東京湾イワシにプラスチック片発見で危ぶまれる日本男児の精子量

週刊実話2016年5月5日号
東京湾イワシにプラスチック片発見で危ぶまれる日本男児の精子量

  先頃、ゴミとして海に浮遊する5ミリ以下の大きさの微細なプラスチックが、東京湾のカタクチイワシの8割近くの内臓から検出された、と東京農工大の高田秀重教授らのチームが発表したが、これが人体に思わぬ影響を与える可能性があるという。

「高田教授は、この『マイクロプラスチック』という微細プラスチックは、人が食べても排出されるため直接的な影響はないとしている。しかし、東京湾の魚は日常的にプラスチックを食べていると見られ、長期的に見ると悪影響を及ぼすとの見方もあります」(健康ライター)

世界の海には5兆個の『マイクロプラスチック』が漂っていると言われているが、日本近海は特に汚染がひどい、との研究結果もあるという。問題は、ブラスチックに付着した有害化学物質が人体に蓄積する恐れがあることだ。

『ホスメック・クリニツク』院長の三好基晴氏が言う。「このプラスチックは、有害な化学物質を吸着しやすい性質があるのです。プラスチックを通じ海鳥などが体内に化学物質を取り込むわけですが、それらの中には、現在では使われなくなったPCB(ポリ塩化ビフェニル)や農薬のDDTなども含まれているのです」

　しかも、これらPCBやDDT、さらにダイオキシンなど、環境の中にあって生物本来のホルモン作用を撹乱する環境ホルモンには、人間の精子を減らす働きがあるのだ。

「50年前、1ミリリットルあたり約-億1300万個だった人間の精子が、現在は4000～5000万個にまで減少したという研究もある。環境ホルモンは体内において抗テストステロン作用を引き起こし、男性の生殖器能や性衝動を引き起こす作用さえ抑制する。早い話、草食系男子が増えたのは、これが原因とも言えるのです。しかも、環境ホルモンは体内で活性酸素を増やし、精子の主成分であるたんぱく質や卵子との結合に必要な酵素にも大きなダメージを与えることも分かっている。このままでは、人類が滅んでしまうとさえ言う研究者もいるほどです」(前出・健康ライター)

　塗料や殺虫剤、食料品では加工される際に使われる保存料や添加物としてなど、我々の生活には化学物質が溢れている。今回明らかになった魚に加え、知らず知らずのうちに環境ホルモンを体内に取り込んでいることは知っておいた方がいい。

 

 

韓国で多発した「殺人加湿器」事件、その真相とは―中国メディア

 Record China2016年4月27日(水)5時40分配信　
韓国で多発した「殺人加湿器」事件、その真相とは―中国メディアhttp://news.nifty.com/cs/world/chinadetail/rcdc-135791/1.htm

 25日、近ごろネット上に数年前に韓国で頻発した「殺人加湿器」事件に関する書き込みが増えている。事件の真相は何だったのか。

2016年4月25日、新華網によると、近ごろネット上に数年前に韓国で頻発した「殺人加湿器」事件に関する書き込みが増えている。事件の真相は何だったのか。

2011年に事件が明るみに出てから5年。妊婦や幼い子どもに多数の被害者を出した。死因は急性肺病とされ、韓国社会にパニックを引き起こした。当初感染症の疑いもあったが、調査の結果、原因は加湿器用の殺菌剤にあることが明らかになった。

患者を調べたところ、いずれも数年内に年平均4カ月前後加湿器を使用していた。加湿器に注水するたびに殺菌剤を入れており、毎月1本の薬剤を吸入したことによる症状だった。被害者は極めて多数に上ったが、慢性的な症状を引き起こしたことから、その後も犠牲者は増え、政府の正式な統計では現時点で死者239人とされている。

事件が明るみに出る前から、殺菌剤に対する疑いの声は出ていたが、政府の対応と原因究明が遅れたことによって被害が拡大。メーカーや販売した企業が謝罪や賠償を行うなどの対応を取っているが、政府の対応の遅さに対する不満は現在も高まり続けている。

事件後、加湿器の販売は激減し、加湿器用殺菌剤が市場から姿を消すなど、事件によって一つの産業が壊滅的な打撃を受ける結果も生じた。（翻訳・編集/岡田）

【熊本地震】回収進まぬ「ごみの山」から悪臭も…処理場破損・人手不足

産経新聞2016年4月24日
【熊本地震】回収進まぬ「ごみの山」から悪臭も…処理場破損・人手不足で自治体困った「総量読めない！」

 【熊本地震】回収進まぬ「ごみの山」から悪臭も…処理場破損・人手不足で自治体困った「総量読めない！」: 大量のがれきなどで埋め尽くされた益城町のゴミ集積場＝２１日午後、熊本県益城町（福島範和撮影）© 産経新聞 提供 大量のがれきなどで埋め尽くされた益城町のゴミ集積場＝２１日午後、熊本県益城町（福島範和撮影） 

 １６日の本震発生から２３日で１週間が経過した熊本地震。被災地では倒壊家屋のがれきや壊れた家具など大量のごみが回収できず、うずたかく積まれたままになっている。焼却炉の破損や交通渋滞などで回収は遅々として進まず、道路通行の妨げになるなど悪影響が出ている。熊本市は２３日、他の自治体の支援を受けて集中回収に乗り出したが、市担当者は「総量が読めない」と頭を抱えている。

