落雷により太陽光発電のパワコン故障

久しぶりに太陽光発電に対する記事です。

昨年７月末ごろに売買契約・決済をした山梨の太陽光発電システムですが、その後問題が発見され、1年あまりかかって最近ようやくクローズしたため、これまでの経緯を報告します。

長くなりそうなので、先に概要だけを述べます。

 

【概要】

７月末売買契約・決済後、実はその数日前に落雷が原因でパワコンが故障していることがのちに判明。ただ、故障したのは、幸いにも通信回路部分だけであり、売電そのものには影響がなく、遠隔監視システムのサニックスアイでの発電監視が使えない、という状況。

決済前の落雷が原因であるため、それを直す義務がこちらに発生。そこで、１年かけて調査し、故障したパワコンは９台中４台であることがわかった。

４台のうち２台はパワコン修理、２台は中古パワコンと交換。調査・交換費用は合計50万円ほどかかったが保険にて対応することで、実質的な支払額は20万円だった（免責20万円のため）。

• なぜパワコン修理あるいは交換なのか。保険を使って、新品のパワコンには交換できなかったのか。
• なぜ調査に１年もかかったのか。

等は以下の詳細な経緯を参照ください。

なお、この太陽光発電システムの現所有者は売却先の法人ではなく、別の第三者となっているため、一部はややあいまいな記載となっていることについてはご容赦ください。

 

【詳細な経緯】

売却後すぐに発電量がおかしい、という連絡が売却先（法人Z社）より連絡がありました。

今回、2基（それぞれ50kW規模）を売却したのですが、一方の太陽光発電の発電量がもう一方のものよりもある日時を境に急に減少している、ということで気づいたようです。

【問題のない太陽光発電システム】

【問題となった太陽光発電システム】

27日からは発電量に差異があることが明らかです。決済日はその2日後の29日でした。

しかしさらに調査をしてもらったところ、太陽光発電そのものは特段問題はなくできているということで、単に遠隔監視システムの表示がおかしいだけであることがわかりました。

また、どうも27日には太陽光発電システムの近くで落雷などが起こっていたこともわかり、落雷により異常電流が流れて発電量監視システムであるサニックスアイが故障したのではないか、という可能性が高いと想像されました。

太陽光発電システムの売買契約書では、遠隔監視システム（サニックスアイ）については特に記載がなく、口頭レベルで、売却後もサニックスアイの継続利用をしてもよい、と私から伝えていました。

そのため、今回のサニックスアイの故障については、太陽光発電システムでは問題なく発電ができているため、あえてこちらでサニックスアイを修理して使えるようにするといった義務は発生しないのではないか、と考えました。ただ、それを先方に伝えると、それはそれで話がこじれそうな気もします。

そうこうしているうちに、「サニックスアイの故障」はあくまでも状況証拠からの推測のため、きちんと調査して原因を特定することになりました。

8月初旬：まずは、詳細な原因調査を依頼

9月初旬：調査した結果、サニックスアイは問題なく、パワコンの通信回路部分が故障。そのため、サニックスアイに正しい情報が送信されなかったと判明。通信回路が故障した原因として考えられるのは、誘電雷による異常入力の侵入によるもの、とのこと。

パワコンの代理店を通してメーカーに確認したところ、すでに加入しているパワコンの10年製品保証では、このような自然災害での故障は対象外（保証外修理8万円）となってしまう、とのことでした。一方で、別途企業総合保険に加入していたため、対応を確認したところ、自然災害や電気的・機械的事故については保険対象（ただし免責金額20万円）とのことでした。

修理費用8万円なので、結局、企業総合保険も意味がありません。

あらためて確認したところ、保険料は5年間で免責金額20万円なら144,230円、免責金額5万円なら168,430円。こんなことになるなら、ケチらずに免責金額5万円にしておけばよかった。

あきらめて、自費でパワコンを修理しました。（ただ、最終的にはこれも保険の支払い対象となりました。）

 

ところが・・・

パワコンを修理しても、遠隔監視システムの表示は正常に戻りません。

さらに詳しく調査したところ、この遠隔監視システムに接続されているパワコン9台に対して、修理した1台を含めて3台については現在問題はないが、残り6台については売電には問題がないが、遠隔監視システムに必要なデータ送信が停止となった可能性が高い、ということがわかりました。ただ、6台すべてが異常なのか、そのうちの一部だけが異常でありそれにひきづられて他のパワコンもすべて停止となったのか等はさらに詳細な調査が必要とのことでした。

修理した1台の故障の原因は落雷だと結論付けられましたが、それ以外に異常となったパワコンも同じ原因かどうかは最終的には1台1台を調査しなくてはならず、原因を断定できません。

整理するとパワコン9台に対して
・パワコン1台・・・修理済み（通信回路の故障）
・パワコン2台・・・正常
・パワコン6台・・・一部は正常、一部は異常（6台すべて異常の可能性あり）

