狷介不羈の寄留者TNの日々、沈思黙考

多くの失敗と後悔から得た考え方・捉え方・共感を持つ私が、独り静かに黙想、祈り、悔い改め、常識に囚われず根拠を問う。

世間擦れせず清純に光り輝くひとりの主人公、共感、励まし、そして孤独が価値あるものと訴える・・・「百合子のひとりめし」を読む

2017-07-20 19:48:35 | 孤独・独立・自尊心
 次の本を読む。
 「百合子のひとりめし」(著者:原作・久住昌之氏、作画・ナカタニD.氏、出版社:復刊ドットコム、出版日:2014/10/26(2006年の自費出版に新作を加えた単行本化))

 以前に読んだ、原作者・久住昌之氏の別著「孤独のグルメ」では、巻頭話が東京・山谷の作業服姿の客が多い定食屋の話であったが、本書も同様に、1食目に大阪・新世界の食堂、2食目に大阪・ジャンジャン横丁の串カツ屋と、下町の中高年のおっさん連中の出入りする様な店を舞台に持って来ている。
 また主人公の象百合子は、4年制大学卒業、世間知らず、お嬢様、男性経験無く結婚、30歳で離婚、そして、ひとり外食する事にも慣れていない。作画者・ナカタニD.氏の描いた百合子のイメージと相乗的に、世間擦れせずに、清純、純情可憐な様に感じられる。
 それらの事から、久住氏の純朴・素朴・良き古風な人柄が伺えて来て、私には良く感じられる。
 最近は、男性のみならず、女性が独りで外食したり、飲み屋へ入ったり、カラオケ等のレジャーを楽しむ事が増えていると言う。そして雑誌等のメディアが、独りでも入り易そうな店を紹介している。また、大学内や会社内で独りで昼食を摂る人も増えていると言う。
 しかし、日本の世間の空気や思い込みには、旧態依然として、独りである事を悪い事の様に思ったり、可笑しいと嘲笑したり、その個性有る者・異なった者・違った者を排除しようとする傾向が根強く存在している。
 おそらく久住氏自身は独りを好む性格であると思われるが、久住氏は著書を通じて、世間の中で孤独を感じている人達に共感を示し、著書の中の孤独な主人公を光り輝かせる事で、世の独りである人達を励まし寄り添うと同時に、孤独が高い価値の在るものとして世に訴えている様に思う。
 また、ナカタニD.氏の描いた孤独な主人公・百合子の綺麗で清楚、純情可憐な容姿・イメージから、独身の女性が百合子に憧れて、同じ様にして独りで外食するかもしれない。
 著者お二人による、世間の世間擦れした女性と異なる清純・清楚・純情可憐な主人公、世間のレストランとは異なる下町の定食屋と、その逆説的な描き方を、私は気に入る。
 私自身、独りを好む孤独者である。何事につけマイペースを心掛ける。精神的に自立・独立する。自分の考え・判断を信じる自信を持ち、世間の考え・判断を疑っている。世間の中に入って群れの中に混じろうとしない。しかし、この世で生きていく限り完全な隠遁生活を送る事は難しく、仕事をはじめ、何かと関わらざるを得ない。自分を保持しつつ、折り合い・調和を図りながら、孤独に歩んでいく私である。そしてその様な中で、食事を摂る事は必要である。
 因みに、へそ曲がりの私は余り外食はしない。添加物、農薬、外国産等、食材が解らず、何が入っているかも解らない事も理由にある。スーパーには余り置いていない為に、ネットで有機栽培(オーガニック)された食品・食材の購入もする。但し、これはあくまで私の趣向である為に、外食を否定している訳では無い。時間の効率化の為に、お金で時間を買う意味での外食を利用する事は有りだと思う。




百合子のひとりめし 「百合子のひとりめし」
   (著者:原作・久住昌之氏、作画・ナカタニD.氏、出版社:復刊ドットコム、出版日:2014/10/26)
   (2006年の自費出版に新作を加えた単行本化)


 本ブログ過去の関連記事
  ・2013/11/24付:「自由で自然なマイペースの自分を取り戻す為の、独り静かな食事・・・『孤独のグルメ』を読んで」
  ・カテゴリー:「孤独・独立・自尊心・誇り」  ・・・本ページ右サイド

