♦️449『自然と人間の歴史・世界篇』戦後のアフリカ（スエズ運河国有化）

449『自然と人間の歴史・世界篇』戦後のアフリカ（スエズ運河国有化）

　スエズ運河は１８６９年に営業を開始した。工事に当たったのは、フランスの技師レセップス他で、フランス資本が行うものであった。１８７５年に、これをイギリスが買収する。以来、スエズ運河会社がその利益をイギリスやフランスの株主に分配し、エジプトにはごくわずかな利益だけが分け前として与えられる日々が続く。１８７６年、フランスとイギリスが共同でエジプト国の財政の管理を始める。その６年後の１８８２年には、イギリスがこのエジプト国を占領し、エジプト人を排除しての統治を始める。
　それからかなりの年月が経過していく。第二次世界大戦で、アフリカと中東を巡る情勢は大いに変わった。エジプトにおいては、１９５２年、ナセルによる軍事クーデターで王制が打倒され、エジプトは共和制に移行する。そして迎えた１９５５年に、スエズ運河国有化事件が起こる。
　国際経済学者の木下悦二氏は、この事件の背景ならびに契機をこう伝えている。
　「事の起こりは、中立主義を掲げたエジプトが１９５５年にチェコスロバキアとの間で結んだ武器購入契約である。スエズ運河の意義は低開発国の民族主義が冷戦体制を直接脅かすものとして現れたというにとどまらない。アメリカ、イギリス、フランスはこれを阻止しようと圧力をかけた。
　一つはイギリス、フランスによるエジプト綿花の買い付け量大幅削減であり、今一つはエジプトが経済発展の戦略目標としていたアスワン・ハイ・ダム建設資金の融資承認の一方的破棄であった。後者は世界銀行を中心にアメリカ、イギリスも加わって４億ドルの融資を与えていたものである。エジプトはこの破約に対抗して、スエズ運河の有償国有化を断行して運航料をダム建設資金に振り向ける決意をした。運河の利権国イギリスとフランスは技術者引き揚げ、エジプト資産の凍結をもって応え、なお阻止できないとみて、イスラエルのエジプト侵攻を口実に直接の軍事介入にふみ切った。」（木下悦二「現代資本主義の世界体制」岩波書店、１９８１）
　木下氏は、この事件のその後の展開について、こう説明される。
　「こうした動きに対し、ソ連および社会主義圏諸国が積極的支援に乗り出し、エジプト綿花の買い付け増量、ソ連のダム建設への資金的技術的援助供与に加えて、軍事介入には当時水爆開発で優位に立っていたソ連が強い警告を行った。さらにアジアやアラブの国々もエジプトの支援に廻った。こうして軍事介入にアメリカが同調しなかったこともあって、この事件はエジプトに有利に解決したのである。」（同）
　これにあるように、当初のエジプトとしては、武器輸入が出来ないかぎり、イギリスとフランスに対し、軍事的な勝利はおぼつかないところであったろう。また、その頃のイスラエルは、アカバ湾の出口であるチラン海峡をエジプト海軍に封鎖されインド洋への出口を失っていたことから、それへの反撃の機会を狙っており、戦争をより困難な方向に導くものであった。こうした状況下で、イギリスとフランスは逆提案という形で運河の国際管理案を持ち出しつつ、イスラエルをエジプトに侵攻させ、さらに両軍がスエズ地区に出兵して第２次中東戦争（スエズ戦争）に拡大させるのであった。
　軍事的な劣勢にあったエジプトのナセル大統領は、彼らに対抗するため、ソ連に接近するにいたる。その甲斐（かい）あってソ連などから戦車約３００両、火砲その他約５００両などを手に入れたのだという。これは、それまでの中東の軍事バランスを変えるほどの大量の兵器であった。しかし、これによってエジプトがかれらと互角に戦える訳ではなかった。その後の戦争のなりゆきは、イスラエル軍が奇襲によってシナイ半島を占領、エジプトはが後退したところで、国際世論はアメリカのアイゼンハワー大統領をふくめてイギリスとフランスを非難するにいたる。国際世論がエジプトに傾く中で、ついには英仏もスエズ運河の管理をエジプトに委ねることに合意せざるを得なかった。

（続く）

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