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【2020年】日本人に多い死因とは? (セゾン暮らしの研究 2022/04/11)

2022年05月31日 | ネット・ニュースなど
【2020年】日本人に多い死因とは?性別や年齢別の死亡数・死亡率についても解説 (セゾン暮らしの研究 2022/04/11)

年齢を重ねるにつれて健康まわりに心配が増えてきます。

また、日本ではがんなどの病気によって毎年多くの方が亡くなっています。

しかし、どれくらいの人数がどのような病気で亡くなっているのかは、よく知らないという方も多いのではないでしょうか。

このコラムでは、日本人に多い死因について解説します。

今一度、日本人がどのような理由で亡くなっているのかを確認し、自身の生活を見直すきっかけにしてみてはいかがでしょうか。

1.【2020年】日本人の3大死因

2020年のデータによると、日本人の死因は「悪性新生物(がん)」「心疾患」「老衰」が上位3位で、全体の半分以上を占めています。

ここではそれぞれの死因について詳しく解説するとともに、4位以降の死因についても詳しく解説します。

1−1.第1位「がん」

2020年、がんで亡くなった人数は37万8356人。

死亡率にすると27.6%です。

つまり、日本人の3〜4人に1人ががんが原因で亡くなっています。

もはやがんは誰がなってもおかしくないほど身近な病気となりました。

また、男女別のがんにかかりやすい部位は以下のとおりです。

【男性】
・肺(5万3247人)
・胃(2万7771人)
・大腸(2万7718人)
【女性】
・大腸(2万4070人)
・肺(2万2338人)
・膵臓(1万8797人)
データを見ると、男女ともに「肺」と「大腸」はがんにかかりやすいということが分かります。

1−2.第2位「心疾患」

心疾患とは心臓の病気全般のことを指します。

そして、心疾患の大部分が「虚血性心疾患」という病気です。

これは冠動脈の血流が悪くなり心筋(心臓の筋肉)が酸素不足や栄養不足になる病気で、2つの種類があります。

狭心症
動脈硬化で冠動脈が狭くなり、心筋への血流が足りなくなるのが狭心症です。

狭心症の発作は「胸が苦しくなる」「息切れ」「呼吸困難」といった症状で、長くても15分くらいでおさまるのが特徴です。

心筋梗塞
心筋梗塞は冠動脈でできた血栓によって心筋へ血液が送られなくなった状態です。

心筋梗塞は胸をえぐられるような非常に強い痛みで、長時間症状が続く場合があります。

また、心筋へ血液が送られない状態が続くと、その部分は壊死してしまい心機能が著しく低下する病気で、重症になると死に至る可能性もあります。

1−3.第3位「老衰」
老衰とは加齢によって、さまざまな身体機能が衰弱していき亡くなることです。

歳をとると、身体の細胞も徐々に分裂による再生が行われず、代謝機能が低下し異常なタンパク質が作られます。

その影響で臓器や筋肉の働きにも影響が及びます。

他にも老化した細胞から出る免疫物質によって老化がさらに促進され、全身の細胞や臓器が炎症を起こしてしまいます。

すると、今までできていた日常生活が少しずつできなくなったり、食事をしても栄養が吸収されなくなり、次第に生命活動の維持が困難となってしまい、ゆっくり亡くなっていくのが老衰です。

また、老衰では身体や臓器が老化していくのと同時に、感覚器官や脳の機能も衰えてきます。そのため、老衰は大きな苦痛を感じずに亡くなっていくと言われています。

1−4.第4位~第10位までもご紹介
以下は日本人の死因4位以下になります。
第4位:脳血管疾患(7.5%)
第5位:肺炎(5.7%)
第6位:誤嚥性肺炎(3.1%)
第7位:不慮の事故(2.8%)
第8位:腎不全(2.0%)
第9位:アルツハイマー病(1.5%)
第10位:血管性及び詳細不明の認知症(1.5%)

