イタリアはローマで走っているバス。ベンツ製のノンステップバス。扉が開いているから、その低い床がすぐにお分かりいただけよう。
イタリアをはじめ、ヨーロッパ各都市ではこのようなノンステップバスの数が非常に多い。というより新車はほぼ100パーセントノンステップで入っているようで、入り始めた時期も早かったので、ヨーロッパで逆にステップのあるバスに乗るほうが難しいとさえ言える。
一方の日本。ノンステップバスが最初に導入されてから10年程が経つが、その普及はまだまだといったところ。都道府県別に見て一番導入が進んでいるのは東京都。それでもまだ50パーセントに行くか行かないか。逆に秋田県など、一台もノンステップバスが導入されていない県もいくつか見受けられる。高齢者比率の高い地方部にこそ、ノンステップバスの普及が望まれるが、現実はそうなっていない。利用者減が著しく経営の思わしくない事業者が多い地方部では、一般車両より高価なノンステップバスの購入に大きな抵抗があるのだろう。
さて、ローマのバスだが、乗車券は地下鉄と共通で一日乗車券を買ってしまえば市内を何の不自由もなく公共交通機関で移動することが出来る。一回乗りたいときは乗車券をキオスクなどの駅売店などで購入して、車内にある刻印機に通し、時間と日付を入れる。ちょうど写真でも写っているが、前扉からみえるオレンジ色の機械がそれ。ドライバーは券に関しては何の関与もせず、バス車内に検察官が乗ってきたときに乗車券を見せればよいだけ。だから券がなく、検察官が乗ってこなければただで乗れてしまう。はたしてどれくらいの頻度で検察官が乗り込み、どれくらいの人が無賃乗車をしているのかは分からないが、運賃の支払いは利用客の信頼に任せられている。
一回分の乗車券は、確か刻印機に通してから1時間だか90分だかは有効で別のバスにも乗り継ぎ可能なのだが、実際自分が乗ったとき、2つめのバスに乗っている間にその有効時間が切れてしまった。しかし幸いにも検察官はおらず、そのまま涼しい顔してバスを下車。別のときにも2回目のバス乗車時に時間が切れてしまい、そのときは正直に運転士に申告したが、そのままでいいと言われ別に追加料金は取られなかった。
ヨーロッパではバスは公営のことが多い。「走る公共施設」ととらえられ、運営に関しては税金が投入される。市民の足を確保するのは行政の責任だと考えられているのだろう。バスがなくてはならない公共機関として市民にも認識されていて、税金の投入にもコンセンサスが得られる。日本ではなかなかない意識である。
イタリアをはじめ、ヨーロッパ各都市ではこのようなノンステップバスの数が非常に多い。というより新車はほぼ100パーセントノンステップで入っているようで、入り始めた時期も早かったので、ヨーロッパで逆にステップのあるバスに乗るほうが難しいとさえ言える。
一方の日本。ノンステップバスが最初に導入されてから10年程が経つが、その普及はまだまだといったところ。都道府県別に見て一番導入が進んでいるのは東京都。それでもまだ50パーセントに行くか行かないか。逆に秋田県など、一台もノンステップバスが導入されていない県もいくつか見受けられる。高齢者比率の高い地方部にこそ、ノンステップバスの普及が望まれるが、現実はそうなっていない。利用者減が著しく経営の思わしくない事業者が多い地方部では、一般車両より高価なノンステップバスの購入に大きな抵抗があるのだろう。
さて、ローマのバスだが、乗車券は地下鉄と共通で一日乗車券を買ってしまえば市内を何の不自由もなく公共交通機関で移動することが出来る。一回乗りたいときは乗車券をキオスクなどの駅売店などで購入して、車内にある刻印機に通し、時間と日付を入れる。ちょうど写真でも写っているが、前扉からみえるオレンジ色の機械がそれ。ドライバーは券に関しては何の関与もせず、バス車内に検察官が乗ってきたときに乗車券を見せればよいだけ。だから券がなく、検察官が乗ってこなければただで乗れてしまう。はたしてどれくらいの頻度で検察官が乗り込み、どれくらいの人が無賃乗車をしているのかは分からないが、運賃の支払いは利用客の信頼に任せられている。
一回分の乗車券は、確か刻印機に通してから1時間だか90分だかは有効で別のバスにも乗り継ぎ可能なのだが、実際自分が乗ったとき、2つめのバスに乗っている間にその有効時間が切れてしまった。しかし幸いにも検察官はおらず、そのまま涼しい顔してバスを下車。別のときにも2回目のバス乗車時に時間が切れてしまい、そのときは正直に運転士に申告したが、そのままでいいと言われ別に追加料金は取られなかった。
ヨーロッパではバスは公営のことが多い。「走る公共施設」ととらえられ、運営に関しては税金が投入される。市民の足を確保するのは行政の責任だと考えられているのだろう。バスがなくてはならない公共機関として市民にも認識されていて、税金の投入にもコンセンサスが得られる。日本ではなかなかない意識である。
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