2月下旬：

そこで、調査対象のパワコン6台のうち、まずは2台をセンドバックしてパワコンメーカーに調査していただくことになりました。その間、GreenT（太陽光発電システム販売・管理）にて、同じ型番の中古パワコンを代替品としてお借りし、太陽光発電には影響がないようにしていただきました。

3月下旬：

メーカーでの詳細調査の結果、パワコン２台のうち1台は問題なし。もう1台は昨年9月に調査した最初のパワコンと同様に通信回路部分が故障。故障の原因は、落雷と思われるとのこと。このパワコンについては修理にて対応していただきました。

この時点での状況は以下の通り。

・パワコン1台・・・修理済み（通信回路の故障）
・パワコン2台・・・正常
・パワコン6台・・・1台は正常、１台は修理済み（通信回路の故障）。残る４台のうち、一部は正常、一部は異常（４台すべて異常の可能性あり）

6月：

残り4台について、2台ずつメーカーにセンドバックして調査してもらうとさらに時間がかかりそうであったため、その後は現地でGreenT保有の中古のパワコンと故障可能性のあるパワコンを1台ずつ交換して、どのパワコンが故障しているかを特定。その結果、残り4台のうち2台が故障していることが判明。

7月初旬：

GreenTにて特定された故障のパワコン2台をメーカーに送付し、詳細な原因調査を依頼。

8月初旬：

2台とも、これまでのパワコンと同様に通信回路部分が故障。故障の原因は、落雷と思われるとのこと。

まとめると、パワコン9台は以下のような状況となりました。

・パワコン1台・・・修理済み（通信回路の故障）
・パワコン2台・・・正常
・パワコン6台・・・３台は正常、１台は修理済み（通信回路の故障）、2台は通信回路故障

これで、故障したパワコンはすべて通信回路部分の故障であることが判明しました。いずれも落雷が原因との判断です。

ここまででおよそ1年もかかってしまったことになります。

 

GreenTの調査で判明した、故障したパワコン２台についてもこれまでと同様に修理をパワコンメーカーに依頼したのですが、この２台については修理対応ができず新品を購入してほしいと回答がありました。「天災（落雷）は長期保証対象外であるため、オンサイト対応対象外となる。オンサイト対応対象外なので修理ができない。」という回答でした。今でもこの意味がよくわからないのですが、仕方ありません。すでに修理したパワコンについては特別対応であったようです。

したがって、選択肢としては、故障した2台については新品交換か、中古品交換のいずれかになります。保険会社に確認したところ、どちらの場合でも保険適用が可能であるとのこと。

新品でも保険適用可能であれば２台は新品に置き換えることを考えたのですが、今設置されているパワコンはすでに廃版となってしまっているので、新しいパワコンに置き換えた場合、サニックスアイが正常に機能するかどうかはわからないとの回答がサニックスからありました。

たまたま、今のパワコンと同じ型番のパワコンをGreenTが保有しているため、それを購入して置き換える場合、中古なので製品保証はありません。

新品だがサニックスアイが使えない、中古だが製品保証がない。このどちらが良いか買主にて判断していただくしかない、との結論に達しました。

 

製品保証がないため、予備のパワコンも１台か２台つけることを条件にすれば、中古パワコンへの置き換えで納得してもらえるのではないか、と思ったのですが、意外にも、「すでに１年もこの問題が長引いている状況で早く収拾させたいため中古での置き換えでよい」との回答を買主からいただくことができました。

そして、10月に保険会社から保険金を受け取りすべてクローズすることができました。

一連のトラブルにおいてかかった費用を以下にまとめます。

◆メーカー代理店

• パワコン故障原因調査費用（5台）：124,300
• パワコン修理費用（2台）：176,000
• オンサイト対応費（2台）：11,000

◆GreenT

• パワコン異常有無調査費用（6台）：66,000
• パワコン撤去費（2台）：66,000 
• パワコン輸送費（2台）：11,000
• パワコン設置費（2台）：66,000

合計 520,300

免責20万円なので実際の支払額は20万円のみ。

 

GreenTのパワコン撤去・輸送・設置費は、検査の結果故障が判明したパワコンを撤去し、メーカーへ輸送し原因特定。そして中古のパワコンを設置する費用です。中古パワコンそのものの価格はここに記載が無いですが、どうも撤去費・設置費にその価格が含まれているようで、あえて請求されませんでした。

また、最終的に異常となったパワコンの直接的な原因が落雷となったため、正常なパワコンに対する調査も含め、正常か異常かを調査する費用もすべて保険適用となりました。

今回、パワコン2台修理、2台は中古への交換となりました。原因はすべて落雷と結論付けられたので実質的な支払いは20万円で済みましたが、もしパワコンによって故障原因が違ったりするとかなり厄介なことになっていたでしょうから、その点は不幸中の幸いといったところです。

