スマホ使用による脳腫瘍のリスクは４倍以上か

発症率は4倍以上！？悪夢！「スマホで脳腫瘍」
2014-06-06 [週刊大衆06月09日号]
http://taishu.jp/7951.php

 最近、スマホを持ったという、そこのお父サン！
もしかしたら、判断を誤ったかもしれませんよ……。

「スマホが放出している電磁波は、ガラケーの電磁波より、人体へのダメージが１０倍もあるとも言われています」（医療ジャーナリスト・船瀬俊介氏）

電磁波と言われてもピンとこない人もいるだろうが、海外ではこんな恐ろしい研究結果が発表されている。
「フランスの研究者らが、"１日３０分以上、携帯電話で通話を続けると、脳腫瘍が発生する危険性が２～３倍に増加する"と発表したんです」（全国紙記者）

それだけではない。
前出の船瀬氏は続ける。
「すでにスウェーデンの研究所が"１０年間以上、携帯電話を使用すると、脳腫瘍のリスクが３・９倍に増加する"と発表しています。普通のガラケーでこの数字ですから、スマホで実験したら、もっと高い数値が出ることになるでしょう」

となれば、スマホ使用による脳腫瘍のリスクは、４倍を優に超えそうだ。

「各社から出されているスマホの説明書には、"体から１５ミリ離して使用するのが好ましい"と記載されています。その理由はほとんど説明されていませんが、世界各地でスマホの電磁波が脳腫瘍などの病気を引き起こすと問題視されています」（医療関係者）

ここまで聞いたら、スマホをやめたくなってしまうが、それでも簡単に解約するわけには……。

「何もやめなくていい。電磁波にはメリットもある文明の利器。ならば、デメリットを消せばいいんです。そこで、スマホにイヤホンを必ず付けてください。これで電磁波の強さが１００分の１以下になりますから」（船瀬氏）

上手につきあうべし！

 

延岡市携帯基地局訴訟判決を不当として市民団体が声明

2012年10月19日09時15分 読売新聞
携帯基地局訴訟、電磁波の健康被害を認定せず
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20121018-OYT1T00379.htm

　携帯電話基地局から放出される電磁波で耳鳴りや頭痛などの健康被害を受けているとして、宮崎県延岡市の住民３０人がＫＤＤＩ（東京）に基地局の操業差し止めを求めた訴訟の判決が１７日、宮崎地裁延岡支部であった。

　太田敬司裁判長は「電磁波による健康被害とは認定できない」として住民側の請求を棄却した。住民側は控訴を検討する。

　基地局は同市大貫町の３階建てアパート屋上にアンテナが設置され、２００６年１０月に運用を開始。間もなく健康被害を訴える住民が相次ぎ、０９年に提訴した。

　判決は、住民の証言などから耳鳴りなどの症状が発生したことは認めたが、電磁波が住民の症状を引き起こすことは、ＷＨＯ（世界保健機関）などの研究や調査では裏付けられていないと指摘。電磁波の強さは国の電波防護基準値を大幅に下回っており、「健康被害を生じさせるほどではない」とした。

　住民３人の「電磁波による愁訴の出現（症状）の可能性が高い」とする医師の所見書についても「問診結果が主な根拠で、医学的意見としての価値を認められない」とした。

　判決後、徳田靖之・原告弁護団長は「因果関係を認めた場合の影響の大きさを恐れた不当な判決」と批判。これに対し、ＫＤＤＩ広報部は「電波防護基準値を順守して基地局を運用していることに対し、適切で妥当な司法判断が下された」とコメントした。

 

 

宮崎日日新聞2012年10月29日
原告側が控訴　延岡・携帯基地局撤去訴訟
http://www.the-miyanichi.co.jp/contents/?itemid=49481&catid=74&blogid=13

携帯電話中継基地局の電磁波で健康を害したとして、延岡市大貫町の住民ら30人がKDDI（本社・東京）へ基地局の操業差し止めを求めた訴訟で、原告側は29日、請求を棄却した宮崎地裁延岡支部判決を不服として控訴した。

 

 

