218890 新型インフルエンザよりもよっぽど危険な輸入ワクチン～その計り知れない危険性が露呈している
猛獣王Ｓ （ 30代 営業 ） 09/11/04 PM02
『2009/11/03 (火) 輸入ワクチンの危険性が露呈』（世田谷通信）リンクより。
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世界的に拡大している新型インフルエンザ（Ｈ１Ｎ１型）だが、唯一の対抗策であるワクチンによる副反応で、死亡したり重病を発症する例が欧米で相次いでおり、市民団体や医療関係者が「ワクチン接種の危険性」を呼びかける広報活動やデモを起こしていることが分かった。
新型インフルエンザのワクチンには、もともとギランバレー症候群や筋萎縮症、不妊症や脳神経系の病気などを発症させる副反応が認められており、今回のワクチンでも、今年９月にワクチンを接種したアメリカ・ワシントン在住の２５才の女性が、全身麻痺を起こし、現在も自力の歩行や会話、食事などができない状態だと報告されている。
今回のワクチンは、こうした重病の発症だけでなく、非常に死亡例が多いため、スイスでは１０月３０日付で政府が「妊婦と１８才以下の少年少女への接種を禁止、６０才以上の高齢者への接種は保健当局の勧告に従うように」と発表した。
日本では１０月１９日よりワクチン接種を始めたが、国産のワクチンはわずか２７００万人分しか用意できなかったため、厚生労働省は４９５０万人分のワクチンをスイスの「ノルバティス社」とイギリスの「グラクソ・スミスクライン社」の２社から輸入する契約を結んだ。厚生労働省では国産ワクチン接種の優先順位を「医療従事者」「妊婦及び基礎疾患を有する者」「１才～就学前の小児」「１才未満の小児の両親」としてるため、一般の国民のほとんどは輸入ワクチンを接種することになると見られている。
国産のワクチンが鶏卵で培養されたものであるのに対して、これらの輸入ワクチンは犬の腎臓に由来する細胞で培養されている上に、免疫を強化する成分「アジュバント」が添加されている。
この「アジュバント」は「副反応の発生する確率が高い物質」とされており、欧米では医師本人が接種を拒否している例も多い。
医療のプロである医師が接種を拒否しているのだから、その危険性は計り知れないものだと言えよう。しかし医薬品メーカーは「インフルエンザの流行はドル箱」だと見ており、今回、日本が海外２社からの輸入を決めたワクチンも、総額１１２６億円という通常の定価の２倍を超える法外な契約である。
１９７６年にアメリカで豚インフルエンザが流行した時には、ワクチン接種によって死亡したりギランバレー症候群を始めとした重病を発症する患者が続出したため、アメリカ政府は最終的にワクチンを回収するに至ったが、そうなってからでは遅いのである。（2009年11月3日）
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猛獣王Ｓ （ 30代 営業 ） 09/11/04 PM02
『2009/11/03 (火) 輸入ワクチンの危険性が露呈』（世田谷通信）リンクより。
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世界的に拡大している新型インフルエンザ（Ｈ１Ｎ１型）だが、唯一の対抗策であるワクチンによる副反応で、死亡したり重病を発症する例が欧米で相次いでおり、市民団体や医療関係者が「ワクチン接種の危険性」を呼びかける広報活動やデモを起こしていることが分かった。
新型インフルエンザのワクチンには、もともとギランバレー症候群や筋萎縮症、不妊症や脳神経系の病気などを発症させる副反応が認められており、今回のワクチンでも、今年９月にワクチンを接種したアメリカ・ワシントン在住の２５才の女性が、全身麻痺を起こし、現在も自力の歩行や会話、食事などができない状態だと報告されている。
今回のワクチンは、こうした重病の発症だけでなく、非常に死亡例が多いため、スイスでは１０月３０日付で政府が「妊婦と１８才以下の少年少女への接種を禁止、６０才以上の高齢者への接種は保健当局の勧告に従うように」と発表した。
日本では１０月１９日よりワクチン接種を始めたが、国産のワクチンはわずか２７００万人分しか用意できなかったため、厚生労働省は４９５０万人分のワクチンをスイスの「ノルバティス社」とイギリスの「グラクソ・スミスクライン社」の２社から輸入する契約を結んだ。厚生労働省では国産ワクチン接種の優先順位を「医療従事者」「妊婦及び基礎疾患を有する者」「１才～就学前の小児」「１才未満の小児の両親」としてるため、一般の国民のほとんどは輸入ワクチンを接種することになると見られている。
国産のワクチンが鶏卵で培養されたものであるのに対して、これらの輸入ワクチンは犬の腎臓に由来する細胞で培養されている上に、免疫を強化する成分「アジュバント」が添加されている。
この「アジュバント」は「副反応の発生する確率が高い物質」とされており、欧米では医師本人が接種を拒否している例も多い。
医療のプロである医師が接種を拒否しているのだから、その危険性は計り知れないものだと言えよう。しかし医薬品メーカーは「インフルエンザの流行はドル箱」だと見ており、今回、日本が海外２社からの輸入を決めたワクチンも、総額１１２６億円という通常の定価の２倍を超える法外な契約である。
１９７６年にアメリカで豚インフルエンザが流行した時には、ワクチン接種によって死亡したりギランバレー症候群を始めとした重病を発症する患者が続出したため、アメリカ政府は最終的にワクチンを回収するに至ったが、そうなってからでは遅いのである。（2009年11月3日）
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