1年余りかかりましたがクローズできてよかったです。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

太陽光発電の売却は得なのか（3）～いくらで売れたのか～

これまで太陽光発電売却で得するかどうかを試算してきました。そして、結論としては

山梨の太陽光は2250円で売却できるなら理想的な太陽光発電システムであったとしても売却するべき。
熊本の太陽光は同様に1660万円で売却できそうなら売却する。

となりました。

まとめると以下になります。

山梨県北杜市：

• この価格以上で売却できるならそのほうがいい価格：2250万円
• 上記に仲介手数料を加えた価格：2324万円
• 値引きを考慮した価格：2360万円　⇒　この価格で市場へ　表面利回り：14.8%

よって、売却希望額2360万円としました。

熊本県球磨郡：

• この価格以上で売却できるならそのほうがいい価格：1660万円
• 上記に仲介手数料を加えた価格：1715万円
• 値引きを考慮して少し付加した価格：1740万円 ⇒　この価格で市場へ　表面利回り：14.4%

よって、売却希望額1740万円、となるはずでしたが、実際には売却希望額1680万円で出してしまいました。この場合の表面利回りは14.9%です。

FIT経過期間は8.5年でありその場合には先ほどの1740万円を売却希望額とするべきですが、当初は9年と思い込んでいたため売却希望額はそれよりも安い額で仲介業者に売却依頼をしてしまっていました。まぁしかたないですね。

 

上記の金額（山梨は2360万円、熊本は1680万円）で5月下旬頃、仲介業者3社に合計3基の太陽光発電の売却を依頼しました。

 

そして、そのわずか数日後に、仲介を依頼していた1社（以下、G社）から3基まとめてZ社から買付が入ったとの連絡がありました。この買主Z社は、結構名の知れた太陽光発電システムの仲介会社でした。

おそらく、Z社が仕入れて投資家に再販するのでしょう。

 

しかし…　後日、届いた売買契約書（案）を見て、びっくり。内容は、いわゆる三為契約となっているのです。

つまり、その買付をいれたZ社が、転売先の最終的な買主が決まってから決済が完了する、という内容の契約であり、逆に言えば、そのZ社が買主を見つけられなければ、ずっと私は売却できないことになります。

これは、単にそのZ社だけに物件売却を依頼したのと同じ状態ですし、転売利益の分だけ価格が上がるわけですから、普通に仲介業者に売却依頼したほうがよほど売却しやすいはずです。

ということで、三為契約となっているが、もし最終的な買主が決済予定日までに見つからなかった場合、どうなるのか確認したところ、「決済予定日までに買主が見つからなければ当社で必ず買取る」ということでした。そのような文言は売買契約書（案）には何も記載されていないため、その内容を契約書にきちんと反映していただき、無事契約。その1か月後には決済となりました。

結局、売却を検討し始めてから決済までわずか3か月ほどでした。

 

熊本の太陽光はすでにローンは完済済みでしたが、山梨の太陽光は公庫から融資をしていただき、まだ残高は1000万円ほど残っていました。ただ、自宅に抵当権を設定しているため、売却には何ら問題がありません。そのため、融資についてはこのままでよいか公庫に確認したところ、「本来であれば太陽光発電事業として融資をしているので、太陽光発電システムをすべて売却したのであれば残債の一括返金、ということにはなるが、無理に返してほしいとは言いません。」ということでした。ただ、今後、例えば不動産で融資を申請されてもその時点で太陽光発電事業をすでにしていないのに融資を受け続けていることがわかるため、追加の融資を受けられなくなる、ということでした。

金利も2%と低いのでできれば借り続けたい、また太陽光発電システムを新たに購入する可能性もあるため、当面はこのままの状態とし、本当に不動産で1000万円を大きく超える追加融資をしてもらいたい場合にはその時点で返済を考える、ということにしたいと思います。しかし、1000万円を返すくらいなら、他の金融機関で融資を考えたほうがいいかもしれないですね…。

 

なお、現金購入を前提としたシミュレーションを行いましたが、実際には融資を使って購入しています。

もし、そのまま元金均等払いで返済をしている場合には結果（つまり、いつ、いくらで売るべきか）が変わってきたと思いますが、繰り上げ返済でかなりの返済が進んでいたため、現金購入を前提としたシミュレーションを行っていました。

まだ、残債がかなり残っていれば、借り入れによるレバレッジが効いてきますので、おそらく持ち続ける、という選択肢になっていた可能性が高まることは最後に補足しておきます。

あと、失敗したかなと思ったのは、売却開始後の金額ですね。正直、こんなにすぐに売却できるとは思っていませんでした。特に、山梨についてはさほどまだ売り急ぐ必要もなかったため、売り出し価格はもっと高めに設定しつつ、様子を見てもよかったかなと思いました。

