国連とはイルミナテイが世界政府のシュミレーションとして作った！という事を知ることだ。

先ず、国連とはイルミナテイが世界政府のシュミレーションとして作った！という事を知ることだ。

このブログで世界支配者はユダ金のロスチャイルド国際金融資本でありモルガンやロックフェラーはアメリカ開拓時代からロスチャイルドから支援を受けていた子分だ。

世界でこの連中から支配を受けていないのは４カ国だけ＜＜北朝鮮やモザンビークなどの異常に独裁治安が悪いので中央現行を国際金融資本が作れない＞＞　その他の全ての国の中央銀行はスイスバーゼルの国際決済銀行の命令で動く。国際決済現行はもとはフランスのロスチャイルド家が支配していた。

この様に世界の紙幣発行券をユダ金が支配して好景気と恐慌を作為的に作り出して恐慌後に焼け野原をタダ同然でユダ金が買い叩く行為を繰り返す。

国連も、ユダ金イルミナテイのアジェンダ＜＜環境保護調和のために人口５億くらいに削減して世界政府を樹立してハイテクと自然調和、優生学に基づく優秀な人類で継続的な生存を確保する＞＞という前提を実現する目的で国連≒世界政府を作った。

こういう基本思想の国連で指揮命令系統は勿論ユダ金が司令をする。ＷＨ０のシンボルに蛇が絡みついているが、この蛇は邪悪のシンボル＜＜アダムとイブの原罪＞＞を表している。故に人類は存在が邪悪のだから人口削減をＷＨ０指導の元ワクチンに避妊薬を混ぜて後進国原住民子供に摂取させる。

先進国でもワクチンを多数使い＜＜ワクチンには保存用に水銀成分が有り幼児の脳みそのシナプスニューロンを切断して””自閉症を多発させている””　自閉症になると自発的行動ができない””ゴイムになる””

この様に自閉症児が多発してるのは水銀成分混入のワクチンだとＪ・Ｆケネデイのファミリーの弁護士がワクチン接種反対運動を起こして親とともに法廷闘争をしてるが敗訴している。

うちの妻の友人がアメリカ人とマリッジしてアメリカに住んでるが＜＜旦那がワクチン拒否子供にしたらスクールに通えない＝ワクチン拒否時はスクールが拒否できる＞＞自宅学習している。

拒否理由は勿論有害だからだ。


この写真は日本の国連大学だが建造物がフクロウ、、イルミナテイシンボルダ。国会議事堂も空から見るとフクロウ。経団連ビルの屋上にもフクロウ。

国連を作り直すとはイルミナテイの承諾が必要なのである。



イルミナテイは芸能界も支配する。ライブにもフクロウなどのシンボルを出させる＝悪魔と契約の芸能人＝アメリカ人に多数。


国連“再編”で中国追放を！　「二大独裁国家」が常任理事国にいる異常…Ｇ７参加国ベースに民主主義国主導へ

4/28(火) 16:56配信

夕刊フジ

　新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）をめぐり、中国と世界保健機関（ＷＨＯ）に対する国際社会の怒りは強まるばかりだ。国際投資アナリストの大原浩氏は緊急寄稿で、根本的な問題として、共産党独裁の中国が大きな権限を持ち、日本を敵国とみなす国際連合の機能不全があると指摘。中国を「追放」して民主主義国家による「新国連」の再編を提言する。

◇

　トランプ米大統領は４月１４日、新型コロナウイルスのパンデミックへの対応を誤ったとしてＷＨＯへの資金拠出を少なくとも一時的に停止すべきだと述べた。

　ＷＨＯとその背後にいる中国共産党の「火元隠蔽（いんぺい）」のための情報工作に振り回されていた日本国民だけではなく、世界中の多くの人々が喝采を送った。もっとも、ＷＨＯや中国と同じように左翼偏向したメディアはお気に召さないようだが…。

　日本も米国に続いて拠出金の停止を行うべきだ。今は「有事」だからという声もあるが、有事だからこそ、信頼のおけない情報をバラまく組織をサポートすべきではないし、ＷＨＯに拠出する資金があるのなら、新型コロナウイルスで多大な被害を受けた日本国民に還元すべきである。

　自虐歴史観で洗脳されてきた日本人は、「世界の人々は立派で“お花畑”に住んでいる」と思い込まされているが、実際に「お花畑」といえる世界に住んでいるのは、戦後７５年間も平和で豊かな社会を維持してきた日本人である。その周りを邪悪なオオカミがうろついているのが現実なのだ。

　国連はもともと第二次世界大戦の戦勝国が「戦勝利権」を確定するために創設した組織である。母体は戦争に勝った「連合国」であり、連合国に歯向かった日本などは、今でも国連憲章の中の「敵国条項」で差別的扱いを受けている。

　中韓との歴史戦争で日本が不利な立場に立たされているのは、歴代日本政府の弱腰のせいだけではない。日本を「敵国」として扱う国連も「日本たたき」を事実上サポートしているからなのだ。

　端的な例が、２０１５年に中国申請の「南京大虐殺文書」が国連教育科学文化機関（ユネスコ）記憶遺産に登録されたことである。「資料としての信憑（しんぴょう）性が低い」「登録を決める審議の場に、文書の原資料もそのコピーもなかった」などずさんな申請内容にも関わらずごり押しで登録されてしまった。日本人は世界遺産をありがたがっているが、その程度の組織に過ぎない。

　実際米国は、１５年にユネスコが「聖地エルサレム」の管理をめぐってイスラエルを非難する決議を採択したり、１７年に一部をイスラエルが管理している「ヘブロン旧市街」を、「パレスチナの世界遺産」として登録したことに激怒し、ユネスコを脱退している。

　その背後には、戦勝国である本当の中国（中華民国、台湾）に背乗りして、常任理事国になってしまった共産主義中国がいる。国連は、常任理事国以外はどのような小さな国でも１票の対等な権利を持つから、ＷＨＯ事務局長のテドロス氏の出身国エチオピアだけではなく、数の上で優勢なアフリカ諸国などを牛耳って支配することなど簡単なのだ。

　さらなる災難は、０７年から１６年の間、韓国出身の潘基文（パン・ギムン）氏が国連事務総長を務めたことである。　その間に、中国の国連支配は完了したのだ。

　４月１５日の韓国総選挙では、従北、媚中である文在寅（ムン・ジェイン）大統領の与党「共に民主党」が圧勝した。これは韓国の「反民主主義・独裁志向」を示しているようだ。

　われわれはこの現状に対処しなければならない。国連を解体した後には、「自由主義」「民主主義」を堅持する国々がリーダーシップをとる組織の構築が必要だ。現状の国連では、中国とロシアという「世界二大独裁国家」が常任理事国の地位にあるという異常な状態が続いている。

　「新国連」のベースはＧ７参加国であるべきだ。フランス、米国、英国、ドイツ、日本、イタリア、カナダの７つの先進国がリードすれば、世界はもっと良くなる。この中に「反民主主義国家」は存在しない。

　■大原浩（おおはら・ひろし）　人間経済科学研究所執行パートナーで国際投資アナリスト。仏クレディ・リヨネ銀行などで金融の現場に携わる。夕刊フジで「バフェットの次を行く投資術」（木曜掲載）を連載中。
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