 関連文献
  ・2017/06/14付・Huffington Post Japan:「『ぼっち飯』なんて気にしない。人生を豊かにしてくれる3つの理由。」
  ・2017/06/14付・Huffington Post Japan:「『ランチはひとりで食べるな』と役員が指示する会社 『コミュ障と思われる?』と私はビクビクしていた。でも今...」
  ・2017/06/09付・Huffington Post Japan:「ひとりでの食事が『みじめさの象徴』だった韓国、そのひとり酒事情とは?」
  ・2017/06/07付・Huffington Post Japan:「ひとりでいることは、恥ずかしいことなんかじゃないし寂しくもない。」
  ・2017/02/11付・YAHOO!ニュース(Forbes JAPAN):「精神的に強い人が『絶対にしない』10のこと」
  ・2017/06/16付・日経WOMAN Online:「一人ぼっちでも大丈夫? 『友達ゼロ』の人の結末 人間関係に詳しい明治大学文学部の諸富祥彦教授に聞く」

 関連動画
 

YouTube: 【直言極言】汚濁の世に生きる[桜H27/3/27]
 

YouTube: 諸富祥彦 ひとりぼっちで生きる事は悲しい事なのか?ひとりぼっちは早死にする? 20170504 #諸富祥彦

異常気象はCO2では無く太陽の異変が原因・・・アメリカ・トランプ大統領の「パリ協定」離脱表明、地球温暖化はグローバリストの宣伝

2017-07-20 19:17:18 | ユダヤ支配下アメリカ2012~2019
 先日6月1日、アメリカ・トランプ大統領が、地球温暖化対策の国際ルール「パリ協定」からの離脱を表明した。トランプ大統領は地球の温暖化を「でっち上げ」と否定している。
 この事に関しては、トランプ大統領の言うとおりである可能性が高い。逆に「地球寒冷化」に向かっているとも言われている。長いスパンで過去・古代の歴史も含めて全体を見た場合に、温暖化は「一時の現象」の様である。石油や石炭等の化石燃料を未だ使用していなかった頃に、現在よりも温暖化が進んでいた時期が多数在った。
 その様な化石・天然エネルギー消費による影響があるのでは無く、太陽に原因が在るらしい。具体的には、太陽活動の弱化、太陽の黒点(コロナホール)減少、太陽フレア減少、磁力線バリアの弱化、宇宙線量の増加、太陽磁場の反転、太陽の2極構造から4極構造への変化等と挙げられる。
 そして、その太陽の異変を原因とする異常気象が頻発している。地震、竜巻、スーパー台風、火山の噴火、隕石落下等と、それらはエネルギー消費を原因としていない。但し、シェールオイル掘削による人工地震は指摘されている。
 「地球温暖化」も、グローバリストによる宣伝である。

 本ブログ過去の関連記事 
  ・2013/08/31付:「今夏の猛暑は『地球寒冷化』の前兆か?・・・10年後辺りに小氷河期の可能性」
  ・2013/08/31付:「本日の記事『今夏の猛暑は『地球寒冷化』の前兆か?・・・10年後辺りに小氷河期の可能性』の追記・・・世界各地での今夏の異常気象、& ダン族の建てた英国」
  ・2017/02/06付:「太陽の異変による地震、竜巻、スーパー台風、噴火、隕石落下、インフラの混乱・壊滅…… ・・・憲法改正に於ける『緊急事態条項』の追加規定による総合的な安全保障の向上」

 参考文献
  ・2017/06/03付・神戸新聞朝刊(共同通信):「パリ協定離脱表明 米 露骨な自国第一主義 中国、枠組み主導狙う 米排出量4%増の恐れ」

 参考・関連動画
 

YouTube: The Global Warming Scam - David Icke
 

YouTube: A massive coronal hole rotates into view on the Sun
 

YouTube: 地球温暖化の原因はCO2ではない
 

YouTube: 地球温暖化終了のお知らせ 太陽の磁場に異変
 

YouTube: [ScienceNews]太陽活動に異変!「ミニ氷河期」はやってくるのか?

