夏木広介の日本語ワールド

駄目な日本語を斬る。いい加減な発言も斬る。文化、科学、芸能、政治、暮しと、目にした物は何でも。文句は過激なくらいがいい。

犬は時間が分かる?

2010年09月02日 | ペット
 ご無沙汰しました。今日は犬の話をさせて下さい。
 私の帰宅時刻は夜の9時15分。きちんと決まっているのは、一刻も早く帰りたいと退社時刻を待って飛び出すからだ。仕事は30分も前に終わっている。でも私は戸締まりをして帰る役目を仰せつかっている。その時刻に帰るのは私一人しか居ない。その時刻が8時30分と決まっているのだ。
 最寄り駅ではホームに着いて1分以内に電車が入って来る。途中駅で乗り換えるが、この電車に乗らないと、乗り換えの電車が7分後になってしまう。だからすべてが大忙し。
 で、犬の事なのだが、私は外に居るから当然知らないが,ある日帰ったら、珍しく息子がまだ食事の最中だった。そして言う。
 「ねえ、この犬時間が分かるんだよ。ずっと俺のそばに居たんだけど、お父さんの帰って来るちょっと前に玄関に出て行ったんだ。そうしたら、ちょっとして玄関がガチャッと開いて、お父さんが帰って来た」
 タイミングから見て、エレベーターの音が聞こえた訳ではない。それこそゆっくりと尻尾をゆさゆさと振りながら、のんびりと玄関に向かったと言うのだ。その姿は容易に想像が出来る。そしてそれは私がまだマンションの玄関のドアを開ける以前の時刻なのである。
 「もうそろそろおじさんの帰って来る頃だな」
 そう思って玄関に行ったに違いない。
 妻が買い物から帰って来る時などは様子が違う。エレベーターの音が聞こえて、妻の足音が聞こえて、ワンワンと吠え立てて玄関に飛んで行く。タイミング的にはそうなっている。たとえ私のすぐそばで寝ている時でもそうである。私が仕事をしている部屋は道路に面していて,車の走行音がうるさい。それでもかすかなエレベーターの音と足音を聞き分けている。
 買い物は定時ではないから、物音だけが頼りなのだろう。それに対して、私の場合は定時だから、物音ではなく、時刻を計っているとしか考えられない。

1 コメント

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Unknown (makoto)
2010-09-03 07:47:27
 マスゴミによる、小沢一郎への攻撃は常軌を逸しており、人権侵害ものである。 連日連夜、どこも横並びでヒステリックな小沢批判を展開し、小沢総理絶対阻止 に向けて、全力を挙げている。

 報道番組の司会者自ら、感情的になり、偏向司会を率先してやっているのだから、そこに「不偏不党」や「公平中立」などあったものではない。選挙妨害そのものであり、放送法なんてクソくらえの状態である。番組によっては、北朝鮮の国営放送なみに背筋が凍るほどの酷い内容だ。

 なぜ、マスゴミはこんなにもあからさまに、小沢を悪人に仕立て上げた報道をするのか?

 それは小沢一郎が総理になれば、マスゴミの利権にもメスが入いるのはほぼ確実だからである。彼らマスゴミが、これまで長年にわたって築き上げてきた既得権益が、小沢によって剥奪されてしま恐れがあるのだ。

 「新聞資本」と「テレビ資本」を分離(クロスオーナーの禁止)することによって、国民にとって、より公正で中立な報道が可能となる。 今は新聞とテレビが完全に一体化しており(日テレ⇔読売新聞など)、系列化(在京キー局⇔地方テレビ局)している。これでは必ずしも言論の多様性が生まれない(クロスオーナーはマスゴミ内での言論統制が可能となりやすい)。

 また、経営状態が悪化している新聞社は、テレビの収入でなんとか持ちこたえているのが実情なので、ここでクロスオーナーシップが禁止されれば、新聞社はやっていくことは不可能となる。

 現在、民放キー局が国に納める電波利用料は、全体の1%ほどに留まっており、利用料の8割は、なんと携帯電話会社が納めている。つまり、信じられないことにテレビ局はほぼただ同然で電波を利用してるのだ。

 仮に、オークションをかければ、一説には3兆円もの莫大な収入が見込まれるとされる。これにより、テレビ局の利益が大幅に減り、弱体化するのは間違いない。

 恐らく、これらの法案が通れば、マスゴミは死ぬ。平均年収1500万円はパーになり、年収が大幅に下がるのはもちろん、倒産する会社が出てくるのは間違いないのだ。

 だから、マスゴミはなりふり構わず、小沢叩きに必死になるのである。彼らにとって、小沢一郎が総理になるというのは、あってはならないことであり、死活問題なのだ!

 かつて自民党の老練な政治家は記者たちと上手に付き合っていた。 
 正確に言えば記者を上手に利用する。自民党の政治文化のひとつだった。飲み食いはもとより海外旅行に連れていくなどして記者を懐柔した。政治部記者に多額の現金が渡されていたとする官房機密費はその象徴でもあった。

 ところが小沢氏には記者を抱きこむなどという発想は微塵もない。こうしたことも大手メディアの記者が小沢氏に反感を募らせる要因にもなってきた。

 小沢氏が政権を握ったりすると大手メディアは社運に関わるほど困ったことが発生する。大手報道機関と永田町、霞ヶ関は利権を分け合う強固なトライアングルがあるからだ。 
 

 最たるものは、新聞社によるテレビ局の所有だろう。これを認めているのは先進国で日本だけだ。多様な言論を保障する民主主義の原則に反するため欧米では法律で禁止されているのである。

 政治家は地方テレビ局、全国紙は在京キー局、地方紙はローカルテレビ局の大株主となる。総務省は電波の許認可権を持つ。これで3者(政・官・報)が潤うのである。

 記者クラブとは大手メディアの出城だ。霞ヶ関の全省庁、首相官邸、各政党など主要機関には必ずと言ってよいほど記者クラブがある。戦国大名も目を回すほどの完璧な出城だ。


 小沢氏はこの記者クラブをオープン化しようとしているのである。メディアが反小沢キャンペーンに血眼になるのも当然だ。

 ただでさえ不景気で広告収入は落ち経営が苦しくなっているところに利権の巣を奪われたのでは堪ったものではないからだ。



 小沢氏が戦うのは世論ではない。正確に言うと、小沢氏は世論を形成する(と自分だけで思い込んでいる)大手メディアと戦わなければならないのである。
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