■ブログ主コメント追加

この判決を不当として、市民団体は、「延岡KDDI基地局裁判の不当判決に関する声明」を出しました。
賛同団体・個人は合計59件、そのうち海外は7件で、アメリカ、イギリス、イスラエル、フランスの4か国の団体／個人が賛同。

 

 

　　　　　　延岡KDDI基地局裁判の不当判決に関する声明　　　　

　宮崎県延岡市では、2006年にKDDI携帯電話基地局が住宅地のアパートに設置されてから、頭痛や耳鳴り、不眠などの体調不良を訴える住民が現れ、時間がたつにつれて、その数は増え続けています。2010年に基地局から300m以内の住民を対象に行なった健康調査では、162人が何らかの症状を訴えています。ＫＤＤＩ自身による測定でも、室内の中央部で4.428μW/㎠という高い値がでました。基地局の電波を停止すると、数値は3万2000分の1に下がることから、電磁波との関連性が強く疑われています。

　基地局周辺に住む住民30名は、同基地局の操業停止を求め2007年に提訴しました。ところが、10月17日に宮崎地裁延岡支部が出した判決は、住民の訴えを棄却するという信じがたい内容でした。

　しかしながら、頭痛や耳鳴り、不眠、めまい、鼻血など共通した症状を、大勢の住民が基地局稼働後に訴えていることは、この判決文でもはっきりと認められました。携帯電話基地局に関する裁判で、健康被害が認められたのは日本ではこれが初めてで、その点では大きな意義があります。

　一方で裁判官は、最新の科学的な知見を自らに都合よく解釈し、携帯電話基地局からの電磁波と健康被害の因果関係については「立証は不十分」という判断を下しました。電磁波による健康被害への不安や、被告ＫＤＤＩの対応への憤りなどから、もともとあった症状を強く自覚した可能性がある、というのが理由です。有害な因子に曝されたと思うだけでも症状が生じる「ノセボ効果」の可能性があるとしたわけですが、ノセボ効果かどうか断定するには、医学的検査が必要です。

　また、総務省の電波防護指針では、2GHz帯について1000μW/㎠まで認められているので4.428μW/㎠でも基準値以内です。電波防護指針は非電離放射線防護委員会(ICNIRP)などの国際ガイドラインに準じていますが、これは強い電磁波に短時間被曝して体温が上昇するような「熱効果」しか考慮していません。現在の私たちは、長時間、微量な電磁波に慢性的に被曝する状況にありますが、そもそも、このような状況を想定して被曝限度値を設定してはいないのです。

　しかも、体温が上昇しない弱いレベルでもDNAや免疫系、神経系、脳血流、ホルモン分泌などに影響が現れる「非熱効果」を指摘する研究が多数発表されています。

　そこで、諸外国では限度値を厳しくする方向へ動いています。たとえば、欧州評議会議員会議(PACE)は2011年5月、当面の目標として0.1μW/㎠、将来的には0.01μW/㎠に規制するよう加盟国政府に勧告しています。さらにPACEは、電磁波過敏症発症者に配慮し、電磁波のないエリアをつくるなど特別の対策をとること、基地局を設置する際には地域住民や自治体などと協議して決めることも勧告しています。基地局の規制、被曝基準値の厳格化、電磁波過敏症発症者の救済は世界的な動きです。

　ちなみに、オーストリア医師会は今年3月、電磁波による健康問題に関する診療の増加を受けて、診断ガイドラインを発表しています。血液・尿検査の項目なども具体的に示し、被曝を避けるための具体的なアドバイスや、患者の被曝状況を把握するための問診票も作成しています。

　近年では、携帯電話基地局周辺で延岡と同じように頭痛や耳鳴り、めまいなどを訴える住民が増えることを示す疫学調査が各国で発表されていますし、兵庫県川西市や沖縄県那覇市では、基地局が撤去されたことによって、住民の健康状態が著しく改善しています。