グローバリスト世界権力がウイルスばら撒きのパンデミックを警告か・・・WHO、世界銀行、ビル&メリンダ・ゲイツ財団、ビルダーバーグ、CFR、TC、朝日新聞、そして莫大な利益を得る製薬会社

2017-07-20 18:23:04 | 災害・地震・戦争
 本年(2017年)1月18日、ビルダーバーグ会議と関係がある世界経済フォーラムの年次総会(ダボス会議)で、アメリカ・マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏率いるビル&メリンダ・ゲイツ財団が、日本政府等と共に、感染症の対策強化に乗り出すと発表した。日本政府は140億円拠出する。ビルダーバーグ会議には欧米の各分野のトップが参加し、CFR(外交問題評議会)やTC(日米欧三極委員会)と関係が有る。
 またそれに先立つ1月7日、反日・グローバリズムの朝日新聞は、「パンデミックの脅威への備えは十分か」と題して記事を載せた。
 そして5月24日、WHO(世界保健機関)のアフリカ出身初の事務局長、エチオピア・テドロス元保健相が、「感染症はいつでも起きうる。迅速な対応が非常に重要だ」と述べた。
 更に翌25日、世界銀行が声明を発表し、「多くの国は感染症の蔓延を予防するのに十分な投資を行っておらず、このため、世界全体で数百万の人間が死亡し、各国が経済危機に陥る可能性がある」(下記参考文献:Pars Todayより)と警告した。
 感染症として、ジカ熱、インフルエンザ、エボラ出血熱、重症急性呼吸器症候群(SARS)、中東呼吸器症候群(MARS)等が挙げられている。エボラウイルスは、生物兵器ではないかとも言われている。
 ところで、感染症の予防策としては、一般的にワクチン接種が勧められている。しかし、ワクチンには水銀等の様々な有害物質が添加されており、それによる副作用で却って心身の健康を損なう危険性がある。要るワクチン、要らないワクチンを勉強して知られる事が望まれる。
 また、日本古来からの和食、その中でも発酵食品は健康にも良いが、その内、特に安価で栄養価の高い納豆に含まれる納豆菌には、ウイルスの増殖を抑制する働きが有る事が明らかになった。更に発酵食品は総じて、放射能除染効果が有る。発酵食品の摂取により、体の免疫中枢を司る腸内細菌叢を整える。
 グローバリストの世界権力が、ウイルスをばら撒く事によるパンデミックを警告している様にも聞こえる。また、それらと結託する製薬会社は、それにより莫大な利益を得る。

 本ブログ過去の関連記事
  ・2012/11/22付:「ワクチン接種による感染」
  ・2013/04/01付:「ワクチン・薬は自分で勉強し、嫌なら拒否・・・専門家・権威の言葉を鵜呑みにしない事、自然免疫力の大事さ」
  ・2013/10/07付:「生命の根幹を司る食養生における日本人にとっての中心『味噌汁』・・・『体質と食物―健康への道』を読んで」
  ・2014/08/17付:「エボラウイルスは製薬会社の利権や人口削減実験の為の生物兵器か」
  ・2015/11/22付:「医療従事者はヒマな者が多い・・・仕事を作る為のマッチポンプ式ビジネス『予防医療』による『医原病』」
  ・2016/05/08付:「北朝鮮でも実証、有用微生物、発酵食品による除染・・・『放射能汚染 だまされてはいけない!?』を読む」
  ・2017/04/04付:「支那(中国)の南シナ海開発の背後にユダヤ・・・ビルダーバーグ、CFR、TC、共産主義支援、米中戦争、そして習国家主席の内に有る中華思想」

 参考文献
  ・2017/01/07付・朝日新聞:「パンデミックの脅威への備えは十分か」
  ・2017/01/19付・日本経済新聞:「ゲイツ財団、感染症対策で国際連携 日本政府も140億円拠出」
  ・2017/01/27付・産経新聞:「納豆菌で免疫細胞が活性化 インフルエンザ症状改善の可能性」
  ・2017/05/25付・Pars Today:「世界銀行が感染症の拡大を警告」
  ・2017/05/25付・テレビ東京「Newsモーニングサテライト」:「WHO次期事務局長『感染症への迅速な対応が重要』」

