サイエンス好きな男の日記

気が向いたときに、個人的なメモの感覚で書いているブログです。

発電量0kwhでした

2016-11-27 15:45:17 | 太陽光発電

山梨県北杜市の11月24日の発電量は、0kWh でした。1日の発電量が 0kWhというのは初めてです。

寒気の影響で、東京では積雪を観測したというニュースもあったため、おそらく、北杜市でも積雪となったのではないかと思ったのですが、管理を委託している会社に状況を確認したところ、以下の写真を送付していただきました。

 

案の定、しっかり積もってました。これでは、確かに発電できませんね。(でも、この景色もなんかいいですね。)

ただ、右の写真をよく見ると、勾配のおかげで全体的に下に滑り落ちているようで、パネルの上端部分は雪が少なくなっています。この設備の勾配は20度なので、このように滑って落ちてくれるのでしょうね。これが勾配10度だと、少なくとも雪がなくなるのに少し時間がかかってしまうのではないでしょうか。

幸いにも、0kWh の翌々日には180kWhまで発電してくれていたので、パネル上の雪は2日間で完全に消滅したのだと思います。

 

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融資条件(借入期間および金利)の違いによる収益性への影響

2016-11-19 15:27:02 | 不動産賃貸業

融資を受ける際に、借入期間や金利が最終的に収益性に影響を与えるわけですが、それぞれどういった場合にはどの程度の影響を与えるのか、定量的に比較した結果がなかったので、自分で計算してみました。

  • 目的
    融資条件(融資期間、金利等)は、同じ物件に対する融資でも、金融機関によってまちまちです。そこで、その条件の優劣を判断するために、各条件に対してどれほど収益性があるのかを定量的に評価するためのシミュレーションを事前に行いました。この結果を使うことで、複数の金融機関から提示された融資条件を選ぶ基準の一つとして利用することができます。
  • 計算内容
    物件価格と同額の融資を受け、それをすべて期待利回りで運用します。1年後には、運用後の元本および配当金から、元利金の支払いを行い、残った資金を再度期待利回りで運用します。これを20年間継続し、最終的な資金を求め、元の融資額に対してどれほどの割合が資産として増えたかを計算します。なお、20年間は物件の売却は考えず、20年後に購入額と同額で売却できるとします。 なお、計算上は、物件価格を100万円としていますが、最終結果である収益性の結果は物件価格に対する比なので、その結果は物件価格にはよらないことになります。また、実際にはローンの支払いは毎月行われますが、ここでは便宜上1年末にまとめて支払うことにしています。
  • 前提条件
    • 期間:20年
    • 固定金利
    • 元利均等払い
    • 税引後の期待利回り:5%
    • 抵当権設定費用や司法書士報酬などの必要な費用はすべて考慮しない。

税引後の期待利回りの根拠ですが、かなりリスクの低いRCトラスト社債の利回りは税引後で 5.6% です。これよりももっと利回りの高い商品もありますが、ここでは過小評価として5%を採用しました。

  • シミュレーションの例
    • 金利 2.0%
    • 借入期間14年
 借入金元利金借入金元金借入金利息資金運用益
        ¥1,000,000 ¥50,000
1年 ¥82,602 ¥74,602 ¥8,000 ¥967,398 ¥48,370
2年 ¥82,602 ¥75,144 ¥7,458 ¥933,166 ¥46,658
3年 ¥82,602 ¥75,691 ¥6,911 ¥897,222 ¥44,861
4 ¥82,602 ¥76,242 ¥6,360 ¥859,481 ¥42,974
5 ¥82,602 ¥76,797 ¥5,805 ¥819,854 ¥40,993
6 ¥82,602 ¥77,357 ¥5,245 ¥778,244 ¥38,912
7 ¥82,602 ¥77,922 ¥4,680 ¥734,554 ¥36,728
8 ¥82,602 ¥78,490 ¥4,112 ¥688,680 ¥34,434
9 ¥82,602 ¥79,064 ¥3,538 ¥640,512 ¥32,026
10 ¥82,602 ¥79,642 ¥2,960 ¥589,936 ¥29,497
11 ¥82,602 ¥80,224 ¥2,377 ¥536,831 ¥26,842
12 ¥82,602 ¥80,812 ¥1,790 ¥481,070 ¥24,054
13 ¥82,602 ¥81,404 ¥1,198 ¥422,522 ¥21,126
14 ¥82,602 ¥82,000 ¥601 ¥361,046 ¥18,052
15  返済完了     ¥379,098 ¥18,955
16  返済完了     ¥398,053 ¥19,903
17  返済完了     ¥417,956 ¥20,898
18  返済完了     ¥438,854 ¥21,943
19  返済完了     ¥460,796 ¥23,040
 20  返済完了     ¥483,836  
 
