先日のブログ、「つまらないパンドラの箱を開けた韓国政府（産経新聞ソウル支局長召喚問題について）」で産経新聞のソウル支局長に対する出国禁止&出頭要請に関する記事を紹介しながら、これが朝日新聞に対する韓国政府の援護射撃ではないかというコメントをさせて頂いた。この時は、まだ事の重要性が理解できていなかったので、「大統領とオトコ」問題にたいする韓国国内を含むマスメディアに対する脅迫的な要素よりも、朝日新聞への援護射撃的要素が強いのかと思っていたが実は違う様である。大統領府の本音は、この問題に「絶対に触れてはならない!」という報道管制的な要素が強いことが理解できる。
少し振り返ってみよう。8月3日の産経新聞の記事、「朴槿恵大統領が旅客船沈没当日、行方不明に…誰と会っていた？」の7ページ目には、この記事を読んだときにも意味不明だった記述が実は仕込まれている。
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証券筋が言うところでは、朴大統領の“秘線”はチョン氏を念頭に置いたものとみられている。だが、「朴氏との緊密な関係がウワサになったのは、チョン氏ではなく、その岳父のチェ牧師の方だ」と明かす政界筋もいて、話は単純ではない。
さらに朝鮮日報のコラムは、こんな謎めいたことも書いている。
チョン氏が最近応じたメディアのインタビューで、「『政府が公式に私の利権に介入したこと、（朴槿恵大統領の実弟の）朴志晩（パク・チマン）氏を尾行した疑惑、（朴大統領の）秘線活動など、全てを調査しろ』と大声で叫んだ」
具体的には何のことだか全く分からないのだが、それでも、韓国の権力中枢とその周辺で、なにやら不穏な動きがあることが伝わってくる書きぶりだ。
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この「具体的には何のことだか全く分からないのだが・・・」のくだりが何とも「知ってて知らぬふり」と思わせぶりで楽しいのだが、この部分が実はポイントなのである。この辺の事情を全て暴露する記事が下記に掲載されている。
現代ビジネス2014年8月27日「スクープ!政治も経済も大混乱 疑惑を報じた産経記者を検察が告発 韓国朴槿恵(大統領)は『密会男』に操られていた!」
詳細はこの記事を見てもらえば分かるのだが、生涯独身の朴大統領にはこれまでに彼女の「オトコ」と噂された人物は二人いて、その一人は今回の噂の鄭允会氏と、この鄭允会氏の義理の父の崔太敏牧師である。崔太敏牧師は某宗教団体の総裁を務めており、1994年に81歳で亡くなっている。しかし、その4年ほど前、「朴槿恵大統領の妹・槿令氏と弟・志晩氏が連名で、当時の盧泰愚大統領に宛てて、崔太敏の悪業を18項目も連ねたA4用紙12枚に及ぶ『嘆願書』を送った」ということがあったという。
これが意味していることは単純ではない。背筋が凍るような事実である。
つまり、1990年と言えば朴大統領はまだ30代後半で、崔太敏牧師は80歳近い高齢である。にもかかわらず、この様な関係になるというのは考えられるのはひとつしかなく、完全に宗教団体に洗脳されて自らをコントロールする能力を失い、考えられないような爺さんに身も心も捧げていたということである。幸いにも牧師の死によりその洗脳からは解放されたが、今回の噂になっていた鄭允会氏がその後の朴大統領を引き続き洗脳し続けていた可能性が否定できない。最近、鄭允会氏は離婚したのだが、その際に膨大な財産を放棄する代わりに「夫婦時代に知り得た一切の個人情報を口外しないこと」を妻に求めたというから、この辺の事情を何か隠している可能性が透けて見える。
朴大統領の密会が事実なら、セウォル号沈没時にプライベートを優先したことは致命的であろう。裁判沙汰になればありとあらゆる情報が掘り起こされ、仮に密会が事実だとすれば「事実の報道に対する虚偽の告発」となるから朴大統領とすれば、本当に密会していない限り、今回の様な告発を決断することは困難だろう。だから、私は本当に密会していなかったか、ないしは完璧なアリバイを用意して隠し通せると確信しているから今回の様な動きに至ったのと感じているが、しかしこれは不思議な話で、それならば密会を否定する証拠を公にして、法的制裁とは別の方法で産経新聞を貶めた方がよっぽど筋が良い。