抗インフルエンザ薬 アビガン COVID-19の国産初の治療薬として有望視
アビガン（Avigan）（ファビピラビル Faviparavir）は、2014年に日本で承認された抗インフルエンザウイルス薬である。しかし新型インフルエンザが発生した場合にしか使用できないため、市場には流通していないが、新型インフルエンザの流行に備えて国が200万人分を備蓄している。
アビガン（ファビピラビル）は、インフルエンザウイルスの遺伝子複製酵素であるRNAポリメラーゼを阻害することでウイルスの増殖を抑制する薬剤である。COVID-19を引き起こす新型コロナウイルス（COVID-19）もインフルエンザウイルスと同じRNAウイルスであることから、効果を示す可能性があると期待されている。
2020年3月31日、アビガンの製造元の日本では富士フイルム富山化学は、CIVID-19を対象に第3相臨床試験を開始したと発表した。臨床試験登録サイトに掲載されている情報によると、対象は重篤でない肺炎を発症したCOVID-19患者約100人で、肺炎の標準治療にアビガン（ファビピラビル）を投与した場合の効果を検証する。
4月18日、藤田医科大学の土井洋平教授は、日本感染症学会の緊急特別シンポジウムで新型コロナウイルス感染症にアビガンを投与したところ、投与開始14日後に重症患者の６割が改善、軽～中等症では９割の患者で改善が認められたと発表した。この発表は、全国約200医療機関が参加し、中等症から重症患者を中心に登録が進められている迅速観察研究を基にしたものだ。
◎観察研究の対象は、346例
解析対象は、346例（男性：262例、女性：84例）。ファビピラビルに催奇形性の副作用が知られているほか、新型コロナウイルス感染症は男性の比率が高いことから、男性の登録が多いものとみられる。
年齢は、50代が25％で最多。60代（22％）、70代（20％）、40代（13％）と、比較的高齢者を中心に投与されている。合併症は心血管疾患が30％、糖尿病が26％、慢性肺疾患（COPD）が14％、免疫疾患が６％で、いずれかを合併する患者は53％と半数超だった。体温は37.5度以上が55％、37.5度未満が32％だった。肺炎は両側性が83％、片側性が５％。「酸素飽和度（SpO2）≦90％または酸素投与」は60％、高齢者は30％、脱水は28％、意識障害は11％、収縮期血圧値≦90が１％で、重症患者が多く含まれた。
◎中等症は７日後に66％、14日後に85％改善
ファビピラビル投与後の転帰を、主治医の主観で「改善」、「不変」、「増悪」にわけて評価した。軽症では投与開始７日後に70％、14日後には90％に改善が認められた。中等症では投与開始７日後では66％、14日後では85％だった。重症でも投与開始７日後に41％、14日後には61％が改善した。ただし、重症例では「悪化」が投与開始７日後で34％、14日後では33％だったとしている。なお、軽症は酸素投与がない患者、中等症は酸素は投与しているが機械換気がない症例、重症は機械換気がある症例と定義している。
◎有害事象 17％に発生 高尿酸血症が15人、肝機能値異常が12人
有害事象は解析した188人のうち、32人（17％）に発生。高尿酸血症が15人、肝機能値異常が12人だった。このほか、高ビリルビン血症、急性腎障害、吐き気、皮疹、薬剤熱が１人だった。
なお、研究は日本医療開発研究機構（AMED)の研究開発課題で、中等症・重症患者における臨床経過の検討を目的に実施された。オンラインサーベイ形式で基礎疾患や肺炎の重症度、転帰を収集した。データクリーニングは行っていないという。
土井教授は、症状改善の判断が医師の主観によるものであるほか、吸入ステロイドのシクレソニドなどとの併用療法も多く、またプラセボ群も置かれていないなど、観察研究の限界もあると指摘。治験や特定臨床研究が進行中であることを紹介し、さらなる検証が必要との考えを示した。
また先行して医療機関主導の臨床試験が行われた中国では、アビガンの有効性が示されたとの結果が公表されている。
アビガンは、新型コロナウイルスで発症した初期の患者に対して投与する症状の改善効果が大きいが、体内にウイルスが蔓延した重篤な患者に対しては効果が期待できないとされている。一方でアビガンは点滴薬ではなく錠剤なので、患者が容易に服用可能な薬だというメリットは、医療機関の負担軽減が可能になるなど極めて大きい。
アビガンは国産の初のCOVID-19の治療薬として大きな期待が寄せられている。
富士フイルム富山化学は国内外の10社以上の企業と連携して、アビガンの増産に着手しており、7月には月間約10万人分（3月上旬との比較で約2.5倍）、9月には月間30万人分（同約7倍）、10月以降には40万人分を生産する計画で、年度内には200万人分の納品を完了したいとしている。
国内で唯一、アビガンの原料であるマロン酸ジメチルを生産しているデンカは、日本政府からの要請を受けて5月から生産を再開する予定で、カネカもアビガンの原薬供給を7月から開始させる。
「アビガン」は、海外各国から治療薬として期待が集まり、外務省では、日本からの無償供与を希望する国が80か国にのぼり、このうちオランダやフィリピンなど43か国に、ゴールデンウイーク明けにも国際機関を通じて供与が行われる見通としている。
茂木大臣は「海外で行われた臨床のデータは、日本にも提供してもらう。感染症の沈静化に向けて治療薬の開発は極めて重要であり、開発における官民の取り組みの強化と国際協力を一層進めていきたい」と述べた。
一方、白鷗教授（感染症学）の岡田晴恵氏は、TBSサンデーモーニング（5月3日放送）で、「アビガンは感染初期で、ウイルスが増殖しない内に使用すると効果がある。 またアビガンは錠剤なので、患者に渡して自分で服用してもらうことで、患者の重症化を早期に防ぐと共に医療関係機関の負担を軽減させることが可能になる。病院のベットやICUなどの医療機器の数を確保して医療崩壊を防ぐためにもアビガンの早期承認が求められる」と述べた。
アビガンは、現在、最終段階の第三相臨床試験を実施中で、その結果が待たれる。
国際メディアサービスシステム研究所 International Media Service System Research Institute(IMSSR)
2020年6月1日
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廣谷 徹
Toru Hiroya
国際メディアサービスシステム研究所
代表
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