2.【2020年】日本人の死亡数と死亡率の推移

厚生労働省のデータを見ると、2020年は2019年と比べると死亡者数が減少しています。

死亡率は高齢者が高いのに加え、乳幼児の死亡率も高くなっています。

以下では、2020年の死亡者数とその年代における割合や、2019年からの推移を見ていきます。

H3:2−1.死亡数

※合計は年齢不詳を含みます。
表を見ると、2020年は2019年に比べると死亡者数が8,000人以上減少しています。

また、年齢別に見ると、70〜74歳の死亡者数は増加しましたが、それ以外の60〜89歳までの死亡者数は大きく減少しています。

2−2.死亡率

※合計は年齢不詳を含みます。

高齢になると死亡率が高くなるのはもちろんですが、0〜4歳の死亡率も高いことが分かります。また、高齢になるほど前年度の死亡者率の変化が大きくなっています。

3.【2020年】性別・年齢別の死亡数と死亡率

性別ごとの死亡数と死亡率を見ると、どちらも男性の方が女性よりも高い数字となっています。

また、女性の方は死亡数と死亡率が比較的高齢で高い数字を出しており、男性よりも女性の方が長生きしていることがわかります。

年齢別の死因では男女とも若いうちは「自殺」が最も多く、高齢になるにつれ「がん」の割合が大きいです。

それでは、性別・年齢別の死亡率について詳しく見ていきましょう。以下は厚生労働省のデータをもとに作成した表です。

3−1.性別の死亡数と死亡率

※合計は年齢不詳を含みます。
※死亡率性比=男の死亡率/女の死亡率×100(%)

表の死亡率性比(女性の死亡率に対する男性の死亡率の割合)を見ると、100%を下回っているのは5〜9歳だけで、それ以外の年齢では全て100%を超えています。

つまり、日本では女性よりも男性の死亡率の方が高いということがわかります。

3−2.年齢別の死亡数と死亡率

※合計は年齢不詳を含みます。
※死亡率性比=男の死亡率/女の死亡率×100(%)

年齢別に見ると、男性で最も死亡者が多いのは85〜89歳の135,847人、女性は90〜94歳の155,302人で、男性よりも女性の方が高齢で亡くなる方が多くなっています。

また、死亡性比率を見ると、55〜79歳の間で200%を超えており、この年代で亡くなる男性の割合が女性よりも2倍以上多いということが分かります。

3−3.年齢別の死因要因の違いについて

厚生労働省のデータを見ると、10〜44歳の男性、10〜34歳までの女性はともに死因として、自殺が最も多くなっています。

それ以降の年齢になると男女ともがんが死因として最も多いです。

また、日本人の死因第2位の心疾患は年齢が上がるにつれ少しずつ割合が高くなりますが、ある程度の年齢になるとほとんど一定の割合を保っています。

特に男性の場合は40代からの割合に大きな変化がありません。

乳幼児の死因としては男女とも「先天奇形、変形、及び染色体異常」の割合が最も高く、男児が31.6%、女児が41.0%でした。

乳幼児の死因は男女とも第2位が「周期的に特異的な呼吸障害及び心血管障害」、第3位が「乳幼児突然死症候群」です。

4.日本人のがんによる死因はどれくらい多いのか

日本人で病気というとがんを連想する方も多いのではないでしょうか。これまで長らく日本人の死因第1位ががんであることから分かるように、毎年多くの方ががんで亡くなられています。

