榊原・嶌のグローバルナビ

「景気後退を宣言！アメリカ経済の明日は見えるか」ゲスト：
日本政策投資銀行 酒井吉廣 参事役

今月1日、ついに景気後退局面にあると宣言を受けたアメリカ経済。自動車大手のBIG3が揃って経営危機に瀕し、金融システムも依然として不安定な状況から脱出できていません。

クリスマス商戦もその苦境を反映して早くも5割引、6割引といった大安売りのオンパレード。個人消費の落ち込みも深刻です。アメリカが陥っている"歴史的な経済危機"（オバマ次期大統領）に出口はあるのでしょうか。

次回のグローバルナビは、世界同時不況の震源地、アメリカ経済を特集。時代の変革を象徴するBIG3の苦境と底が見えない金融危機の行方、そしてオバマ次期政権の経済政策を検証し、明日へのシナリオを探ります。ゲストは日本政策投資銀行の酒井吉廣参事役です。

ニュースにだまされるな!

日本経済再生のための提言とは？

金融危機ショックのまま年末を迎えようとしている日本経済。
おおもとのアメリカはどのような現状なのか。また日本は？
政府の対策を検証しつつ　再生のための策を提言！


司会　中村うさぎ（作家）

パネリスト　金子勝（慶應義塾大学教授）
　　　　　　　アンドリュー・デウイット（立教大学教授）
　　　　　　　小森陽一（東京大学大学院教授）
　　　　　　　野下保利（国士舘大学教授）
　　　　　　　青木宗明（神奈川大学教授）


（１）非常に深い不況
米労働省が12月5日発表した11月の雇用統計（季節調整済み）によると、非農業部門の雇用者数は前月に比べ53万3000人減少し、1974年12月（60万2000人減）以来、約34年ぶりの大幅な落ち込みとなった。雇用者数の減少は11カ月連続。失業率（軍人を除く）も前月から0.2ポイント上昇して6.7％。総合消費者物価指数も10月からマイナスに入っており、米国もデフレ経済へと突入しつつある。
１．１２月４日のアイチュリップ（バブル経済に関するサイト）の記事「あなたも不況を予測できる！」は、火事場経済のアナリスト（金融利害関係者）などの楽観論者が行うPRを無視することが不可欠で、自分で分析しろというアドバイスは非常に有益だ。アイチュリップは、今の不況は債務デフレと大転換型なので数年間続くという。
http://itulip.com/forums/showthread.php?p=63930#post63930
２．データを見よう。ＩＴバブル崩壊と比較しても、今回の株価下落は急激だ。
http://dshort.com/charts/bears/mega-bear-quartet-large.gif
３．また、全米建築者協会が報告された１０月の建築請求指数は、９月の41.4から36.2になり、史上最低水準まで下落してきた。
http://www.aia.org/ABI_Oct_08_111908
http://calculatedrisk.blogspot.com/2008/11/construction-employment-and-obama.html
４．米金融機関のレバレッジは、シティが５６、バンカメリカ３８、ゴルドマン３３、JPモーガン３２、GE５４もある。逆に言えば、信用収縮が始まると深刻だ。
http://optionarmageddon.ml-implode.com/2008/11/24/leverage-by-the-numbers/５．連邦預金保険公社が発表する問題銀行のリストが第二四半期の１１７から第三四半期の１７１まで伸びており、資産総額は１１５６億ドル（７８３億ドルから）まで膨らんでいる。これからさらに悪化するだろう。
http://blogs.wsj.com/economics/2008/11/25/fdic-says-number-of-problem-banks-grows/
６．ブルームバーグニュースの調査で、「最後の貸し手」米政府とFRBは、すでに7.7兆ドルもの支払いを約束している。まるで戦時中の日本銀行のようだ。
http://bloomberg.com/apps/news?pid=20601109&sid=arEE1iClqDrk&refer=home
７．連邦預金保険公社（FDIC）は権限拡大（規制強化）を図る提案をしている。新しいルールで管轄権に入っている金融機関が、FDICが要求すれば、証券化商品などの毒入り債券を含む金融契約（QFC）に関する情報を提供することが義務になる。シティ、バンカメ、JPモルガン、GE（社内の”銀行”）などが対象になる可能性がある。
http://money.cnn.com/2008/11/24/magazines/fortune/fdic_benner.fortune/index.htm?postversion=2008112506
８．為替金融の停滞によって貿易が止まりつつあるが、コンテナ船バブルも崩壊しつつある。１１月２４日付「シッピング・ニュース」によれば非常に大変なスローダウンが起きている中、以前に注文したコンテナ船の容量はどんどん出てきている。今年の容量増加は14.3%ですし、来年に15.9%まで膨らむ予定だ。数百の船は係船状況になりそうだ。
http://www.shippingdigest.com/news/article.asp?sid=5668<ype=maritime （２）日本経済は楽観できない

