上海旅行から帰国して一週間経った26日(木)の午前中はテニスをして、帰りにジムに寄りサウナとお風呂だけ利用してきた。ヨガが一週間前の予約が取れてないのでマシーンの筋トレも休んでいたが、その代わりジョギングを長めに走っていたので、テニスの調子は良かった。
ジムから戻り昼食を済ませ、新宿のアップルストアにiPhoneを買いに出かけた。今まで使ってきたiPhone8は2018年のクリスマスの時期に買ったもので、5年近く使っている。この1年くらいバッテリーの持ちが悪くなり、その交換も検討していた。
今年の長崎、隠岐諸島、上海と旅行中はモバイルバッテリーに繋いでいたが、帰ってきたらそのモバイルバッテリー自体が充電出来なくなり、スマホを買い替えることにした。
iPhone購入を決める前にスマホ専門ショップ、ビックカメラ、auショップと廻り、機種と買い替え方式を検討した。ここ数年でスマホ市場は様変わりし、機種は日本メーカーの選択肢は無くなり、Google Pixel8かiPhone13、14、15で、と思っていた。どちらも10万円〜15万円と、今まで通信キャリア乗換えで0円スマホをGetしていたので高いと感じていた。それを3店舗ともに勧めてくるのは、キャリア乗換えの2年後本体返却で実質半額という、リースのようなものだ。通信顧客の奪い合いで成り立つビジネスモデルのようだ。通信キャリアは製造業と比べると圧倒的な利益と利益率の高さで、儲け過ぎだ。
現在auのセカンドキャリアUQモバイルの繰越しプランで月1300円〜1500円と、充分安いのと乗換え手続きが面倒なので、スマホの買い替えだけとした。そうなると使い慣れたiPhoneでGooglePixel8と値段が同じくらいの2021年発売のiPhone13に決めた。
2年後のスマホ返却で実質半額というのは、スマホの高価格化をぼやかすマジックのようなもので、結果的にキャリアによる拘束でコスト高になる。
そんな事で地元3店舗廻りでの結論を受けて、翌日テニスを終えてから、アップルストアに行きiPhone13 128GBのモデル¥95,800を買った。iPadの併用なのと、写真やビデオ動画もGoogleフォト上にあるので、ディスク容量も充分だ。使っていたiPhone8はアップルでも下取りプログラムがあるが、西新宿にあるスマホ買取店(じゃんばら)の方が高いはずなので使わなかった。
帰国して一週間経ち溜まっていた日経新聞を読み終え、テレビ録画は7割くらいまで見た。録画しておいたのはNHK朝ドラと、いつも録画して翌朝に見ているBSテレビ東京(日経プラス9)(WBS)(日経モーニングプラスFT)とNHK BS(国際報道2023)だ。
イスラエルとハマスの紛争は日経電子版で読んでいたが、文字で読むのと映像で見るのとは大きな違いだ。
紛争直後のEUボレル外務安全保障代表のイスラエルの自衛権を認めつつ、この権利にも国際人道法によって定められた限界があるというのは、バイデン大統領やブリンケン長官のイスラエル支持とは明らかに差があった。
そしてグテーレス国連総長の長年のガザ地区へのイスラエルの侵食と封鎖との関連性や、ガザ空爆の国際人道法違反発言は、アメリカと一線を画すものだ。
国際報道2023ではヒラリー•クリントンのインタビューを放送していたが、ハマス批判とイスラエル自衛権への支持が主な主張だった。
ネタヤニヤフ首相というのは汚職容疑や、憲法改正で最高裁の規制などアメリカの民主主義と相入れないと思うのだが、アメリカ社会におけるユダヤ人の影響力なのか。
この紛争に関連して10/11のBS TBS(報道19:30)にジャーナリスト重信メイが出ていた。彼女は重信房子とパレスチナ人との間の娘で、この番組への出演に関しても、イスラエル駐日大使から強烈な抗議があったらしい。重信房子の事は我々の年代しか知らないだろう。日本赤軍の幹部でハーグ事件で20年懲役の判決を受け、昨年刑期満了で出所した。重信メイの本を10年前に買って読み、まだ本棚にあったので、読み返してみよう。
そして昨日中国の李克強前首相死亡のニュースが入ってきた。習近平の党重視、国営起業重視の立場とリコノミクスと言われた李克強の借金によるバブル警戒、市場重視、民間企業重視と政策に対する立場が違っていたのだろう。
今回旅行して感じたのは、恒大や碧桂園などの不動産デベロッパーの経営破綻は当然かなとも思った。上海から黄山への新幹線車窓から見えた地方都市での高層マンション、黄山駅前の入居者が少ないという何棟もの高層マンションなど、供給過剰だろう思った。
中国のGDPの30%くらいが不動産関連だと言う、地方政府の不動産融資の問題など構造要因なのだろう。23日の日経新聞には天津市の話として、不動産不況による地方財政の逼迫で、公務員の給与が２割削減との記事が載っていた。
中国経済の減速は、関連株を持っている立場からすると懸念材料だ。