　「電磁波による健康被害はノセボ効果の可能性がある」として健康被害との因果関係を否定するのは、現実に目を背け、被害を拡大することにつながります。日本は水俣病をはじめ、さまざまな公害を経験し、今も大勢の方が健康被害に苦しんでいます。早期に予防的対策をとれば、被害を最小限に抑えられたのに、因果関係が認められないとして先送りしてきた結果です。現在、原発事故による放射線の被害も発生しつつありますが、放射能と同じように電磁波もDNAを傷つけ、発がんの要因になります。世界中の基地局周辺で同じ健康被害を訴える人がいるという事実を踏まえ、客観的・科学的な立場で冷静に判断して、今後とも継続的に電磁波に関する問題を報道して下さるようにお願いいたします。

 

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2012年10月21日

　　　　　　　　　　　　　　　　いのち環境ネットワーク代表　加藤やすこ

 

賛同団体

秋津一町内九州セルラー鉄塔建設反対期成会

旭川地球村　代表　山城えり子

安全食品連絡会　　代表者　山中純枝

EMFセイフティ・ネットワーク　代表　サンディ・モウラー（アメリカ）

EMラディエーション・リサーチ・トラスト　代表　エイリーン・オコナー（イギリス）

 (有)イーエム・エコ　代表　細川義治

石井秀子（大分県）

伊那谷の環境と健康を守る会　代表　野口俊邦

＜いのちの林檎＞製作委員会　代表　藤澤勇夫　馬場民子

宇都宮市議会議員　西　房美

海老名市携帯基地局の健康被害を考える会 代表 大村泰之・大貫美幸

江別電磁波を考える会　代表　菊池美智江

江別市議会議員　干場芳子

エミリー・パニアグア　エンジニア（フランス）

オビリティ・セミナーズ　代表　ガリル・ページ（アメリカ）

小畑光朗（大分県）

ガウスネット　代表　懸樋哲夫

加賀美雅恵（東京都）

化学物質問題市民研究会　代表者　藤原寿和

環境と健康を考える会代表　北村義弘

くらしと電磁波を考える会　代表　佐藤千鶴子

黒薮哲哉　フリージャーナリスト(東京都)

携帯電話基地局問題を知らせる会 代表　新城明美

携帯電話楡木中継鉄塔建設に反対する会　野口小夜子

こどもと電磁波　代表　安東順子

相模原市議会議員　野元好美

さっぽろ基地局探険隊　代表　佐藤利恵

札幌大気汚染測定連絡会　代表　木椋とし子

ザミール・P・シャリタ博士、医療微生物学者、電磁的危険に関するコンサルタント（イスラエル）

自然環境センター　代表　池島芙紀子

持続可能社会ヲ模索　研究会 代表　土器屋美貴子　

住環境測定協会　理事長　原田英敏

新東京タワー(東京スカイツリー)を考える会　共同代表：網代太郎、大久保貞利

スカパー巨大アンテナに反対する住民の会　代表　門川淑子

杉谷美代子（島根県）

高橋万里（東京都）

託麻の環境を守る会　会長　中原節子

地域の環境を考える会　代表　佐々木美幸

中継塔問題を考える九州ネットワーク　代表世話人　中原節子

電磁波・環境関西の会 代表　泉　泰通

電磁波環境研究所　所長　荻野晃也　

電磁波と環境を考えるくにたち市民の会　代表　北村千佳子

電磁波と健康影響を考える　タンポポプロジェクト　代表者　鈴木真美

電磁波問題を考察する会　代表　吉岡寛二

ドコモ三潴基地局移転要望の会　世話人　川勝聖一

豊田健康生活センター　所長  伊藤典良

中西　景子（東京都）

nara-action　代表　堀田美恵子

奈良脱原発ネットワーク　代表　堀田美恵子

Next-upオーガニゼーション（フランス）

東川 富美子（北海道）

ピープル・イニシアティブ・ファウンデーション（アメリカ）

藤井淑枝（愛知県）

別府の住環境と子供の未来を守る会　事務局　藤原万里

保坂令子（神奈川県）

真鶴町議会議員　村田知章

ヤマダユリカ（千葉県）

矢田　冨士子（東京都）

宮崎芳弥（千葉県）

 

 

携帯電話使用のリスク

週刊実話2012年9月27日号 スカイツリーにご用心!?　子供たちの脳を襲う「電磁波」の危険度 電磁波で超能力が発生!　
(一部抜粋)

