トランプ米大統領はポーズを取っているのか・・・911検証、FRB解体、外国ロビイスト追放……、本心は「反イスラエル」か

　（2017/03/07：加筆編集、2017/03/08：同）

　アメリカのトランプ大統領は「ポーズ」を取っているのか。
　トランプ大統領の「本心」は「反イスラエル」、「反金融家」、そして「反タルム―ディック・ユダヤ」である可能性が高い。
　911（アメリカ同時多発テロ事件）の検証・再調査、FRB（連邦準備制度理事会）解体等と言っていた様だが、これらはつまり、「反ユダヤ」、「反シオニズム」、「反イスラエル」と言う事である。911はユダヤ・ネオコン（＝ネオコンサバティズム、新保守主義）、イスラエル諜報員によって行われ、金融のウォール街はユダヤのものであるからである。
　また、米国の大手主流メディアと戦っているが、米国の新聞、テレビ、映画会社等の大手主流メディアは全てユダヤの支配下にあるので、そこでは既に「反ユダヤ」の姿勢を明確にしている。
　米国合衆国憲法・第一章第八条第五項に「合衆国議会は貨幣発行権、貨幣価値決定権ならびに外国貨幣の価値決定権を有する」と規定されているが、ユダヤの民間銀行FRBは米国議会に関係なくドル紙幣を発行し続けて来たので、明確な憲法違反である。
　そして、トランプ米大統領の100日計画の中に、「ホワイトハウスの職員が外国のロビイストになることを生涯禁止」、「外国のロビイストによる米選挙の資金調達を禁止」とある。この「外国のロビイスト」とは、明らかに「イスラエルのロビイスト」、或いは「ユダヤのロビイスト」の事を指しており、つまり「シオニスト」を指しているのである。
　しかし、イスラエル大使に親イスラエルでシオニストのユダヤ人女性を起用したり、エルサレムに米国大使館を移設するという発言、オバマ前大統領がリーマン・ショック後の2010年に制定した「ドッド＝フランク・ウォール街改革・消費者保護法」を廃止するという発言等は、一見すると矛盾している様に見える。但し、エルサレムへの大使館移設は現在のところ見送りの姿勢を取り、また先日には一転してイスラエルの植民地拡大政策を批判した。
　更に新政府の人事として、ネオコンや金融家が入閣し、ユダヤ共産主義者のキッシンジャー元国務長官を尊敬する等と言い会談を行う等、パッと見では今までの歴代米大統領と変わらないのではないのかと思える。
　先日、ニューヨークダウ工業平均株価が2万ドルを初めて突破した。日本円で一株およそ225万円（2017年2月5日現在の￥112.65/ドルとして）もするのである。正に異常も度が過ぎた状態である。1985年の日本のバブル経済を作るきっかけであったG5（先進5ヶ国蔵相・中央銀行総裁会議）のプラザ合意時点において米国の株価は1千ドル台でしかなかった（日本円で、1千ドルに対し￥240/ドルとして、およそ24万円）。リーマンショック時でも14,000ドルから7,000ドル程までに下落するに留まったに過ぎない。プラザ合意から米国の株価は漸進して上昇し、10年後の1995年の時点で4,000ドル程であった。しかし、その1995年に一気に急進的に上昇する様になり、4年後の1999年に1万ドルを突破した。その1999年に「グラス・スティーガル法」が廃止されたのである。1929年のニューヨーク株価大暴落に始まった世界大恐慌の後の1933年に制定されたグラス・スティーガル法は、ドッド＝フランク法と同様のものである。当時の大統領はイルミナティのビル・クリントン氏であった。そして日本はその頃、1996年からの金融ビッグバンという規制緩和をして金融のグローバル化を押し進め、日本のお金が世界へ、特に米国ユダヤ、ウォール街に流れていったのである。
　日本マクドナルド創業者で「銀座のユダヤ人」と自称し「ユダヤの商法―世界経済を動かす」（ベストセラーズ）の著書を出した故・藤田田氏も言っていた様に、米国でビジネスを成功させようとするならばユダヤ人と上手くやらなければならない。トランプ氏はそのビジネスで成功して来たビジネスマンである。故に、その辺りの事は重々承知している。義理の息子でビジネスマンでありユダヤ人のジャレッド・クシュナー氏を大統領上級顧問に置いた事もその表れであると思われる。
　今までの歴代米大統領は、ユダヤの操り人形であった。オバマ前大統領の側近も殆どユダヤ人であり、オバマ氏の抱いていた理想とその取り巻きに囲まれ縛られる現実とがオバマ氏の政策がダブル・スタンダードになる原因となっていた。とどのつまり、ユダヤ・ギャングに逆らうと殺されるからである。
　世間一般社会においても、出世や商売繁盛を願う殆どの人達は、日々、上司や客に媚びへつらって生きている。また、周りからバッシングや嘲笑を被らない様にと、自分の本心を表に出さずに建前でものを言い行動している。普段、一般大衆レベルに於いても、その様な状態なのである。
　一般大衆レベルでもその様なものであるので、在野でも無く、トップクラスで、且つ中心にいる存在であるならば尚更、本心と建前の区別が必要となって来る。しかしトランプ大統領は選挙戦の最中から「嫌われる勇気」を持って、世界共産化グローバリズム宣伝機関ユダヤ・マスコミに暴言等との批判やバッシング、嘲笑を気にせずに本心、自分の考えを述べていた。
　トランプ大統領が正式に就任した直後、世界各地で反トランプデモが行われた。これらデモは言うまでも無く、グローバリスト達によって煽動されたもの、ユダヤ・イルミナティ・フリーメーソンによって、傘下のマスコミ・有名人を使って煽られたものである。そのデモでは同時に、女性解放（ジェンダーフリー、フェミニズム）、LGBTと同性愛・同性婚の人権・容認・普及等も叫ばれていたのである。反トランプデモの名目で、世界中へのそれらのキャンペーンも兼ねて行っていたのである。そのキャンペーンの内容は偽善であり、道徳や秩序、家族、伝統、文化を破壊するものである。今後、音楽業界のミュージシャンだけでなくハリウッドの俳優達をも反トランプに利用するとの事である。
　現在の中東の混乱は、元々欧米が煽り介入して来た事が原因である。また、イスラムテロの元凶が現イスラエルの建国とパレスチナ人への虐待である。トランプ氏は、イスラエルとユダヤ・ネオコンによる911とユダヤFRBの事と同様に、内心では理解しているものと思われる。これからどこまでユダヤの障壁を崩して「本心」を出し実行する事が出来るかを、私はしばらく観察したいと思う。