 関連動画
 

YouTube: Eustace Mullins - Vaccinations & Population Control
 

YouTube: Eustace Mullins - Murder by Injection
 

YouTube: Bill Gates, The Fabian Society & The Chemical Control Of The World (2012)
 

YouTube: Brain Eating Vaccines The Govt Doesn't Want You To Know About
 

YouTube: 「ワクチンをうってはいけない」船瀬俊介の船瀬塾
 

YouTube: 子宮頸がんワクチン副作用_拡散希望
 

YouTube: MSM Funded By Drug Companies Pushing Poison On America

 関連文献
 





「もうワクチンはやめなさい 予防接種を打つ前に知っておきたい33の真実」
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イランは、アメリカ・オバマ政権時代から居残るユダヤ・ネオコンとグローバリストによるシリア偽旗攻撃を、事実を基に非難・警告する

2017-07-20 17:43:46 | シリア2013~2018
 アメリカは、トランプ大統領就任前からの、ユダヤ・ネオコン、及びグローバリスト達によって戦争が行われて来た。またトランプ氏が就任後もそれらが周りを取り囲み、更に前オバマ政権時の官僚・スタッフが引き続き居残っている状態である。故に、トランプ大統領は就任前には、シリアについて「シリアに介入すべきではない」、「攻撃しても厄介なことになるだけ」と言っていたものの、本年4月には「アメリカ・ファースト」を棚上げして、シリアを介入・攻撃した。
 また本心は反対かもしれないが、AIPAC(アメリカ・イスラエル公共問題委員会)等のシオニストと協調姿勢を取っている為に、イスラエル寄りとなり、前政権が行った、イスラエルと敵対するイランとの核合意を見直そうともしている様である。
 そのイランによる、アメリカ・ネオコンのシリアにおける悪行に対する非難と警告を、以下に引用する。

 2017年4月8日付・Pars Today(下記引用文献)より「イラン国家安全保障最高評議会のシャムハーニー書記が『アメリカのシリアへのミサイル攻撃【前もって計画されたものであり】、テロリストの士気や軍事力を高めるものだ』としました。」
 2017年4月9日付・Pars Today(同)より「イラン国家安全保障最高評議会のシャムハーニー書記が、『シリアに対するアメリカのミサイル攻撃は、シリアのアサド政権に対する圧力強化と、シリア危機収束のプロセスのかく乱を目的に行われた』と語りました。」
 また、「一方、パトルシェフ書記もこの電話会談で、シリアに対するアメリカのミサイル攻撃を非難し、『アメリカの行動は、国際法に対する歴然とした違反であるとともに、独立国に対する明白な侵略行為、かつテロリストへの肩入れと見なされる』と語っています。」
 2017年06月29日付・Pars Today「アメリカの……」(同)より「アメリカのシリアに対する最近の脅迫を受け、イラン政府高官が、シリアにおけるアメリカの新たな口実探しについて警告しました。」
 また、「イランとロシアはこの出来事のあと、アメリカの主張について調査するための国際調査団の派遣を正式に要請しましたが、アメリカ政府はシリアに対する疑惑に根拠がないことが暴かれるのを防ぐため、それを妨害しました。」
 更に、「シリアのアサド大統領は、『アメリカは、シリア政府の化学兵器使用に関する主張を行うことで、シリアへの軍事介入を拡大するための口実を作ろうとしている』と強調しました。」
 2017年06月29日付・Pars Today「シリア、大量破壊……」(同)より「シリアの国連次席大使が、『大量破壊兵器の使用に反対するシリアの立場は原則的なもので、変わることはない』と発表しました。」
 また、「『最も危険な措置は、一部の国によるテロリストへの資金援助や訓練の継続、そして民間人や兵士に対して使用するための有毒な化学物質のテロリストへの提供だ』と述べました。」
 更に、「こうした中、シリアのアサド政権は、アメリカの主張は事実に反する根拠のないものだとしています。」
 2017年06月29日付・Pars Today「シリアを巡る……」(同)より「アメリカ政府がシリアに対して新たな挑発を始めている中、シリアの情報筋は、アメリカ有志連合軍の戦闘機が、再び、シリア東部デリゾールで民間人を攻撃したと報告しました。」
 また、「このような攻撃は、ISISとの戦いを口実に、国連とは別の形で、シリア政府との調整を行わずに2014年8月から続けられています。」
 更に、「イドリブを巡る一連の出来事は、アメリカ政府が再び、シリアに関して新たなシナリオを開始し、新しい動きのための準備を進めていることを示しており、アメリカによるシリア攻撃の可能性への懸念が高まっています。」
 2017年7月2日付・Pars Today(同)より「シリアのアッマールアサド国会議員が、アメリカの航空機がシリア北部ラッカからテロリストの勢力を移送しているが、その移送先は不明であるとしました。」
 また、「イスナー通信によりますと、アッマールアサド国会議員は、『西側諸国、特にアメリカは、捏造された画像や根拠のない理由を公表することで、シリア政府が犯罪者であるように見せようとしている』と語りました。
 また、シリア政府が科学兵器を使用としたとする主張は、シリア政府に対し行動を起こすための敵の口実だとし、『シリアの現状は、2003年のイラクの状況と同じであり、当時、アメリカは化学兵器の存在を理由にイラクを攻撃した』と述べました。」
 2017年7月4日付・Pars Today(同)より「イルナー通信によりますと、ミクダード次官は、3日月曜、記者会見し、『シリアの化学兵器は全て廃棄処分されており、このことは国際機関も認めている』と述べています。」
 また、「『化学兵器禁止機関の査察官は、シリア国内で希望する全ての場所に赴いて視察しており、政府の管轄下にある地域は全て、彼らに対し開放されていた』と語っています。」