にもかかわらずこの様な告発を行わなければならなかった理由は、上述の話が白日の下にさらされると、「朴大統領は、簡単にマインド・コントロールで操ることができる弱い人間」ということがバレてしまうからである。しかも、そのマインド・コントロールを受けた人物は一人ではなく、二人もの人に身も心も操られ、しかもそのうちの一人は今も現在進行形であるということになる。簡単にマインド・コントロールされる人間が大統領であるという、小説の様な怖い話が実は現実だったかも知れないというのが、本来、産経新聞が書きたかった記事なのだが、世界中に支社を置く新聞社という制約から、今回は8月3日程度の記事に留め置いたのであろう。しかし、多分韓国支社などを持たぬ講談社は恐れるものなどないから、週刊現代がその残りの部分をすっぱ抜いてしまい、多くの人がその背景を知るに至った。ネットの力は大きいから、瞬く間にこの事実は韓国国内だけでなく世界中を駆け巡るだろう。日本と韓国以外はこんな問題に興味がないと思いたい人たちもいるだろうが、実は英国のエコノミスト紙も今回の事件を記事にしている。
The Economist 2014年8月21日
“Japan and South Korea: Wars of words”
これは、「産経新聞は低俗な記事を書いたが報道の自由は守られなければならない」というスタンスの記事であるが、この背景に「マインド・コントロールされた大統領」がいるとなると、単なる「オトコとオンナ」の話では済まなくなる。世界中の好奇の目が釘付けとなるだろう。
大統領府はこの様な事態を恐れたから、韓国国内で2の矢、3の矢が飛んでくる前に先手を打ったつもりなのだろうが、これが逆に日本国内からの2の矢を誘発してしまったことになる。産経新聞を告発しておいて、週刊現代の記事をスルーする訳にはいかない。韓国の外務大臣が岸田外相にイチャモンを正式につけるぐらいだから、韓国外務省もさらに悪質で悪意のある週刊現代に果たし状を突きつけるぐらいでないとバランスが取れない。
パンドラの箱は開いてしまったのである。もう後戻りはできない。韓国経済が失速寸前の現状で、マインド・コントロールされた大統領に後3年を託すほど、韓国国民は寛容ではないだろう。盧武鉉大統領は、大統領の任期を終えた後で自殺した。しかし今回は下手をすると、現職大統領の自殺にまで発展しかねない重い事態である。民主党政権を経験した日本の不幸以上の不幸を、韓国国民は経験することになるのかも知れない。
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少し振り返ってみよう。8月3日の産経新聞の記事、「朴槿恵大統領が旅客船沈没当日、行方不明に…誰と会っていた？」の7ページ目には、この記事を読んだときにも意味不明だった記述が実は仕込まれている。
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証券筋が言うところでは、朴大統領の“秘線”はチョン氏を念頭に置いたものとみられている。だが、「朴氏との緊密な関係がウワサになったのは、チョン氏ではなく、その岳父のチェ牧師の方だ」と明かす政界筋もいて、話は単純ではない。
さらに朝鮮日報のコラムは、こんな謎めいたことも書いている。
チョン氏が最近応じたメディアのインタビューで、「『政府が公式に私の利権に介入したこと、（朴槿恵大統領の実弟の）朴志晩（パク・チマン）氏を尾行した疑惑、（朴大統領の）秘線活動など、全てを調査しろ』と大声で叫んだ」
具体的には何のことだか全く分からないのだが、それでも、韓国の権力中枢とその周辺で、なにやら不穏な動きがあることが伝わってくる書きぶりだ。
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この「具体的には何のことだか全く分からないのだが・・・」のくだりが何とも「知ってて知らぬふり」と思わせぶりで楽しいのだが、この部分が実はポイントなのである。この辺の事情を全て暴露する記事が下記に掲載されている。
現代ビジネス2014年8月27日「スクープ!政治も経済も大混乱 疑惑を報じた産経記者を検察が告発 韓国朴槿恵(大統領)は『密会男』に操られていた!」