　熊本市東区下南部（しもなべ）の市営団地。大人の身長を軽く超えるごみの山が並ぶ。テレビや木製の棚、割れた皿、ぬれた衣類が詰まった袋が異臭を放つ。

 　「清掃車が来てもなかなか減らないんですよ」

 　同団地に住む理容師見習いの和田裕二さん（２４）は困り果てた表情で話す。壊れたタンスを出した和田さんはごみの山を見上げ、「衣類なんかは地震と関係なさそうですけどね」と苦笑いする。

　熊本市では１８日から家庭ごみの定期収集を再開。地震のごみは「地震災害ごみ」として生活ごみと並行して曜日に関係なく回収を進めている。ただ、２つあるごみ処理工場の１つが地震で壊れ、処理能力が半分以下の状態。さらに震災対応のため人員不足でごみ回収が思うように進まない。

　道路にあふれたごみが車の往来を妨げており、山積みとなったごみが風で散乱する光景も見られる。市担当者は「総量は全く読めない」と危機感を募らせる。

 　被害が甚大だった熊本県益城（ましき）町では、事態はさらに深刻だ。唯一のごみ処理工場が機能を停止し、倒壊家屋のがれきなどの処理が全く進まない。生ごみが処理できず、積まれたままの避難所もある。「悪臭を放ち始めていて、風向きによっては避難所中に臭いが充満する」と避難中の女性（３９）は話す。

 　災害時のごみ処理は過去にも問題になっている。平成２３年の東日本大震災で津波による被害が大きかった宮城県石巻市では、家屋のがれきなど推定約５３万トンのごみが出た。被災３県は他市町村との協力を進めたが、すべてのごみを撤去するには３年を要した。

 　熊本市では、福岡市や広島市などが回収作業や処理を支援しており、今後も作業を加速させる。「ごみが積まれたままになっとるうちは地震が終わった気がしないけんね」。熊本市のタクシー運転手、関洋之さん（５５）はごみの山を眺めながらそうつぶやいた。　

熊本地震、倒壊建物アスベスト対策、防じんマスク無償配布

読売新聞2016年4月24日(日)9時45分配信　
倒壊建物アスベスト対策、防じんマスク無償配布http://news.nifty.com/cs/domestic/societydetail/yomiuri-20160423-50108/1.htm

 

 　熊本県を中心に相次いでいる地震で倒壊した建物から、有害物質「アスベスト（石綿）」が飛散する恐れがあるため、環境省と厚生労働省は２２日、防じんマスク計６万６５８０枚を被災者やボランティアに無償で配布すると発表した。

 　石綿は吸い込んで肺の中に入ると、中皮腫や肺がんなどを引き起こす恐れがある。環境省によると、使用が規制された１９９５年以前に建った鉄筋コンクリートや鉄骨造りの建物には、石綿を含む建材が使われたり、石綿が吹き付けられたりしているケースがある。

 　２０１１年の東日本大震災でも、建物の倒壊や解体作業で石綿が飛散する危険性が指摘された。同省は「倒壊した建物の周辺や、がれき置き場などで作業する際は、必ず防じんマスクを着用してほしい。石綿が見つかった場合は近づかないように」と注意を呼びかけている。

中国 生徒４９３人に異常 工場跡地近く 地下水汚染か

毎日新聞2016年4月19日
中国　生徒４９３人に異常 工場跡地近く 地下水汚染かhttp://mainichi.jp/articles/20160419/k00/00m/030/110000c

 

　【常州（中国中部）林哲平】中国江蘇省常州市の中高一貫校、常州外国語学校の生徒多数に工場跡地の汚染が原因とみられる皮膚炎や血液異常などの症状が広がっている。生徒の保護者が１８日、毎日新聞記者に「クラスの半数に皮膚のただれなどの症状が出ている」と証言した。

　中国中央テレビによると、病院で診断を受けた生徒６４１人のうち４９３人に皮膚炎や白血球減少など白血病のような血液の異常が見つかった。
　同校は昨年９月の新校舎移転後、北側校舎を中心に吐き気やめまいなどを訴える生徒が続出。中学１年生の生徒の母親（４３）は取材に「校舎再移転を政府に求めたが、かたくなに拒否された」と語った。

　保護者らによると、北側校舎の約１００メートル北では２０１０年ごろまで三つの化学工場が稼働。業者が不法に地中に埋めるなどした有毒物質による土壌や地下水の汚染が影響している可能性がある。

　今年１月には一部保護者らが校門前などで抗議し、武装警察が出動する騒ぎになった。常州市当局は３月上旬に学校敷地で土壌や水質の検査を実施して問題ないと説明。だが、環境保護省と江蘇省が１７日に合同チームを発足させ、調査を始めた。
　中国メディアによると、元従業員の一人は農薬を製造していたが、未処理の排水を付近の川に流したり、廃棄物を地下に埋めたりすることがあったと証言。環境影響報告書で工場跡地の地下水や土壌に含まれるクロロベンゼンの濃度が基準のそれぞれ９万４８００倍と７万８９００倍だった。