１．バークレーキャピタルのチーフエコノミストによれば、国内経済は急騰していた商品価格で企業は被害を受けており、輸出の減速でさらにいためつけられている。企業の設備投資は減っており、金融セクターも株式市場の１５％ほど所有しているので、かなりショックを受けそうだ。株価が下落すればするほど、金融機関の資本基盤が縮小して貸出しも減速するだろうという。日本経済も負の連鎖に入りつつある。
http://www.businessweek.com/globalbiz/content/dec2008/gb2008121_622883.htm
２．だが、日本の政治は停滞している。死に体であるブッシュの支持率の方が３ポイントも麻生首相をリードしている。なんたる政治状況か。
http://www.PollingReport.com/BushJob.htm
３．飯田哲治氏が、麻生政権の危険な過信とオバマの機会を詳しく説明している。
http://eco.nikkei.co.jp/column/iida/article.aspx?id=MMECcm000010112008

（３）オバマのグリーンニューディール

１．最近のオバマは演説でも、再び新エネルギーを重視している。
http://change.gov/newsroom/entry/2_5_million_jobs/
11月20日号イェール大学出版「環境360」というニュースレターの記事によれば、次期米大統領のオバマはエネルギー・環境革命に対して非常に熱心だ。
http://www.e360.yale.edu/content/feature.msp?id=2089
２．超党派の「西部諸州知事連合」がオバマに4枚の公開状を送った。就任してから温室効果ガスを削減する全国のエネルギー計画を早めに（最初の100日間以内に）作成し始めるよう、とアピールしている。彼らは、エネルギー効率、再生可能なエネルギー、公共交通機関、電気自動車、送電網知能化などを重視している。
http://www.westgov.org/
http://www.westgov.org/wga/testim/obama-energy11-20-08.pdf
３．州知事の気候変動と再生可能なエネルギーに関する会議参加者（12カ国政府からのオブザーバーも参加）に対して、来年1月20日以降の熱心な活動を公約している。12月の開催されるCOP14回会議の参加者にもメッセージを伝えている。
http://jp.youtube.com/watch?v=hvG2XptIEJk&feature=channel
４．11月20日、エネルギーや医療の分野で非常に影響力が強い委員会の次期会長になるカリフォルニア州民主党のワックスマン議員は、ミシガン州のディンゲル議員に議員投票で勝利した。党内年功原則が敗北する「変化」によって、オバマのプログラムが順調に進行するだろうと思われている。
http://voices.washingtonpost.com/capitol-briefing/2008/11/waxman_defeats_dingell.html
５．メリルリンチが「第６番目革命：クリーンテック」を発表する。このエネルギーのテック革命は５０年ごとに起きる現象で、これからブームになると予想している。
http://watch.bnn.ca/trading-day/november-2008/trading-day-november-25-2008/#clip115883
http://www.ml.com/?id=7695_7696_8149_88278_113383_113414
http://www.canada.com/topics/news/national/story.html?id=f13ee042-1bb7-4d8f-b1da-8c5a2b15dbe1
６．ドイツ銀行のドイチェ アセット マネジメント（組織投資家向けアドバイザー）も、気候変動と白書などのレポートを発表し、オバマの提案などを評価している。
http://www.deam-uk.com/deam/dyn/indexClimateChange.jsp
http://www.renewableenergyworld.com/rea/news/story?id=54120
７．原子力大国であるフランスのエネルギー・環境大臣でさえ、２０２０年までに２３％再生可能なエネルギー目標と、それを達成するために固定価格買取制度などの支援体制を発表した。
http://www.renewableenergyworld.com/rea/news/story?id=54119
また総額3兆円のフランス政府の追加経済対策では、省エネ車購入に補助金支給や断熱性能の高い低家賃公営住宅の大量建設など環境投資が柱となっている。
http://www.nikkei.co.jp/news/main/20081204AT1C0400J04122008.html

