東京工業大学の吉沢道人准教授らは、サッカーボール状の炭素構造物であるフラーレンを包むカプセルを開発した。
特殊な有機溶媒にしか溶けないフラーレンを、アルコールなどの汎用溶媒に溶かせるようになる。また単純な合成方法でできる。これまでのカプセルは隙間が大きくて中の分子が逃げてしまうなど安定性が悪く、合成工程も煩雑だった。新材料開発や薬物送達システム（ＤＤＳ）への応用が期待できる。
フラーレンは６０個の炭素原子でできた直径約１ナノメートル（ナノは１０億分の１）の構造物。金属原子を内包できるため、機能性ナノ材料として医薬品や新材料、太陽電池の電極など広い分野で応用が見込まれている。しかし扱いが難しく、用途が限られていた。
鉱床推定埋蔵量は陸上の800倍以上!
ハワイ・タヒチ周辺で東大研究チームが880億tを発見
最先端技術に不可欠のレアアースが太平洋の底に眠っている。それも、陸上の800倍以上の量が---。世界中を夢のようなニュースが駆け巡った。東京大学大学院工学系研究科の加藤泰浩准教授らのチームの調査で分かったもので、7月4日、英国の科学誌『ネイチャージオサイエンス』の電子版に発表された。
レアアースは稀土類と呼ばれ、伸縮合金に使われる「ジスプロシウム」や添加剤として使うことで合金強度を増加する「イットリウム」、強磁性を示す「ネオジム」など17種類がある。熱伝導率が高く、化学的にも安定しているという特徴を持ち、ハイテク製品の性能を飛躍的に高めることができるため、〝産業のビタミン〟と呼ばれている。ハイブリッド車のモーターや、液晶テレビ、スマートフォンのディスプレイには不可欠な物質だ。
日本は現在、そのほとんどを中国からの輸入に頼っている。そのため中国の輸出制限による価格の高騰で、日本の産業界は近年頭を悩ませていた。そこに、このニュースである。東京・兜町では掘削関連企業の株が急騰するなど、久々に沸き返ることとなった。
加藤准教授らの研究発表によると、太平洋に浮かぶハワイ諸島付近と南東太平洋の仏領タヒチ付近の2ヵ所を中心とする水深3500～6000mの海底の泥に、推定埋蔵量約880億tのレアアースが存在するという。上のグラフに示したように陸地の推定埋蔵量は約1億1000万tだから比べものにならない。日本が1年間に輸入しているレアアースの量は3万tである。つまり、これを採掘することができれば、日本はレアアース輸出国になることすら夢ではないのだ。三菱マテリアルテクノ顧問・秋山義夫氏が言う。
「レアアースは、レアというだけあって、銅や亜鉛のように大量にあるわけではありません。それが太平洋の海底に堆積している。濃度は約1000ppm(注)と言われています。これは、海底の泥のうち0.1%のレアアースが含まれていることを意味します。これほど高濃度で存在しているというのは尋常ではないですね」
この報道には、中国メディアが早速反応した。中国青年報や華僑向けの通信社である中国新聞社などが加藤氏らの調査結果を紹介した上で、こう論じたのだ。
〈日本のメディアが、太平洋海底における大量の資源の発見を大きく報じたことは、中国に対して、『中国だけにレアアースがあるわけではない。売り惜しみするな』と警告する意味がある〉
中国側が神経質になるのは、レアアースが戦略的意味を持っているからだ。中国は、世界のレアアースの約97%を独占しており、喉から手が出るほど欲しい日本をはじめ、各国を揺さぶっている。ただし、中国事情に詳しいジャーナリストの富坂聰さとし氏は、中国の戦略はすでに破綻していると指摘する。
「レアアースは実は中国だけで採れるわけではない。他の国でも採れるが、中国産があまりに安いので掘るのをやめたのです。その結果、市場を中国が独占しました。しかし、中国が価格をつり上げていけば、欧米で掘っても同じことになる。だから、出し惜しみして値段をつり上げるには限界がある。中国にとって一番いいのは、レアアースを使う先進国の産業に生産拠点を中国に移してもらうことだが、レアアースを輸出制限するなどしたことで各国が手を引いてしまった。しかも、中国に進出すれば技術がコピーされる危険がある。そのため、日本をはじめ各国が二の足を踏むようになり、中国の戦略はコケてしまったのです」
例えばハイブリッド車などに使われるレアアース「ジスプロシウム」は、昨年7月の1㎏あたり300ドルから、今年6月には1900ドルと6倍以上に値上がりしている。一見、中国の大儲けのようだが、秋山氏はそうではないと言う。