携帯電話使用のリスク

電磁波を浴びると、なぜ、胸がしめつけられたり、頭がフラフラするのか。「これまでの研究で、細胞内のカルシウムイオンが流出し、脳の松果体から分泌されるメラトニンが減少することがわかっています。カルシウムイオンは神経の伝達や心臓の鼓動に影響します。メラトニンは睡眠覚醒など、生活のリズムを体内に伝える働きがあります。そうした働きが電磁波で損なわれるのですから、頭痛、疲労、睡眠不足、集中力の低下や不定愁訴が起こるのは当然かもしれません」(北里大学名巻薮授で『そよ風クリニック』院長の宮田幹夫氏)

　Aさんの他にも、マンションの躯体に埋め込まれた電気の配線がわかるという患者もいた。一番身近な問題は、携帯電話のマイクロ波。東京都墨田区にできたスカイツリーからもそれは出ており、当然、東京タワー時代よりも強力であるはずだ。

「心配なのは、子供たちが携帯電話を当たり前のように所持していることです。子供の頭蓋骨は大人に比べて薄いだけに、脳は電磁波の影響を受けやすいのです」(宮田氏)

　米国では、妊娠中に日常的に携帯電話を使用した母親から生まれた子供は、問題行動を起こすリスクが高まるという研究結果が出ている。それは携帯電話の健康影響を研究する専門家チームによって報告された。

　今や、幼稚園児でさえ携帯を使う時代だが、親は子が携帯電話を長時間使わないよう注意すべきだろう。電磁波を発する機器とは切っても切れない現代人の生活。では、電磁波アレルギーを回避するためにはどうすればいいのか。

「子供たちに携帯を持たせないのは言うまでもありませんが、ビタミンC、ビタミンE、ビタミンB群、マグネシウム、カルシウムを十分摂取することです。そうすれば、電磁波による健康被害から少しは身を守れるでしょう」(宮田氏)

　世界一のスカイツリーを眺めているだけではわからない、見えない〃恐怖"がそこにある…。

 

携帯電話、避けるべき3つの使い方

美レンジャー2012年8月24日　危険だから絶対にやめて！NGな携帯電話＆スマホの使い方
http://www.biranger.jp/archives/48293

携帯電話が急激に普及しはじめたころ、電磁波による健康への影響を心配する声がありましたが、今ではあまり話題に上がりません……。

技術の進歩によって、携帯電話が進化して、人体への影響はなくなったのかも！　そう思っていたのですが、意外にも問題は解決されたわけではない様子。

というのも、携帯各社は“携帯を持ち運ぶときや身体に密着して使う場合、1.5cm以上離す”と説明書に記載しているのだそう。電磁波が体に悪影響を与えるという意見が一般的のようです。

例えば、国際基準になる世界保健機構（WHO）ではがんとの可能性も指摘し、どちらかと言えば慎重な姿勢を示しています。さらに、国によっては、特に抵抗力の弱い子どもたちに携帯の使用制限をもうけている国もあるくらい。

ヨーロッパ各国ではほぼ共通して、16歳未満の子供には使用を禁止すべきとしています。

■枕元に置いて寝るのはNG！

特に、寝るときに携帯電話やスマホを頭上に置いておくのは危険なのだそう。その理由は、なんと電磁波は頭部に吸収されてしまうから！　長時間、同じ場所でリラックスして寝ているときに、有害な影響が与え続けられれば、やはり体に影響がないとは言えないのでしょう。

電磁波の影響は、距離の2乗に反比例して減衰します。過剰に電磁波を気にする必要はないけれど、やはり寝るときくらいは体から離して寝るようにしましょう。

さらに、携帯電話を使うときには、体だけでなく肌にも影響があります。

続きはhttp://www.biranger.jp/archives/48293をご覧ください。

 

