お茶にしますか コロナ撃退法？？

 ワタシは、小さい頃からお茶を飲むということにほとんど無縁でありました。両親が食後に茶を飲むところも、あまり見た記憶がありませんでした。高校を出たのちの学生生活、社会人になってもまた然り。

　家に居ても、食後にお茶が出てくることはありません。「おい、お茶」、とか言う偉い立場にもなく、こちらから頼めば入れてくれるのでしょうが。なんとなく夜、目がさえて寝れなくなるのではという、強迫観念が根底にあるのかもしれません。同じ理由でコーヒーも夜は飲みませんね。お茶を飲んでまったりする家人を横目にそそくさと食卓を立つ、というのが毎晩であります。

 　もう一つお茶に抵抗感があったとしたら、茶柱かもしれません。亡母は九州の小さな神社の宮司の長女でした。母がまだ少女の頃、祖父は若い頃小倉に住んで、九電の仕事をしていたのだと教わりました。太平洋戦争初期に、そこで防空壕掘りに祖母が駆り出されていたのだそうです。ある日の朝、茶柱が立ったと喜んで現場に出かけたのです。すると、夕方穴の中に最後に残った祖母が道具を洗っている最中に、周りの土砂が崩れ生き埋めになったのです。

　戦争が開始して初めて出た国内の民間人の犠牲者で、「孝婦烈女」として表彰されたそうです。その時から、母親はお茶に対してある種特別な思いを抱いていたのではなかろうかと思います。

　

　ネスカフェの時代、インスタントコーヒーしかない時代から、ずっとコーヒー党でした。一日3、4杯飲みます。しかし特に挽いた豆でドリップするなどといったこだわりはありません。コーヒー党とお茶派が敵対するわけではないので、両立してもさして不思議はないのですが。

　縁が無かったお茶について、どうやらだんだん距離が狭まってきたのであります。こちらが歳を取ってきたら、コーヒーよりお茶が似合うのかもと思いました。以前、40歳過ぎた頃に、短期間ですが若者ばかりが働く現場に出向したことがありました。その時、二十歳も年の離れた店員に不思議な顔をされました。暑さでコーラをがぶ飲みしたら、ワタシのような「年配者」がコーラを飲むのを見たことが無いというのです。彼は、自分の親と見比べたか、お茶を飲むものだと言いました。

　更に、九州の田舎に住む同級生T君が茶園を営んでいるのも、少なからぬ縁を感じるようになりました。彼は、竹馬の友、親代々の茶畑を継いで農業に従事してきたのです。子供の頃はともかく(笑)、茶や農業に関する勉強をして、科学的・化学的見地から研究しているようで、様々なことを教えてくれます。もう一人、同じく中学校の同級生の友人S女史も、博識な勉強家、国内外を忙しく飛び回っているスーパーウーマンであります。そんな級友たちに教えてもらうことが多く、一年中耳よりの情報が入ってきます。

　その一つが、お茶の成分の効用であります。カテキンとカフェインは誰でも知るところです。カテキンは、がんの予防から、コレステロール低下、血糖値上昇を抑えるなど成人病によく効く効果があり、インフルエンザ予防にもなるそうです。件の友人からの情報によると、免疫力アップと言う効能もあり、コロナになった時の重症化リスクも軽減する、という話でありました。

　更に、テアニンという成分は、お茶のうまみのもとで、リラックス効果があるのです。お茶をして、ほっこりするというのは、この成分の作用だそうです。お茶のお美味しさは、このテアニンとアルギニンの量によるのだと教えてくれました。

　

「新茶の香　真昼の眠気転じたり」これは一茶の詠んだ俳句、カフェインの効果と新茶の得も言われぬ香りが眠気を覚ました、という意味でしょうか。

　いずれ、素晴らしい成分を含んだスーパー健康食品と言えるのであります。

　そうして、先日、奈良県立医科大の研究結果に驚きました。なんと、市販されているお茶や紅茶が、コロナを無毒化（ウィルスの感染力消滅）したというのであります。以前から「不確かな情報」としてお茶のコロナへの効能が取りざたされていました。とにもかくにも公の機関から実験結果が発表されたのですから根拠がないわけではないのです。

　つまり、先日ブログに書いた感染率の低い国（東南アジア）が、日常的に緑茶を飲むであろう中国、香港、台湾、韓国、ベトナム、日本と重なるのです。

お茶の生産量だけで言えば中国が世界の９０％、日本、ベトナムと続いてほとんどがアジアの暖かい地域で生産されています。

　一方お茶全体の国別消費量１位は、インドだそうです。人口一人当たりで言うとアイルランド，イギリス，モロッコ，クウェート他中東各国となるようですが、これらはほとんどが紅茶であります。コロナの感染者はむしろ多い部類に入りますね。

　今回のレポートによれば、茶葉から抽出したものは紅茶でも同様の効果があったということです。緑茶を生産し愛飲する地域に、コロナの感染者が少ないという事実と照らした時、その関係性を追求する価値は大いにありそうなのです。もし、それが、いくらかでもコロナ予防、感染拡大に効果があることがわかれば世界にとっても朗報、日本のお茶生産農家やお茶屋さんは空前の特需となりましょう。

　これこそ、スーパーコンピューターの出番です。飛沫の飛び方など数時間の作業でカメラで捉えられるのですから、わざわざ富岳に演算させるまでもありません。世界の紅茶、緑茶の消費分布と、その淹れ方、感染者数・感染力との因果関係を早急に検索調査すべきだと思いますが。