そこで自身もがんにならないか心配だという方も少なくないと思います。がんの種類や特徴、対策について詳しく解説します。

4−1.がんの種類について

がんには良性と悪性があります。また、がんの正体は「腫瘍」であり、異常な細胞が何らかの原因でつくった塊です。

そして、一般的に病気として知られているがんは「悪性腫瘍」を指しており、悪性腫瘍は無秩序に増殖したり、他の部位にも転移していきます。

一方で、良性の腫瘍は転移などはせず、周りの組織を押しのけながらゆっくりと増えていきます。

「良性腫瘍」の場合、多くは手術で完全に除去することができれば、再発をすることはありません。

しかし、悪性腫瘍は手術で取り除いたとしても再発の恐れがあるため、術後数年間は慎重に様子を見る必要があります。

4−2.日本人は3人に1人ががんで亡くなっている

厚生労働省の発表によると、2019年には日本人の3人に1人ががんで亡くなっており、2020年もそれに近い数の日本人ががんで亡くなっています。

遡ると、日本では1981年から30年以上の間ずっと死因の第1位ががんでした。

最近では、日本人の2人に1人ががんであるとの診断がされているという報告もあります。

このようにがんは日本人にとって、切っても切り離せない病気となってしまいました。

今では誰がいつがんになっても不思議ではありません。

突然がんであると診断されたときに、手術や入院などの医療費が払えるのだろうかと不安に思っている方や、もしものときに家族に少しでも多くの遺産を残したいという方は、今のうちから資金形成をしておくと良いでしょう。

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4−3.がんの早期発見による「5年生存率」について
もし、自身ががんだという診断を受けたら絶望してしまう方も多いのではないでしょうか。

しかし、心配しすぎる必要はありません。現在の医療ではがんになっても治ることが増えてきました。

がんを治すうえで重要なのは”早期発見”です。

がんの医療では「5年生存率」という指標があります。

これは、がんであると診断されてから5年後も生きている患者さんの割合を示しています。がんを初期の段階で発見できた患者さんは90%近くが診断から5年後も生存しているというデータがあります。

医療の進歩によって不治の病であったがんも段々と治すことができる病気になりつつあります。とはいえ、早期発見・早期治療がとても重要です。

4−4.日本はがん予防を目的とした「がん対策基本法」を定めた

30年以上にわたって、日本人の死因第1位であるがんに対して、日本では2007年に「がん対策基本法」という法律が制定されました。

この法律はがんの治療や予防の方法、早期発見への対策などを効率的かつ計画的に進めるためのもので、「地域格差のないがん治療の提供」や「患者の意向を尊重する治療方法の選択」などの目標を掲げています。

また、同年がん対策基本法に基づいた「がん対策推進基本計画」が作成されました。これは、がんによる死亡者数を減らすことや、がんになっても安心した暮らしができるようにということを目的としています。

この他にも、がんの早期発見ができるよう各自治体で公的にがん検診を実施するなど、がんから国民を守るための取り組みが多く行われています。

5.時代と共に変化してきた日本人の死因

毎年多くの日本人ががんで亡くなっていますが、実は昔からずっと日本人の死因の第1位ががんであったわけではありません。では、それまでは日本人の死因として何が多かったのでしょうか?

それでは、時代とともに移り変わる日本人の死因について見ていきましょう。

5−1.過去115年間における死因順位

がんが日本人の死因第1位だったのは1981年からのことです。それ以前の話では1980年まで30年連続で「脳血管疾患」が、さらに昔になると「結核」が死因の1位でした。

過去115年まで遡ると、死因1位の内訳は肺炎9年、脳血管疾患31年、結核39年、がん39年(2020年まで)という結果になっています。

現在では死因第1位のがんと第2位の心疾患の死亡者数には大きな差があるため、今後もしばらくはがんが1位であり続けることが予想されます。 

5−2.死因の種類によって備えるべきことも変わる

がん以外にも世の中には多くの病気や疾患が存在します。特に心疾患や脳血管疾患はがんと合わせて三大疾病と呼ばれており、いつ自分の身体に降りかかるかわかりません。 

いざというときのために医療保険や生命保険に加入するのも良いですが、本当になるかどうかわからない病気のために保険に入りたくないという方も多いでしょう。

そのような方は資産形成によって資金を蓄えて備えましょう。iDeCoでは老後のために年金に加えて非課税で積立投資をすることができます。

また、高齢になるにつれ病気になりやすくなるため、今のうちから資産形成をしておきましょう。

まとめ

どれだけ健康を大切にしていても、絶対に病気にならないということはありえません。生きている限り病気の脅威とは隣り合わせですが、病気の原因の多くは生活習慣によるものです。食事や運動、睡眠など日頃から気を使うことで病気のリスクは大幅に減らすことができます。