愛川欽也 パックイン・ジャーナル

自公、麻生では闘えない、でも何もできない…

＜コメンテーター＞
田岡俊次（朝日ニュースターコメンテーター）
石川和男（東京財団研究員）
内田　誠（ジャーナリスト）
山口義行（立教大学教授）
升味佐江子（弁護士）
横尾和博（社会評論家）

＜テーマ＞
（１）自公、麻生では闘えない、でも何もできない…
　　麻生政権初めての政府予算案が始動しています。政府は３日、来年度予算編成の基本方針を閣議決定しました。社会保障費の伸びの２２００億円抑制や公共事業費の３％削減などを定めた概算要求基準（シーリング）は維持するとしましたが、その枠外で財政出動を容認する方針も盛り込み、事実上、小泉政権以来の財政再建路線を当面棚上げする「説明なき政策転換」に踏み出しました。総選挙前に自民党の「財政再建派」と「財政出動派」の確執も絡み合い、複雑な展開を見せています。

（２）年金記録改ざんはやはり組織的
　　厚生年金の記録改ざんへの社会保険庁職員の関与を調べていた厚生労働相の調査委員会は先月２８日、一部の職場では現場レベルで組織的に改ざんをしていたと認定しました。職員の証言や職員アンケート、厚生年金の支給額の算定基礎となる標準報酬月額の記録が改ざんされた可能性が高い約６万９千件の分析などをもとに、総合的に判断した結果です。

（３）自動車売れず 関連失業者増大
　　日本自動車販売協会連合会が１日発表した１１月の新車販売台数（軽自動車を除く）は前年同月比２７．３％減の２１万５７８３台に落ち込み、１９６９年（１９万３３１５台）以来３９年ぶりの低水準を記録しました。落ち込み幅は石油危機の７４年５月（４５．１％減）以来で、１１月としては過去最大です。世界的な金融危機の直撃を受け、新車販売の減少に歯止めがかからなくなってきた状況です。販売減を受け自動車各社は生産計画の見直しや、派遣社員や期間従業員の削減を加速しています。年初の生産計画に比べた減産台数は国内１２社合計で約１８０万台に達し、需要の落ち込みが続けば、追加減産の拡大や雇用調整が本格化する恐れも出てきました。

（４）新銀行東京「都が関与」が見えてきた
　　東京都が１４００億円を出資した新銀行東京をめぐり、経営難の一因となった過大な融資目標の設定について、金融庁が今年実施した検査の中で、「都の関与があった」と指摘したことが、関係者の証言で分かりました。経営をチェックする取締役会が十分機能しなかった点も指摘されました。石原慎太郎知事をはじめ最大株主である都はこれまで、経営悪化の原因が旧経営陣の放漫経営にあると主張してきましたが、金融庁が都の関与を指摘したことにより、改めて都の責任が問われることになりそうです。