 本ブログ過去の関連記事
  ・2016/10/30付:「トランプ氏はタルム―ディック・アシュケナジー・ユダヤからアメリカを取り戻せるのか・・・友好関係を結ぼうとするロシア・プーチン大統領の様に」
  ・2017/02/06付:「トランプ米大統領はポーズを取っているのか・・・911検証、FRB解体、外国ロビイスト追放……、本心は『反イスラエル』か」
  ・2017/04/10付:「シリア攻撃をしたトランプ大統領とアメリカに対する全世界の批判の数々・・・米国の有権者『失望・落胆・裏切られた』、第三次世界大戦、核戦争、黙示録、世の終末」
  ・2017/04/13付:「アメリカの『ユダヤ・ネオコン』は周到に戦争を計画していた・・・韓国デモ、金正男氏『影武者』暗殺事件、シリア化学兵器『偽旗工作』(False Flag)、そして北朝鮮との緊張」

 引用文献
  ・2017/04/08付・Pars Today:「イラン安全保障関係者、『アメリカのシリア攻撃はテロリストの力を強化』」
  ・2017/04/09付・Pars Today:「イラン国家安全保障最高評議会、『米はシリア危機解決のプロセスをかく乱する要因』」
  ・2017/06/29付・Pars Today:「アメリカのシリアにおける新たな口実探しについてイランが警告」
  ・2017/06/29付・Pars Today:「シリア、大量破壊兵器の使用への反対を表明」
  ・2017/06/29付・Pars Today:「シリアを巡るアメリカの新たな挑発」
  ・2017/07/02付・Pars Today:「アメリカが航空機によりシリアのISISを移送、移送先は不明」
  ・2017/07/04付・Pars Today:「シリアの外務次官、『化学兵器は一切保有していない』」

 関連動画
 

YouTube: Familie Assad stattet einer Reihe von Kriegsveteranen Hausbesuche ab
 

YouTube: Bashar & Asma Assad visit orphans at ancient Saidnaya monastery at Christmas
 

YouTube: Syria: Asma al-Assad visits Damascus orphanage
 

YouTube: Assad informs Japan, the Truth about Syria (1-19-17 Rare interview) in English
 

YouTube: Chemical ‘attack’ was false flag to justify strike on airbase – President Assad
 

YouTube: Emergency: Globalists Plan New False Flag In Syria          

果たして支那(中国)発、或いはアメリカ発の世界大恐慌が起こるのだろうか?、また、戦争が起こるのだろうか?