21年の死亡数4.9%増、戦後最大 東日本大震災時上回る (NIKKEI NEWS 2022/02/25)

2022年05月31日 | ネット・ニュースなど
21年の死亡数4.9%増、戦後最大 東日本大震災時上回る (NIKKEI NEWS 2022/02/25)


2021年の国内の死亡数は前年より6万7745人(4.9%)増え、増加数は東日本大震災の11年(約5万5千人)を上回って戦後最大となった。

新型コロナウイルスだけでなく、運動不足などによる心不全などコロナ禍の余波とみられる死亡数が増加した。

厚生労働省の人口動態統計(速報値)によると、21年の死亡数は145万2289人で、初めて140万人を突破した。

21年の死者数145万人 2年ぶり増、戦後最多 出生数は最少更新 (MAINICHI NEWS 2022/02/25)

2022年05月31日 | ネット・ニュースなど
21年の死者数145万人 2年ぶり増、戦後最多 出生数は最少更新 (MAINICHI NEWS 2022/02/25)

厚生労働省は25日、人口動態統計の速報値を公表した。

2021年の死者数は145万2289人で、前年比で6万7745人増えた。

死者数が増えるのは2年ぶりで、戦後最多となった。

一方、出生数は84万2897人で1899年の統計開始以降最少となった。




年間死亡数11年ぶり減 コロナ対策で感染症激減 (NIKKEI NEWS 2021/02/22)

2022年05月31日 | ネット・ニュースなど
年間死亡数11年ぶり減 コロナ対策で感染症激減 (NIKKEI NEWS 2021/02/22)

2020年の国内の死亡数は前年より約9千人減少したことが22日分かった。

死亡数は高齢化で年平均2万人程度増えており、減少は11年ぶり。

新型コロナウイルス対策で他の感染症が流行せず、コロナ以外の肺炎やインフルエンザの死亡数が大きく減少したためとみられる。

厚生労働省が22日に発表した人口動態統計(速報)によると、20年に死亡したのは138万4544人で、前年より9373人(0.7%)減った。速報に死因別のデータはない。

同省が9月分まで発表している死因別の死亡数(概数)によると、前年同期より最も減少したのは呼吸器系疾患で約1万6千人減っていた。

内訳は肺炎(新型コロナなどを除く)が約1万2千人、インフルエンザが約2千人減っていた。

新型コロナの感染対策としてマスク着用や手洗い、手指消毒などが広がり、他の細菌やウイルスが流行しなかった影響とみられる。

一方、各自治体に報告された新型コロナ感染者の死亡数は1年間で約3500人。コロナ対策による死亡数の減少幅の方が大きかったことになる。

このほか心筋梗塞や脳梗塞など循環器系の疾患も約8千人減少した。

救急患者のたらい回しは生じたが、救命できずに死亡数が急増する事態には陥っていなかった。

9月分までの死亡数で前年同期より最も増えていたのは老衰で、約7千人増加していた。

老衰は高齢化の影響で2000年代に増加傾向が続いている。

警察庁によると、20年は自殺者が11年ぶりに増加したが、前年比で750人増だっため国内の死亡数は減少した。

9月までに新型コロナと診断された人は約1500人。

同月までに自治体が発表した新型コロナの死亡数と比べ100人ほど少ない。

同省は「末期がんで感染が確認されて死亡したケースは、がんが死因となる。こうしたケースが差になっている」としている。

政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会メンバーの岡部信彦・川崎市健康安全研究所長は「欧米では平年より死亡数が大きく上回る『超過死亡』が生じたが、日本は逆に抑えられた」と指摘。

一方で「感染症関連の死亡が減少する厳しい感染症対策でも新型コロナの流行を止められていない」とみている。

国内ではワクチンの実際の効果はまだ分かっていない。

岡部所長は「自殺者の増加など社会全体への影響も考慮しつつ、引き続き警戒していく必要がある」としている。