（５）オバマ人事でアメリカは？
　　オバマ次期米大統領は１日午前、シカゴで次期政権の外交安保チームの主な顔ぶれを正式発表し、国務長官にヒラリー・クリントン上院議員を指名するとともに、国防長官にブッシュ政権下で０６年末から現職に就いているロバート・ゲーツ氏を留任させました。米国がイラクとアフガニスタンという二つの戦場を抱える状況下で、次期政権の外交安保政策は、大統領選で党内指名を激しく争ったクリントン氏と、ブッシュ政権で実務能力が評価されたゲーツ氏に委ねられることになります。

榊原・嶌のグローバルナビ

日本の農業の挑戦（2）
「地域を元気に！21世紀のエンターテインメント型農業」ゲスト：
モクモク手づくりファーム　木村修 社長

三重県・伊賀の里に、年間50万人を超える人が押し寄せる場所があります。「農業」を儲かるビジネスにしようと、およそ20年前に設立された「モクモク手作りファーム」です。ここは、オリジナル製品であるハムやソーセージ、地元の新鮮な米や野菜の販売を手掛けるだけでなく、様々な「体験教室」を通じて農業に直接ふれあうことのできる、いわば「農業のテーマパーク」。食への関心が高まる中、その人気は高まる一方です。

生産、加工、販売にとどまらずにエンターテインメントという要素を加え、従来の農業のイメージを覆したモクモク手作りファーム。そのビジネスモデルに共感を持った若者たちが数多く集い、更には地域の農家も巻き込んで活気あふれる農村が形成されています。そこには、日本の農業が抱える「なり手不足」、「後継者問題」という悩みはありません。

次回のグローバルナビは、モクモク手作りファームの木村修社長をゲストに迎え、「人と語り土に学んだ20年」の歴史と、21世紀型の農業の姿についてお話を伺います。

武田鉄矢の週刊鉄学

世界金融危機と地域通貨

アメリカ発の世界金融危機が深刻化しています。
これを機会にそもそも「お金」「通貨」とは何か、という本質的な議論もでています。

こうした中で、地元商店街や地域でのみ通用する「通貨」で、
顔と顔が見え、コミュニケーションを大切にする『地域通貨』の重要性が再認識されています。
究極のグローバリズム対ローカリズム。
お金の根源を「鉄学」していきます。

是非、ご覧下さい。

＊「週刊鉄学」は、「スカパー！アワード２００８」でニュース賞を受賞しました。
　授賞式の模様は、番組の中でお伝えします。

≪キャスター≫武田鉄矢　

≪アシスタント≫伊藤聡子

≪出演≫
松原隆一郎　（東京大学大学院教授）
森野榮一　　（経済評論家）
桑山元延　　（ザ・ニュースペーパー）

朝まで生テレビ

激論！田母神問題と自衛隊

　田母神俊雄航空幕僚長（当時）の論文が物議を醸しており、参議院では参考人招致が行われました。現役航空自衛隊の最高幹部が政府見解に反する論文を発表したことから、シビリアンコントロールの形骸化を指摘し、戦前回帰を危惧する声もあります。果たして田母神氏のこの確信犯的言動の原点はどこにあるのでしょうか。また海上自衛隊の暴行事件疑惑、守屋事務次官の収賄罪による実刑判決、など不祥事が相次いでいます。
　そこで今回の「朝まで生テレビ！」では、田母神論文の問題提起とその内容の問題点とは？今自衛隊はどうなっているのか？自衛隊に対する理解と信頼をどうすれば回復できるのかを議論したいと思います。




司会： 田原 総一朗
進行： 長野 智子・渡辺 宜嗣（テレビ朝日アナウンサー）
パネリスト： 平沢 勝栄（自民党・衆議院議員）
浅尾 慶一郎（民主党・参議院議員）
井上 哲士（日本共産党・参議院議員）
辻元 清美（社民党・衆議院議員）