2017-07-20 17:13:49 | 東アジア
 1997年のアジア通貨危機から今年で20年。タイを中心に始まった通貨危機は、韓国、インドネシア、マレーシア、フィリピン等が影響を受けた。タイの金利が米ドルよりも高かった為に資金が流入していたが、ヘッジファンドによるタイ・バーツの空売りにより資金が流出に転じ、変動相場制に移行し通貨が下落した。他国も同様に金利を上げて通貨下落と資金流出を食い止めようとしたが、及ばなかった。そして、韓国はIMF(国際通貨基金)の管理下に入った。
 日本も、今から30年程前のバブル経済の頃は、高い金利と急激な円高、株価高騰が在った。きっかけは、1985年のG5 蔵相・中央銀行総裁会議によるプラザ合意であった。但し日本の場合は例外的で、経済分野での構造改革が進んではいるものの、依然として輸出産業が優位である為に、円安の方が都合が良い所となっている。
 ところで現在、支那(中国)が通貨・人民元の暴落を防ぐ為に金利を引き上げている。しかし、アメリカの金利引き上げによって相殺されている。更に金利引き上げによって、不動産の相場が下落して、支那バブルの崩壊が起こる可能性が有る。また地下銀行等により支那からの資金流出は依然として存在しているが、人民元の下落により一層の資本流出が高まる可能性も有る。株価の方は、2015年の大暴落の後、ほぼ一定水準に維持している。
 一方、アメリカの株価は異常に高騰している。株価急落を防ごうと、日本等から資金が流入して買い支えられている。
 果たして、支那発、或いは米国発の世界大恐慌が起こるのだろうか?。また、その解決の為の戦争が起こるのだろうか?

 本ブログ過去の関連記事
  ・2017/03/29付:「アメリカの株はいつ暴落するのか・・・世の終末、世界大恐慌、ハイパーインフレ」
  ・2017/04/15付:「果たして、支那(中国)発の世界大恐慌は起こるのだろうか」

 参考文献
  ・2017/07/01付・産経新聞:「【田村秀男のお金は知っている】不気味な中国金利上昇、人民元暴落不安消えず」
  ・2017/07/02付・神戸新聞朝刊:「マネー奔流 今なお脅威 アジア通貨危機から20年 ドル依存 さらに強まる」

 

  上海総合指数の推移(月次:2014年1月~2017年6月) ・・・出典元:世界経済のネタ帳

 

  上海総合指数の推移(年次:1991~2017年) ・・・出典元:世界経済のネタ帳

 関連動画
 

YouTube: 【高橋洋一】中国経済成長は信用ゼロ!指標の見方は?2017年4月
 

YouTube: 地下取引が横行 1年で9000億元が海外流出【中国1分間】 20170407
 

YouTube: 金融工作会議に習近平が異例の出席 20180719

シリア・イラク、「ロシアによる空爆」の虚言から「アメリカ有志連合による民間人犠牲」に方針転換した在英シリア人権監視団・・・トランプ大統領のイメージを悪化させる為か

2017-07-20 16:53:14 | 中東
 シリアとイラクのIS支配地域付近において、アメリカ有志連合の空爆により、地元の民間人が巻き添えとなり、最近1か月で472人が死亡したとの事である。
 この発表はイギリスに拠点を置くシリア人権監視団であるが、この団体は反政府勢力の情報を大手通信社に流しており、信用出来ない。また、以前は、特にオバマ政権時代には、ロシアによる空爆だ等と嘘を流していた。なぜ素直に米国による空爆と流す様になったのか?。グローバリストによって使われる同組織は、トランプ米大統領の仕業という、悪いイメージを作る為ではないだろうか。
 本年4月の米軍によるシリア攻撃は、トランプ大統領が周囲のネオコンに促され、また側近の娘婿クシュナー氏や娘イヴァンカ氏にもそれに同調するように勧められたとも言われている。その攻撃に対して世界中から非難を浴びる事にもなった為に、グローバリスト、及び同組織は方針転換したのかもしれない。
 一方、米軍主導の有志連合も別に調査しているが、こちらはオバマ政権時代の2014年以降を対象に調査している。