詳細はこの記事を見てもらえば分かるのだが、生涯独身の朴大統領にはこれまでに彼女の「オトコ」と噂された人物は二人いて、その一人は今回の噂の鄭允会氏と、この鄭允会氏の義理の父の崔太敏牧師である。崔太敏牧師は某宗教団体の総裁を務めており、1994年に81歳で亡くなっている。しかし、その4年ほど前、「朴槿恵大統領の妹・槿令氏と弟・志晩氏が連名で、当時の盧泰愚大統領に宛てて、崔太敏の悪業を18項目も連ねたA4用紙12枚に及ぶ『嘆願書』を送った」ということがあったという。
これが意味していることは単純ではない。背筋が凍るような事実である。
つまり、1990年と言えば朴大統領はまだ30代後半で、崔太敏牧師は80歳近い高齢である。にもかかわらず、この様な関係になるというのは考えられるのはひとつしかなく、完全に宗教団体に洗脳されて自らをコントロールする能力を失い、考えられないような爺さんに身も心も捧げていたということである。幸いにも牧師の死によりその洗脳からは解放されたが、今回の噂になっていた鄭允会氏がその後の朴大統領を引き続き洗脳し続けていた可能性が否定できない。最近、鄭允会氏は離婚したのだが、その際に膨大な財産を放棄する代わりに「夫婦時代に知り得た一切の個人情報を口外しないこと」を妻に求めたというから、この辺の事情を何か隠している可能性が透けて見える。
朴大統領の密会が事実なら、セウォル号沈没時にプライベートを優先したことは致命的であろう。裁判沙汰になればありとあらゆる情報が掘り起こされ、仮に密会が事実だとすれば「事実の報道に対する虚偽の告発」となるから朴大統領とすれば、本当に密会していない限り、今回の様な告発を決断することは困難だろう。だから、私は本当に密会していなかったか、ないしは完璧なアリバイを用意して隠し通せると確信しているから今回の様な動きに至ったのと感じているが、しかしこれは不思議な話で、それならば密会を否定する証拠を公にして、法的制裁とは別の方法で産経新聞を貶めた方がよっぽど筋が良い。にもかかわらずこの様な告発を行わなければならなかった理由は、上述の話が白日の下にさらされると、「朴大統領は、簡単にマインド・コントロールで操ることができる弱い人間」ということがバレてしまうからである。しかも、そのマインド・コントロールを受けた人物は一人ではなく、二人もの人に身も心も操られ、しかもそのうちの一人は今も現在進行形であるということになる。簡単にマインド・コントロールされる人間が大統領であるという、小説の様な怖い話が実は現実だったかも知れないというのが、本来、産経新聞が書きたかった記事なのだが、世界中に支社を置く新聞社という制約から、今回は8月3日程度の記事に留め置いたのであろう。しかし、多分韓国支社などを持たぬ講談社は恐れるものなどないから、週刊現代がその残りの部分をすっぱ抜いてしまい、多くの人がその背景を知るに至った。ネットの力は大きいから、瞬く間にこの事実は韓国国内だけでなく世界中を駆け巡るだろう。日本と韓国以外はこんな問題に興味がないと思いたい人たちもいるだろうが、実は英国のエコノミスト紙も今回の事件を記事にしている。
The Economist 2014年8月21日
“Japan and South Korea: Wars of words”
これは、「産経新聞は低俗な記事を書いたが報道の自由は守られなければならない」というスタンスの記事であるが、この背景に「マインド・コントロールされた大統領」がいるとなると、単なる「オトコとオンナ」の話では済まなくなる。世界中の好奇の目が釘付けとなるだろう。
大統領府はこの様な事態を恐れたから、韓国国内で2の矢、3の矢が飛んでくる前に先手を打ったつもりなのだろうが、これが逆に日本国内からの2の矢を誘発してしまったことになる。産経新聞を告発しておいて、週刊現代の記事をスルーする訳にはいかない。韓国の外務大臣が岸田外相にイチャモンを正式につけるぐらいだから、韓国外務省もさらに悪質で悪意のある週刊現代に果たし状を突きつけるぐらいでないとバランスが取れない。
パンドラの箱は開いてしまったのである。もう後戻りはできない。韓国経済が失速寸前の現状で、マインド・コントロールされた大統領に後3年を託すほど、韓国国民は寛容ではないだろう。盧武鉉大統領は、大統領の任期を終えた後で自殺した。しかし今回は下手をすると、現職大統領の自殺にまで発展しかねない重い事態である。民主党政権を経験した日本の不幸以上の不幸を、韓国国民は経験することになるのかも知れない。
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