 

 

 

 

太陽光発電の売却は得なのか（２）～売却するとしたらいくらで売却するべきか～

前回、中古太陽光発電システムは結構いい金額で売却できそうであることを記載しました。

そのため、持ち続けた場合と売却する場合でどれだけ収益に差が出てくるのか。売却したほうが収益が大きいなら売却するべき、と判断できます。

その際にポイントとなるのは、太陽光発電のリスクとしてどれほどを見込むのか、売却後の想定利回りとしてどれくらいを想定するのか。これらの多くのパラメータを決めることで、どちらの場合に収益が大きいかが決まるでしょう。

以下では、できるだけ正確に計算を行い、売却してもよいと判断できる売却額を算出したいと思います。

 

売却しない・する場合の大まかな前提としては以下の通りです。

• 売却しない場合：20年間運用し、その後は発電システムを売却する。なお、売却額は０～利回り12%の範囲とする。
• 売却する場合：FIT起算日からt年後に売却し、その後は税引後想定利回り p で運用する。

 

以下では、価格はすべて購入価格で規格化するものとします。つまり、購入価格は1とします。

売却価格：x,　土地価格：g,　年間売電収入：r,　年間経費：c,　修繕費：0.15α,　特殊経費：0.2βr
税率：q,　売却時の税率：q', 売却後の税引後想定利回り： p, 　減価償却累計額：k, 　長期譲渡税：h(x)
FIT開始から売却するまでの期間（年）：t
FIT期間終了後の売却：25rγ/12

もし売却時に仲介手数料がかかる場合には、仲介手数料を差し引いた金額を売却価格とします。

上記のパラメータについて簡単に説明します。

• 年間売電収入や経費等すべて消費税込みです。
• 修繕費としては主にパワコンの修理費用です。α=0～1 を想定しています。α=1の場合、0.15となり、例えば山梨の場合には、2500*0.15=375万円となります。これは最悪、故障によるパワコンの全交換を想定しています。
• 特殊経費とは、インボイスによる益税分の損失や出力制御抑制です。インボイスは消費税10%なので売電収入の0.1です。出力制御抑制は不確定です。以前は年間30日という上限がありましたが、それも撤廃されました。仮に30日なら、30/360=0.083です。そこでとりあえずここでは売電収入に対して最大0.1として考えます。よって、これら2つの効果を足すと最大で0.2ですので、特殊経費は 0.2βr とし、β=0～1 を想定します。
• 税率は所得税・住民税の合計です。また、売却時には売却益が加わり税率が上がる可能性が高いため、売却時の税率はq'として、あえて通常の税率とは区別しました。
• 減価償却累計額とはFIT起算日からt年後での太陽光発電システムの減価償却累計額です。
• FIT期間終了後は、土地売却と設備撤去費用が同額であればγ=0,  利回り12%で売却できる場合はγ=1とし、γ=0～1を想定します。
  FIT期間終了後も電力会社等は買取をしてもらえると考えています。10年以上も先の買取単価はわかりませんが、少なくともENEOSはFIT期間終了後の買取単価を現在提示していて、おおよそ税込10円/kWh～11円/kWhです。
  そこで、仮に11円/kWhで買い取ってもらえると考えると、年間の買取額は、年間発電量*買取単価 = r / 44円/kWh * 11円/kWh = r / 4
  よって、利回り12%での売却を想定すると売却額は r / 4 / 0.12 = 25 r /12 となります。
  また、本来であれば、売却に伴う長期譲渡所得税や仲介手数料なども発生しますが、便宜上、その効果もすべてγに含まれていると考えます。つまり、利回り12%よりももう少し高く（年間売電収入は変わらないため利回りは小さく）売れるもののそこから各種税金が引かれて最終的に12%になったものと仮定します。

 

次に、売却しない場合にFIT終了までの収益と売却する場合に同じくFIT終了までに得られる収益を計算します。

売却しない場合の収益：

A = (r - c- 0.2βr)(20-t)-((r-c-0.2βr)(20-t)-k-0.15α)q-0.15α + 25rγ/12・・・①

これは、FIT残年数の間に得られる収益（売電から経費を引いた額）から税金（所得税・住民税）および修繕費を引いています。そして、FIT期間終了後、売却によっていくらかを手にして終了します。

売却する場合の収益：

B(x) = x-h(x) + (x-h(x))p(20-t)　・・・②

売却で得られた資金から長期譲渡税を引いた金額が最終的に売却によって手元に残った資金です。これをFIT終了時まで税引後想定利回りpで運用したとします。これによって得られる収益がB(x)です。ここでの運用とは満期後に元本が償還される社債をイメージしています。

h(x)は長期譲渡税です。正確には特別控除50万円があるのですが、ここでは省略します。ちなみに、不動産であれば、税率はおよそ20%ですが、今回は太陽光設備なので、所得税・住民税の税率の1/2（長期）になります。（つまり、分離課税ではなく総合課税）