 本ブログ過去の関連記事 
  ・2017/04/07付:「トランプ大統領、フェイクニュースに騙されてはならない・・・シリアの化学兵器使用は反政府テロ組織、アルカイダ、それらを支援する極悪偽善アメリカが作ったISIS(DAESH)である」
  ・2017/04/07付:「主流メディアに騙されているトランプ大統領と日本人に送る、「シリア・アサド大統領の正論」・・・結局、歴代アメリカ大統領と同じくユダヤ・イルミナティ・フリーメーソンの操り人形と化すのか」
  ・2017/04/11付:「北朝鮮が核を放棄する事は有り得ない・・・アメリカ・トランプ大統領の欠点を握る『ユダヤ・ネオコン』による東アジア発・第三次世界大戦が勃発するのか」
  ・2017/04/13付:「シリア・イドリブ化学兵器事件は反政府勢力による『False Flag』(偽旗工作)である・・・アメリカのプロパガンダばかりを載せる新聞・テレビのフェイクニュースにいい加減辟易している私」
  ・2017/04/13付:「アメリカの『ユダヤ・ネオコン』は周到に戦争を計画していた・・・韓国デモ、金正男氏『影武者』暗殺事件、シリア化学兵器『偽旗工作』(False Flag)、そして北朝鮮との緊張」

 参考・関連文献
  ・2017/06/20付・SPUTNIC日本:「シリアで民間人12人死亡 有志連合空爆で」
  ・2017/06/23付・AFP BB NEWS:「有志連合のシリア空爆、1か月の民間人犠牲者数472人 過去最多に」
  ・2017/07/07付・Pars Today:「この1ヶ月間、アメリカ有志連合軍のシリア空爆で、民間人224人が死亡」
  ・2017/07/08付・時事通信:「民間人巻き添え死600人超=シリア・イラクのIS空爆―有志連合」

「中東のシリコンバレー」、イスラエル・モサドの諜報・セキュリティ技術投資ファンド

2017-07-20 16:36:40 | フェイク・イスラエル
 「中東のシリコンバレー」と呼ばれるイスラエルは、ハイテク、サイバー、医療、農業等の分野で、年間600~1,000社ものベンチャー企業が起業するらしい。IT、コンピューター、半導体関連のスタートアップ企業が集中するイスラエルのシリコンバレーでは、セキュリティ関連技術も進んでいる。
 平和で牧歌的な暮らしを営んでいたパレスチナの地に、地元の人達にとっては突如、現イスラエル国が建国されてしまった。それ以来69年間、イスラエルと周辺国との争いが続き、特に追い出され脇に追いやられたパレスチナ人達は、虐待を受けて人権蹂躙され続けている。そしてイスラエル側は、その周辺国から自国を守る為に、セキュリティー技術、諜報技術を高めて来た。
 先日、インターネットの暗号技術の開発に大きく貢献したとして、イスラエルの教授が日本国際賞を受賞した。ネット・ショッピングでのクレジット払いや、ネット・バンキングによる振込・送金等において、暗号化技術はその安全性を保つ為には欠かせない技術である。サイバー犯罪の高度化が進んでいる現在、セキュリティ技術は益々重要度が高まっている。
 諜報活動は国の防衛の為に必要であるが、イスラエルの諜報機関モサドが、その諜報に役立てそうな技術や生産に関する研究・開発するスタートアップ企業に投資するファンドを設立するとの事である。
 情報を握る事は、独立に繋がる。

 本ブログ過去の関連記事 
  ・2016/10/16付:「日本はデフレ脱却・防衛力強化の為にイスラエルと連携しパレスチナ人を犠牲にするのか・・・差別・人権侵害と、中庸どころかパレスチナ側に偏ったとしても未だまだ不足する経済格差」

 参考文献
  ・2017/06/07付・神戸新聞朝刊:「ネット社会の暗号開発・日本国際賞・シャミア教授 IoT機器 もろさに警鐘 情報の安全対策強化訴え」
  ・2017/07/03付・YAHOO!JAPANニュース:「イスラエルのモサド、諜報技術を持つスタートアップに投資ファンド」

 参考・関連動画
 

YouTube: Libertad - The Mossad Technological Innovation Fund
 

YouTube: Mossad Pen