スマホ普及で電磁波被害への懸念が増える

朝日新聞2012年4月5日　スマホ　気になる電磁波　

スマートフォン(スマホ)は多くの電磁波を発し、健康によくない――。そんなうわさが、利用者の間に広がっている。実際は従来の携帯電話の電磁波と同じ。業者は「従来型と同様に安全」と説明するが、世界保健機関(WHO)が携帯電話全般の健康被害について調査を始め、臆測が続いている。

うわさ「体によくない」　各社「携帯同様に安全」

　「小さなパソコンであるスマホは携帯電話以上の電磁波を発し、危険度が増大する」「ブームのスマホの電磁波が強烈だそうです」ネット上には今、そんな書き込みが相次いでいる。東京都内の携帯ショップを訪れた男子高校生(18)は、ネットで調べ物をしたり、ツイッターをチェックしたりするため、1日1時間ほどスマホを利用するといい、「ときどき普通の携帯よりも、体に良くないのかなって思う」。

　携帯電話の売れ行きを調べるMM総研によると、スマホの2011年度の出荷台数は、前年度比約2・7倍の2340万台(推定)。全体の55・8%で、初めて過半数となった。販売台数の急増に伴い、健康被害を心配する利用者も増えているとみられる。

　携帯電話が出す電磁波について、国が定める人体への許容範囲は国際的なガイドラインと同水準で、側頭部が吸収する電波のエネルギー量を基準にしている。同じ基準がスマホにも適用され、NTTドコモ、ソフトバンクモバイル、KDDI(au)各杜は「スマホだからと言って心配する必要はない」などと安全性を強調する。

　スマホの健康被害を危ぶむ声が続くのはなせか。一因とされるのが、持ち運ぶ時や身体に密着して使う場合、「1・5センチ以上離す」といった説明書の一文だ。ソフトバンクが06年から、米国の基準にならい、すべての携帯電話に記載。ドコモも10年10月、KDDIも昨夏から載せている。時期がスマホの急増期と重なったため、「スマホだけ記載されている」と勘違いした人が少なくないようだ。

WHO来年にも評価

　携帯電話の電磁波による健康への影響をめぐって.は、総務省が97年から調査を実施。脳腫瘍や聴覚神経のがんとの関連性は見つからなかった。同省電波環境課は「スマホを含む携帯電話による健康被害は確認されていない」という。

　ただ、同課によると、「熱作用」の影響は確認されている。強い電波が引き起こす体温上昇が、体に有害な作用を及ぼす恐れがあるという。国が定めた基準も、熱作用を防ぐことを目的に設けられている。

　とはいえ、携帯電話の電磁波が生物に与える影響はある、とする指摘は世界各国で発表されている。WHOの国際がん研究機関(IARC)は昨年5月、「(発がん性の)可能性があるかもしれない」との分析結果を発表した。WHOは2013年にも、総合的な健康リスクを評価する。その結果は世界から注目されているといい、総務省も「新たな健康被害が認められた場合、国内の基準も見直すことになるLとしている。

基準再考「慎重に」専門家

　携帯電話が発する電磁波と発がん性との関連について「可能性があるかもしれない」としたIARCの発表に対し、WHO職員だった「電磁界情報センター」(東京)の大久保千代次所長は「重要なメッセージだが、あくまでもリスク評価までの第一段階」と指摘。「慎重に研究を続ける必要がある。基準の見直しの判断は、WHOの結論が出るまで待ったほうがいい」と話す。

　一方、「『16歳以下は使用を制限すべきだ』とする勧告」(英国)「14歳以下の子ども向けの携帯電話の広告はすべて禁止」(フランス)と、子ども向けの規制を設けた国もある。一般的に子どもの方が抵抗力が弱いための措置とされる。

　携帯電話の電磁波の調査を続けてきたNPO法人「市民科学研究室」(東京)の上田昌文代表は「被害の可能性があるかもしれないと国際的にも指摘されているのだから、杜会全体でどういう使い方をすべきか再考する必要がある」と訴える。(岡戸佑樹)

 

体こ受ける携帯電話の電磁波を滅らすには

・イヤホンマイクを使い、体から離して通話する

・通話の送受信時は、相手とつながってから耳に当てる

・受信状況の悪い場所では、携帯電話を使用しない

・緊急な用事以外は、極力メールでやり取りする