　コーヒー党ではありますが、本日より宗旨替えいたします。コロナ予防対策の実験台として、すすんでお茶を嗜むことにいたします。

んっ！それより茶葉の買い占めが先か？( ´艸｀)

国民に無言で背中を向けるアナタへ

　コロナで、経済が止まる、飲食業や観光関連はもう生活が成り立たない、医療崩壊して医療従事者も気力体力が限界、などと悲鳴に似た意見や窮状が溢れております。

　一部ではそのとおりなのでしょう。コロナ患者をあつかう病院や施設はたまったものじゃない。かき入れ時に営業自粛・時間短縮を余儀なくされている飲み屋さんなどは死活問題でしょう。すでに感染して重い肺炎になりながら病床が確保できず自宅待機を余儀なくされる人すら出ているそうです。

　政府も自治体も、目腐れ金でその場しのぎをしております。給付金の期間延長、自粛への協力金などを出し惜しみしながらもしぶしぶ払っているように見えますな。その度に、その資格のない奴が不正受給（金をくすねる）かと思えば、自粛などどこ吹く風、背に腹は代えられぬと堂々と深夜まで営業していくのでしょうね。

　Gotoで、外食しろ、旅行に行けと踊らされ、余計な金を使わされた思慮の浅い国民は、マスクさえしていれば大丈夫とばかり表に出かけ、結果として過去最多の感染者増加となっています。外出を控えひたすら自粛、感染防止に努めている多くの善良な人々にとっては迷惑千万であります。

　ここに至っても強制力のある予防策を取らず、ひたすらキャンペーンを継続。対策についての公式な声明も無く、菅総理に至っては会見も無し、ぶら下がりの記者の質問に無言を貫き、踵を返すという有様です。当事者能力が欠如し、危機感の乏しい内閣を誕生させた自民党、つまりそれを支持している国民が招いた哀れな事態なのだともいえますね。

　しかし、一方でなんの損も無い人種や恩恵を受けている業界がいることも事実であります。例えば公務員、こいつらは当たり前のように給料を満額貰いボーナスもほぼ横ばい。家族一人あたり１０万円貰っていい気なものですな。中には、コロナ予防のため一部業務を止め窓口に来た市民を困惑させているそうです。渋谷で殺害された６４歳のホームレス女性は、コロナで失業しやむなく生活保護に頼ろうとしたが窓口が開いていなかったという情報すらあります。

　通販業者は、ウーバーイーツも含め追い風です。医薬品・日用雑貨販売もコロナ関連中心に好調だと言われます。コロナが吹けば株屋が儲かる（実際はトランプ敗北によるアメリカの株価の好調が最大の要因）ようでもあります。

　それでも、差し引きすればまだ当然打撃の方が大きいのです。コロナ以降各国のGDP（４-６月）は軒並み１０％マイナスとなっていました。しかし、中国、ベトナム、台湾などはいち早くマイナス成長を抜け出して回復期に入ったようです。

　感染拡大期に徹底した防疫体制をとり封じ込めに成功した国ほど感染者数が際立って少ないというのは自明です。さらに生活習慣、とりわけ人との物理的接触（キス・ハグ・握手など）が少ない東南アジア諸国に多いのも偶然ではありません。そういう意味では、国民が自発的に感染予防に取り組み、外出自粛をきちんと守った日本が感染する割合が極端に低いのも当然と言えるのです。

　そこで、少し興味深い統計があります。GDPと人出（外出、通勤等）の増減との関係であります。（前述のGDP統計は半年前３か月間なので、現状との相違があるかもしれませんが。）その実質成長率の増加は、人出の増加に比例するという事実です。

　中国はそもそも人出の統計値などは公表していませんしGOOGLEでもトレースできません。数値はすべてでたらめです。これを除くベトナム、台湾、韓国は、当該期間で人出は２，３％しか減らず、実質成長率はプラスに転じるか、ないしはわずかなマイナスにとどまっています。

　一方先進国などは20％～50％ほど人出が減っていて、その度合いが大きいほど実質成長率が20％前後のマイナスとなっているのです。これはロックダウンするほどに感染者が増えて収拾がつかなくなれば、経済が深刻な状況に陥るということ。感染者が減って、安心して人が移動し経済活動を行える状態になれば、経済は回復するというふうにとらえるべきなのです。

　これをはき違えてはなりません。

　間違っても、人を動かし無理に経済活動を行えば経済が支えられると誤解してはならないのです。もしそうしたなら、確実に感染者が増え、いずれ外出禁止・都市閉鎖へとむかうことになるからです。

　国が財政規律を一時外し、コロナ対策を主眼とした予算執行にかじを切りました。10万円給付から持続化補助金やらなんやら大盤振る舞いをいたしました。マネーフローは増加しているので経済回復の下地は出来つつあるのです。まずは治療薬・ワクチン開発、徹底的な医療体制確保、強制力をもった感染拡大策をとってクラスターを封じ込めるのです。

「安心して普段通りの生活をしてください」と言えるようになれば景気は確実に回復します。

　急がば回れ、税収確保と企業からの献金・キックバック欲しさに、経済や特定業界の回復を図る前に、ここでもまずは感染させないこと、旅行などの移動制限・繁華街の立ち入り制限に特化するべきなのです。さすれば来年、念願のオリンピック、開催できますよ。