参考URL)　国税庁
譲渡所得の計算のしかた（総合課税）　https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/joto/3152.htm

よって、

h(x) = 0.5 q’ (x-g-k)　・・・③

売却する場合としない場合で収益が一致する場合：

A=B(x)=x-h(x) + (x-h(x))p(20-t) より、p=(A-(x-h(x)))/((20-t)(x-h(x))　・・・④

 

売却する・しないの損益分岐となる売却後想定利回り（税引後）

次に、売却後の想定利回りがどれほどあれば売却したほうが良いのか調べます。

具体的な数値を代入していきます。

以下ではすべて税率q=0.3、売却時の税率q'=0.43とします。売却時の税率 q' を通常の税率 q 高くしているのは、売却によって得られる長期譲渡所得は分離課税ではなく総合課税扱いにより、売却年の税率が上がってしまうためです。

山梨の太陽光の場合、g=250/2500, r=350/2500, c=13.2/2500, t=7.5, k = (1950-110t)/2500

購入金額は2500万円なので実際の金額を2500で割って規格化しています。

この時の税引後想定利回り p をプロットした図が以下です。

横軸は売却額（購入額で規格化）、縦軸は売却後の損益分岐となる想定利回りです。

4つの実線は（α, β, γ）を (0,0,0), (1,0,0), (0,1,0), (1,1,0) と変えた場合の想定利回りを、
4つの破線は（α, β, γ）を (0,0,1), (1,0,1), (0,1,1), (1,1,1) と変えた場合の想定利回りを示しています。

最も上にある緑の破線（α, β, γ）= (0,0,1) は、故障もなく、インボイスや出力制御抑制が全くない、またFIT終了後も利回り10-12%ぐらいで売却できる、という太陽光発電を継続するには理想的な状況です。

最も下にある青の実線（α, β, γ）= (1,0,0) は、故障が発生しパワコンを新品に全交換、インボイスにより益税を失い、出力制御抑制は毎年5%発生、さらにFIT終了後は土地売却の収入と太陽光発電システム撤去費用が同額であり終了に伴う収入はなし、というかなり悲観的な状況です。

したがって、実際にはこれら2つの緑の破線と青の実線の間にくるだろうと予想します。

 

次に、税引後想定利回りとしてどれくらいで運用できるか、と考えます。

私の場合、太陽光発電システムを売却後に、税引後の想定利回りとして6.4%は固いとみています。その場合、緑破線で 6.4% を見ると売却額は0.9ぐらいです。

つまり、税引後想定利回りが6.4%を実現できる場合、太陽光発電システムを購入額の0.9以上で売却できるなら、太陽光発電が理想的に今後も行われていたとしても、売却したほうが得ということになります。

もし、売却後の税引後想定利回りが5%の場合でも、購入額と同額以上で売却できるなら、売却したほうが得となります。

 

次に熊本の場合：g=150/2000, r=250/2000, c=13.2/2000, t=8.5, k = (1267-109t)/2500

購入金額は2000万円なので実際の金額を2000で割って規格化しています。

この時の税引後想定利回り p ををプロットした図が以下です。

山梨と同様に、緑破線で 6.6% を見ると売却額は0.83ぐらいです。

つまり、0.83以上で売却できるなら、太陽光発電が理想的に今後も行われていたとしても、売却したほうが得ということになります。

 

継続運用と売却の場合の収益差

では、具体的にどれほど得なのか試算してみます。

売却した場合に得られる収益 B(x) を計算するときには、売却後に期待できる税引後想定利回りp=6.4%を仮定したうえで試算します。この値によって、最終的な結論も変わってきます。この根拠としては、私の場合、税引前想定利回り8%（税引後6.4%）の社債もしくは投資用不動産での運用を想定しています。どちらかというと社債のほうがやや収益性が低いため、その社債を念頭に、運用後の想定利回りを設定しています。

 

まず、山梨の場合を考えてみます。

売却しない場合の収益：A

この場合、不確定要素α, β, γ　によってFIT終了後までに得られる収益が変わります。
それぞれ 0-1 の範囲として、（α, β, γ） = (0,0,0), (1,0,0), (0,1,0), (1,1,0), (0,0,1), (1,0,1), (0,1,1), (1,1,1) の8つのパターンを試算します。

γ=0 A α 0 1 β 0 1.21 1.10 1 0.96 0.86

γ=1 A α 0 1 β 0 1.50 1.39 1 1.25 1.15

0.86 - 1.5 と幅があり、今後の状況によって売電による収益は倍くらい異なってくる、ということであり、その意味では太陽光も不確定要素は小さくないといえそうです。