上記では、100万円の融資を受け、それをもとに期待利回りで運用します。
1年間、期待利回り5%で運用するため、運用益は5万円。1年後に、元利金返済82,602円を支払うため、1年後の資金は
1,000,000 + 50,000 - 82,602 = 967,398
翌年、この 967,398 を期待利回り 5% で運用するため、運用益は 48,370。同じく2年後に、元利金返済82,602円を支払うため、2年後の資金(つまり運用額)は
967,398 + 48,370 - 82,602 = 933,166
さらに、翌年、この 933,166 を... と、返済が終わる14年後まで継続します。
返済が終わった15年後は、14年後の資金 361,046 を期待利回り5% で運用するため、運用益は 18,052。元利金返済は不要なため、この運用益がそのまま資金増加となるため、15年後の資金は
361,046 + 18,052 = 379,098
翌年、この 379,098 を期待利回り5% で運用し、その運用益がそのまま資金増加となり、ということを20年後まで繰り返します。
その結果、20年後には 483,836円となります。
したがって、この場合の収益性は 48% (= 483,836 ÷ 1,000,000 ) となります。
  • 結果 

 上記のシミュレーションを、借入期間 8年、10年、...、20年とし、金利は 0.8%, 1.2%, ... , 5.2% とした場合の最終的な収益性を表にしたのが以下です。

 借入期間 8年 10年 12年 14年 16年 18年 20年
0.8% 43% 51% 59% 66% 73% 80% 86%
1.2% 39% 47% 54% 60% 67% 73% 78%
1.6% 35% 42% 48% 54% 60% 66% 71%
2.0% 31% 37% 43% 48% 54% 58% 63%
2.4% 27% 32% 37% 42% 47% 51% 55%
2.8% 23% 28% 32% 36% 40% 44% 47%
3.2% 19% 23% 26% 30% 33% 36% 39%
3.6% 15% 18% 21% 23% 26% 28% 31%
4.0% 11% 13% 15% 17% 19% 20% 22%
4.4% 6% 8% 9% 10% 11% 12% 13%
4.8% 2% 3% 3% 3% 4% 4% 4%
5.2% -2% -3% -3% -3% -4% -4% -5%

運用時の利回り5%よりも借入金利が高ければ、当然ながら収益はマイナスになってしまいます。
また、借入時に支払う費用(抵当権設定費用など)を考えると、収益性が10%を超えないと、ほとんど意味がないでしょうね。 

上記の表から、10年1.6%と14年2.4%と18年2.9%は、20年後に手元に残る資金はほぼ同じになることがわかります。

今後はこの表で求まる収益性を、複数の金融機関での融資条件の良しあしを比較する判断材料の1つにしたいと思います。

 

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税務署への質問2016

2016-11-09 17:25:12 | 資産運用

今日は久しぶりに日ごろの税に関する疑問を税務署で確認してきました。

担当いただいたのは、今年税務調査を担当されている方ということで、結構、きっちりとした考えを示されたように感じました。

【質問】消費税に関する疑問:税込方式を採用している場合、消費税の納税・還付があり、当該事業年度においてその処理を行うこととしたい。消費税の還付(科目:雑収入)もしくは納税(科目:租税公課)は事業所得および不動産所得のどちらの所得で処理するべきか。

【回答】事業所得と不動産所得は損益通算ができるため、どちらで申告しても構わない。それは申告者の自由。

【質問】課税事業者に関する疑問:特定期間で1000万円以上の課税売り上げにより自動的に課税事業者となった場合に、課税期間中に調整対象固定資産を購入した場合でも、課税事業者になり3年目から免税事業者に戻ることはできるか。

【回答】平成28年の税制改正により、3年間は免税事業者に戻ることができなくなった。

【質問】不動産購入時に土地・建物の金額が明確ではない場合、それぞれの金額の割合は、固定資産税評価額での割合でよいか。また、不動産がすでにリフォーム済みであり、その結果、建物の実勢価格が固定資産評価額と大きく違いがあると思われる場合には、どのように金額をきめたらよいか。

【回答】金額を決めるためのベースとなる考え方は、実勢価格でそれぞれの金額を算出する、ということである。しかし、実際には、その金額を算出することが難しいことも多い。そこで、1つの方法として固定資産評価額をもとに算出するということはよく行われていることであり、その方法であれば、問題となることはあまりないと思われる。ただ、その方法で算出された額が、土地・建物の実勢価格と大きく相違があると判断される場合には、税務調査で修正を受けることはありうる。

また、リフォーム済み物件の場合には、土地の実勢価格を何らかの方法で決めることができれば、売買価格から、その土地の実勢価格を引くことで建物の金額を求めることができる。土地の実勢価格を求めることが難しければ、公示価格で評価することでもよい。間違いなのは、固定資産税評価額を土地の価格とすることである。固定資産税評価額は必ずしも公示価格や実勢価格と同じとは限らないため、固定資産税評価額を土地の価格としてはいけない。いずれにしても大事なのは数字の根拠をはっきりと示せることである。だいたい、とか、このくらいだろう、といった考えで建物の金額をきめてしまうことは避けなければならない。

【質問】 事業所得や不動産所得がマイナスの場合、雑所得がプラスであれば、損益通算されると考えてよいか。例えば、事業所得と不動産所得の合計が -100万円、雑所得が +100万円の場合、合算して 0 円を所得として計算する。逆に、事業所得と不動産所得の合計が +100万円、雑所得が -100万円の場合には、雑所得は 0円として処理し、結果として所得の合計は 100 万円として計算する。

【回答】その理解で正しい。

【質問】太陽光発電設備(設備の種類:機械及び設備)が複数ある場合、各設備の減価償却の方法をそれぞれで指定することは可能か。例えば、1基目は定額法で、2基目は定率法で処理をする、ということは可能か。

【回答】できない。同じ償却方法でなければならない。

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