　本ブログ過去の関連記事
　　・2013/04/16付：「911テロ、イラク侵攻、アフガニスタン侵攻の虚構・・・米国の自作自演、ビンラディン氏の2001年死亡、フセイン元大統領の生存」
　　・2013/04/20付：「第2の9.11テロの本番はこれからか・・・イルミナティ・カード・ゲームでの予告のあった米ボストン爆破テロとジョン・F・ケネディ図書館爆撃」
　　・2015/11/22付：「911テロとモサド・CIA操作の米国製ISISを通してパリ同時多発テロ事件を見る」
　　・2016/04/17付：「かつて9条に反対していた日本共産党の矛盾と『日本の自立』を促すトランプ氏・・・護憲は米隷従の継続」
　　・2016/10/16付：「欧米との石油利権で腐敗するサウジへ911テロの自身の犯罪をすり替えるイスラエル・米国・・・日本はイエメン殺戮に手を貸すのか」
　　・2016/10/30付：「トランプ氏はタルム―ディック・アシュケナジー・ユダヤからアメリカを取り戻せるのか・・・友好関係を結ぼうとするロシア・プーチン大統領の様に」

　参考文献
　　・2017/01/22付・神戸新聞朝刊：「トランプ米大統領の100日行動計画」

　関連文献
　　・「民間が所有する中央銀行―主権を奪われた国家アメリカの悲劇」（著者：ユースタス・マリンズ氏、出版社：秀麗社、出版日：1995/07）
　　・「ユダヤの商法―世界経済を動かす」（著者：藤田田氏、出版社：KKベストセラーズ、出版日：1972/5/1）
　　・「ユダヤの告白―日本経済を裏面から見る」（著者：ポール・ゴールドスタイン氏　ジェフリー・スタインバーグ氏、訳者：宇野正美氏、出版社：エノク出版、出版日：1990/12/15）
　

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　関連動画
　

YouTube: イスラエルと9 11テロ
　

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YouTube: Let's Make 9/11 'Jewish Remembrance Month!'