一方、売却した場合の収益：B(x)　は以下です。（税引後想定利回りp=6.4%を仮定）

継続運用と売却の場合の収益差：B(x) - A　は以下です。

山梨では、売却後に税引後想定利回りp=6.4%で運用できるなら、太陽光発電が理想的に運用できる場合であっても0.9 （購入額の90%）以上で売却できるなら売却したほうがいい、ということになります。

つまり、具体的には、2500万円*0.9=2250万円以上で売却できるならそうしたほうがいい、ということになります。

一方、太陽光発電のリスクがかなり顕在化したとしても、0.45以下でしか売却できないなら売却しないほうがよい、ということになります。

リスクがどれほど顕在化するかによって、売却額は 0.45～0.9 とかなり幅が出てきてしまい、損益分岐点を明確に決めることができませんが、言えることとしては2250万円以上で売却できるなら全く問題なし、ということになります。また、希望的観測にはなりますが、0.9で売却できるなら、収益差としては上記グラフから 0.2 ぐらい、つまり 500万円ぐらいはプラスになるのではないか、という気はします。

 

次に熊本の場合も同様に試算します。

熊本の場合は、太陽光発電が理想的に運用できる場合であっても 0.83 以上で売却できるなら売却ということになります。

一方、太陽光発電のリスクがかなり顕在化したとしても、0.4以下でしか売却できないなら売却しないほうがよい、ということになります。

 

つまり、1660万円以上で売却できるなら全く問題なし、ということになります。また、同じく希望的観測にはなりますが、0.83で売却できるなら、収益差としては上記グラフから 0.2 ぐらい、つまり 400万円ぐらいはプラスになるのではないか、という気はします。

 

さらには、今回、固定資産税や各種保険費用は含めていません。これらの効果を含めると、もう少し安くなったとしても今売却したほうがよい、という結論に近づきます。逆に言えば、今回の問題なしという金額で売却できるなら、なおさら売却したほうがよい、といえます。

 

まとめ

山梨の太陽光は2250円で売却できるなら理想的な太陽光発電システムであったとしても売却するべき。
熊本の太陽光は同様に1660万円で売却できそうなら売却する。

前回の冒頭で示したように、山梨の仲介価格、熊本の仲介価格もおおよそこの程度の額であったため、売却が難しい金額でもないと思いますので、今後は具体的に売却を進めていきたいと思います。

なお、仲介価格が上記程度ということは、現在の中古太陽光発電システムの市場価格には今後の太陽光発電のリスクが正しく織り込まれていないように感じました。今後、リスクが織り込まれてくると、価格はもっと下がるかもしれませんね。そういう意味では、今は売り時のように思います。

 

 

 

 

 

 

 

太陽光発電の売却は得なのか（１）～まずは査定をしてみました～

最近、太陽光発電システムの売却に関するチラシやメールが届くようになりました。

「太陽光発電所を売却してみませんか？」とか「太陽光発電所を査定してみませんか？」など。

これまではあまり興味がなかったのですが、山梨および熊本の発電システムはすでに7.5～8.5年経過し、最近インボイスや出力制御抑制（特に熊本）などの影響を受けることもわかりました。そこで、試しに何社かに試算してもらいました。すべて税込。

山梨の太陽光発電システムの場合：

A社：仲介2,400万円　買取2,031万円
B社：仲介2,840万円
C社：仲介2,400-2,600万円
D社：　　　　　　　買取2,500万円　⇒　後日、架台が単管パイプであるため買取対象外と判明
E社：　　　　　　　 買取2,130万円

※　仲介の場合、仲介手数料は不要、あるいは仲介手数料を差し引いた金額です。

仲介の場合、およそ2400-2600万円ぐらいです。

山梨の購入時の価格は2,500万円であり、FIT起算日からすでに7.5年が経っていますが、購入時にかなり近い金額なのは驚きです。
仮に、2,400万円で売却する場合、年間売電収入は350万円ほどなので表面利回り 14.6%ほどになります。

 

熊本の太陽光発電システムの場合：

A社：仲介1,442万円、買取1,344万円
B社：仲介1,506万円
C社：仲介1,700-1,850万円
D社：　　　　　　　買取1,650万円　⇒　後日、遠方という理由で買取不可
E社：　　　　　　　 買取1,280万円
F社：仲介1,667万円、買取1,500万円

※　仲介の場合、仲介手数料は不要、あるいは仲介手数料を差し引いた金額です。

仲介の場合、およそ1500-1800万円ぐらいでしょうか。ただ、かなり幅がありますね。

すでに8.5年も経過した発電システムですが、思ったよりも高額で仲介・買取が可能なようです。
仮に、1,700万円で売却する場合、年間売電収入は250万円ほどなので表面利回り 14.7%ほどになります。

上記のB社とはAfterFITであり、以下のWebにて自動査定が可能です。
https://simulation.afterfit.co.jp/

 