「今の価格は完全にバブルです。これだけ値段が上がれば、あちこちの鉱山が開発し始める。そうなれば、需要を供給が上回り値段は急速に下がるでしょう」
日本が海底のレアアース発掘に成功すれば中国の思惑は完全に破綻する。これで中国にデカい顔をさせずに済む・・・。だが、資源開発業界の反応は意外なほど冷めていた。
「今回見つかった大部分は公海で、堀り出すことが許されていないという大きな問題があります。それに、日本が輸入しているレアアースは年間3万tでしかない。その全量をまかなうことができたとしても、そのためにいくら投資できるか。レアアースは、代替物質が見つかったら、それに取って代わられるため、数年後の価格の保証がないんです。今から10年後に開発できたとして、その時にレアアースが二束三文ということになれば、ビジネスとしては怖くて投資できません」(業界関係者)
公海は人類共通の財産とみなされており、国連の条約に基づき設立された国際海底機構が管理することになっている。各国の利害を調整するのに時間がかかることは確実で、深海から採掘する技術や海洋汚染の問題もある。秋山氏も言う。
「資料を見ると、『日本の排他的経済水域(EEZ)にもある可能性がある』とありますが、公海上が中心です。他にも注目する国があるでしょうから、ルールの設定に5年、10年という期間が必要になるでしょう。コストに関しても、中国も含めて陸上のレアアースと比べて、どちらがコストがかからないかという問題になる」
では、今回の発見には学術的な意味しかないのか。独立行政法人『物質・材料研究機構』元素戦略センターの工学博士・原田幸明氏はこう話す。
「すぐにカネになるかというと、それは考え難いですね。しかし、すぐ利益にはならなくても、そのポテンシャルを持っているということで、交渉のカードとして使えます。特に、今まで中国にしかないと言われていたジスプロシウムなどが他の地域にも存在すると証明されたのは進歩だと言えるでしょう。今後は、交渉の切り札を持っているのは中国だけではないということを、行動として示さなくてはいけません。これは将来の国益に関わってくる重要な話です」
交渉の切り札を手中に収めるためには、公海上での採掘が始まる時、他国に後れを取るわけにはいかない。日本復興の夢を乗せて日本の海洋開発は進む。
「フライデー」2011年7月22号より
地球が宇宙に放射している熱のうち、地球内部に分布する放射性物質から発生する熱は約半分にとどまり、残り半分は地球が約４６億年前に誕生した当時の熱であることが分かった。
東北大ニュートリノ科学研究センターなどの国際研究チームが、観測装置「カムランド」で地球内部の放射性物質から放出される素粒子の測定を続けた成果。１７日付の英科学誌ネイチャー・ジオサイエンス電子版に発表された。
地球が徐々に冷えていることが明らかとなり、地球の歴史や詳細な内部構造の解明に役立つという。
カムランドは、小柴昌俊東京大名誉教授が１９８７年に超新星爆発で発生した素粒子の一種ニュートリノを世界で初めて観測し、２００２年にノーベル物理学賞を受けたことで知られる鉱山地下施設「カミオカンデ」（岐阜県飛騨市）の跡地にある。
地球内部のウランやトリウムの原子核が崩壊すると、電子と「反電子ニュートリノ」が生じる。国際チームは０９年１１月までの約７年８カ月間に観測した反電子ニュートリノのデータから、地球内部の放射性物質から生じる熱は２１兆ワットと計算した。
これは世界各地でのボーリング調査から算出された、地球の地表から宇宙に放出される熱量４４兆２０００億ワットの約半分に相当する。残り半分は、太陽系のちりが集まり、熱い原始の地球が形成された当時の熱と考えられるという。
［時事通信社］
今度は「トモダチ基金」民間資金活用で被災企業を支援、日米両政府が検討
2011.7.18 02:00
日米両政府が、東日本大震災で被災した企業・個人の事業の再開や新たな事業立ち上げを支援する枠組みとして「トモダチ基金」（仮称）設立を検討していることが１７日、分かった。
関係筋によると、基金は日米国内外の民間企業の資金援助を中心に運営する方向で、日米評議会など両国企業が多数加盟する団体を通じて協賛企業を募る方式が検討されている。基金の対象は中小企業か個人で、審査の上で融資するかどうかを決定する構想が浮上している。
安全保障分野に限らず多様な分野で日米両国の連携強化を図る「同盟深化」の象徴的存在に育てる狙いがある。８月にも基金の規模など具体的な調整に着手し、今秋にも始動させたい考えだ。
米国は震災で米軍による「トモダチ作戦」と呼ばれる救援活動を展開した。