買取というのは、場合によっては買い取った業者が転売により最終的な買い手を見つけた後で正式契約になるといわれたケースがありました。それって、その業者にのみ仲介を依頼しているのと何ら変わらないので、買取の場合にはそのあたりの契約をきちんと確認したほうがいいです。

 

太陽光発電システムの収益イメージ

ここで太陽光発電システムの収益イメージを確認しておきたいと思います。

山梨の場合、表面利回りは14% (売電収入：350万円、購入価格：2500万円）であり、所得税・住民税を30%とすると、税引後利回りはだいたい11%ぐらいになります。（根拠：(350-(350-2000/17)*0.3)/2500 = 11%)

そこでその利回り11%として売電累積収入（税引後）を計算したのがオレンジの直線です。一方、太陽光発電システムは20年後に価値がなくなるとしたのが緑線です。この緑とオレンジの線を足しあげたのが、収入＋価値　の青線です。もともと価値が１だったものが最終的には2.2となることから、最終利益は 2.2 - 1 = 1.2 となります。

シンプルにこの最終収益を20年で得たと考えると、1.2 / 20 = 6% 。つまり、税引後実質利回りは 6% 程度だといえます。
一方、税引前実質利回りは　(14%*20 - 1) /20 = 9% です。

また、このグラフにある通り、発電システムの価値が年々減少するため、7.5年経過すれば、(20-7.5)/20 = 0.625 なので購入額の 0.625 程度になっているかと思っていたのですが、そうではなかったことに驚きです。

 

 

また、7.5年経過したシステムを購入した場合は以下になります。ここで話を分かりやすくするため、購入額と同程度の額で売却できたとします。

オレンジの線の勾配は先ほどと同じです。しかし発電システムの価値は、残FIT年数12.5年で０となり、最終利益は 0.4 しか残りません。先ほどと比べて最終利益はおよそ1/3程度となってしまいます。

この場合、税引後実質利回りは 0.4 / (20-7.5) = 3% 程度です。一方、税引前実質利回りは (14%*12.5 - 1) /12.5 = 6%　です。

ここではかなり大雑把な試算ですが、7.5年経過したシステムにて、もし購入した金額と同額で売却できた場合、売却後の資産運用で税引後利回り3%を超えるような運用ができるのであれば売却したほうがいいといえます。

実際には、山梨の場合には売却金額が購入金額と近い結果になりそうですが、これはたまたま山梨の太陽光発電システムを安く購入できた、といったほうが正しいですね。表面利回りが14%を超えるような太陽光発電システムは購入当時ほとんどなかったと記憶しています。

今回はかなり大雑把な議論でしたが、減価償却による減税効果、インボイスの導入により益税が得られない、出力制御抑制、パワコン故障、20年後の太陽光発電の価値評価をきちんと行い、売却後にどのくらいの利回りで運用できるなら売却したほうがよいか、次回はもう少し正確に議論したいと思います。

 

仲介売買相場から見た査定価格の妥当性の評価

この査定価格の妥当性を検証してみます。

以下は、2022年5月時点で太陽光発電システム仲介のポータルサイトに掲載されているFIT経過年と表面利回りをプロットした図です。
ポータルサイトでは、価格や利回り、売電単価といった情報がすぐにわかるのですが、FIT経過年は要問合せといった形で、Web上にその情報を公開している例が少なかったのですが、得られた情報をもとに以下にプロットしました。しかも、経過年が短いとあまり参考にならないので、だいたい４年以上が経過している発電システムを選んでいます。

横軸はFIT起算日からの経過年、縦軸は表面利回りです。ある程度FIT経過年数が経ったシステムを対象としたため、売電単価は24円（2件）、32円（7件）、36円（6件）、不明（3件）と比較的高いです。なお、40円は見つかりませんでした。

データ数が少ないのでちょっと難しいですが、線形近似でFITさせた青い破線を見るとやや正の相関があることがわかりますが、あまり強い相関はなさそうです。
太陽光は自然相手ですし、不動産のように入退去で収益が途切れるリスクもありません。したがって、これまでの実績をもとにかなり正確な収益性を評価できるため、もっとはっきりとした相関があるかと思ったのですが、そうではないのはまだ市場が成熟していないからなのでしょう。

青の破線では4年後に利回り10%であるため、その点を通るような妥当な表面利回り f(t) = 年間発電量 / 売却額　を描いたのがオレンジの曲線です。

f(t)=0.0375+1/(20-t)

この曲線の意味としては、あるFIT経過年 t の発電システムを購入した場合、残りのFIT期間中に得られる年あたりの収益は一定。

つまり、購入額を x  とすると、FIT終了時までの収益は　売電収入 - 購入額　なので　f(t) * x *  (20 - t )   - x  です。これを  (20-t) で割ったものが年間収益であり、これが購入額 x に比例するという条件を付けると先ほどの曲線が得られます。購入額 x で規格化すると、(f(t) * (20-t) -1 ) / (20 - t)＝ 一定　です。f(4) = 0.1 （4年後に利回り10%）の条件を付けることで"一定"の値が決まり、先ほどの式になります。

もし、山梨の発電システム(t=7.5) が2400万円で売却できる場合は 350万円/2500万円=0.146 より表面利回り14.6%、熊本の発電システム（t=8.5) が1700万円で売却できる場合は250万円/1700万円=0.147 より表面利回り14.7%となります。これを先ほどのFIT経過年と表面利回りの図にプロットしたのが赤い点です。

オレンジ曲線からかなり上方に位置しているため、平均的な仲介の相場よりも安い価格提示だとわかります。ただ、このオレンジ曲線はあくまでも売主側の希望価格であり、実際にいくらで売却できたのかは不明です。そもそも、ネットに掲載されている物件なので、売れ残りとみることもできるため、本当に売却するつもりなら、やはり、赤い点くらいの価格でないと売れないのかもしれません。

 

山梨の太陽光発電の回収率

これまでどれほど回収できたのか、これも大雑把に試算します。

山梨の場合、年間350万円、運用開始から6.5年経過（FIT起算日から1年後に運用開始）しているため、350万円*6.5=2275万円。

一方、これまでの減価償却の合計が750万円ほどなので、税金は　(2275-750)*0.3=450万円。

したがって、これまでの運用の結果、儲けとしては 2275 - 450 = 1825万円　となり、全額の2500万円の73%ほどが回収できていることになります。

それだけ回収できていて、さらに投資額と同額に近い金額で売却できるのであれば、それもありだなと思い始めました。
さらに、太陽光を持ち続けるデメリットとしては、インボイスで課税事業者になると消費税10%の益税を失いますし、出力制御抑制は少なくとも熊本の発電所では影響を受け始めます。さらに、10年を超えることでパワコンの故障頻度やパネルの劣化の影響も出てくる可能性があります。また売電単価40円だからこその利回りであり、FIT終了後ももちろん太陽光発電の買取が続くでしょうがさすがに売電単価はかなり下がりますから、そのまま持ち続けることのメリットがあまりありません。

しかも、現在の築古戸建てや社債などの他の運用では、利回りは税引前であれば8%ほどは見込めるため、資金をそちらへ振り向けることで、太陽光を持ち続ける場合よりも、より多くの収益が期待できそうです。

 

今後…

今回、非常にざっくりとした試算をしましたが、次回、本当に売却することがどれほど得なのか、より正確に試算したいと思います。

 

 

 

 

 

出力制御対象になった！

エコめがねという太陽光発電監視ツールを導入していますが、その会社のメルマガで「出力制御対象拡大＆経済的出力制御　2022年変更内容にご注意ください」という記事が配信されました。

ふーん、でもうちは50kW未満なので関係ないだろうなぁ～なんて思いながら読んでいくと「当⾯の間は出⼒制御の対象外と整理されてきた旧ルール500kW未満の太陽光・⾵⼒についても出⼒制御の対象」とのこと。

えっ、どういうこと？　出力制御ユニットなんてついていないし、今更それをつけろということ？　えっ！

さらに読み進めると、「オンライン代理制御で制御します」とのこと。？？

「具体的には、
オフライン事業者（オンライン制御機器なし）が行うべき出力制御を、
オンライン事業者（オンライン制御機器設置済み）が代理で実施し、
オフライン事業者が出力制御を行ったとみなして、
オンライン事業者がその買取価格で発電を行ったとして対価を受け取る、というものです。」

つまり、出力制御が可能な事業者には出力制御ができない事業者の分まで発電を抑えてもらう一方で、出力制御ができない事業者に対しては、発電はしてもらうがそれに対する購入電力料金を支払わずに、代わりに、発電を抑えてもらった事業者に購入電力料金を支払うよ、というもの。（なんか、CO2排出量取引に似ているような気が…）

なるほど。うまく考えたもんですね。これまで出力制御なんて他人事だと考えていただけにびっくりです。

詳細はエコめがねエネルギーブログに詳しくまとめられています。

これなら、確かに出力制御ユニットがない発電システムでも、ある意味では出力制御を行うことはできますね。

今回のオンライン代理制御によって、実質的に出力制御対象となる発電システムがこれまでの倍以上となり、より柔軟な電力需給ができるようになるんでしょう。

また、出力制御ができない発電システムは、FIT制度ができてまだ間もない、よって売電単価が40円など、発電単価の高い太陽光発電システムが多いと思われます。

そのため、同じ電力量に対する購入電力料金を支払うのであれば、出力制御が可能な発電システムに対して支払ったほうが電力会社としてもうれしいはず。

今後、どの程度の影響がでてくるのか注視していきたいと思います。