潮 匡人（元防衛庁三等空佐）
姜 尚中（東京大学大学院教授）
小森 陽一（東京大学大学院教授、「9条の会」事務局長）
沙音里（シンガーソングライター、元陸上自衛隊陸士長）
田岡 俊次（軍事評論家）
西尾 幹二（評論家）
花岡 信昭（ジャーナリスト）
水島 総（脚本家・映画監督、「日本文化チャンネル桜」代表）
森本 敏（拓殖大学海外事情研究所所長）

愛川欽也 パックインジャーナル

麻生小沢党首討論がしらけ国会を救えるか

＜コメンテーター＞
田岡俊次（朝日ニュースターコメンテーター）
藤井裕久（民主党最高顧問、衆議院議員）
三反園　訓（テレビ朝日コメンテーター）
下村満子（ジャーナリスト）
横尾和博（社会評論家）

＜テーマ＞
（１）麻生小沢党首討論がしらけ国会を救えるか
　　麻生首相と民主党の小沢代表による初めての党首討論が２８日に開催されます。しかし麻生首相は早々と２５日、追加の景気対策を盛り込む第２次補正予算案を今国会に提出せず、来年１月早々に召集する通常国会冒頭に提出することを表明しています。ただし、民主党が会期内採決に応じない補給支援特措法の各改正案を成立させるため、臨時国会の会期を１２月１日から２５日間延長する方針で、これを受け、与党内では、衆院解散・総選挙は来年度予算成立後の来春以降との見方が広がっています。

（２）田母神歴史観、これでいいのか
　　日本の侵略を否定する論文を発表した田母神前航空幕僚長が更迭された問題で、防衛省は１９日、田母神氏が、自衛隊の高級幹部を育成する統合幕僚学校の学校長時代に新設した「歴史観・国家観」の講義に招いていた外部講師の名前や講義内容を明らかにしました。ジャーナリストの桜井よしこ氏や作家の井沢元彦氏らが招かれていたほか、元海将補の坂川隆人氏や、「新しい歴史教科書をつくる会」の副会長を務める大正大学の福地惇教授らが講師を務めていました。また田母神氏の資質について今月発売の「新潮４５」にＭ資金詐欺女との関係も掲載されています。

（３）あなたも私も裁判員、これでいいのか
　　民が裁判官とともに刑事事件の被告を裁く裁判員制度が、来年５月２１日に導入されます。２８日には来年度の裁判員候補の約３０万人にいっせいに通知が発送されます。さらに犯罪の被害者や遺族が刑事裁判に加わる「被害者参加制度」が１２月１日から始まります。大きく変わる司法制度は果たしてどうなるのか。

（４）容疑者・小泉はさっぱりわからない
　　元厚生事務次官宅が相次いで襲われた事件で、銃刀法違反容疑で警視庁に逮捕されたさいたま市の無職小泉毅容疑者が、元次官ら襲撃対象者の住所を把握するための調査などを１年以上前からしていたと、供述していることがわかりました。捜査当局は今年夏ごろからは刃物を購入するなど、準備を本格化させたとみています。またこれまでの調べに、実際に襲撃された２人の自宅を含む歴代の厚生事務次官や元社会保険庁長官らの住所を、国立国会図書館で職員録を閲覧するなどして調べ、住所の調査は１年以上前に始めていたということがわかりました。動機など謎が多く残りなんとも後味の悪い事件です。

※インドでのテロ事件、詳細がわかり次第冒頭で取り上げる予定です。

スタートレックまるごと30時間

12:00pm スタートレックまるごと30時間
STAR TREK 第20話「宇宙軍法会議」 SF
1:00pm スタートレックまるごと30時間
STAR TREK 第21話「ベータ・スリーの独裁者」 SF
2:00pm スタートレックまるごと30時間
STAR TREK 第22話「宇宙の帝王」 SF
3:00pm スタートレックまるごと30時間
STAR TREK 第23話「コンピューター戦争」 SF
4:00pm スタートレックまるごと30時間
STAR TREK 第24話「死の楽園」 SF
5:00pm スタートレックまるごと30時間
STAR TREK 第25話「地底怪獣ホルタ」 SF
6:00pm スタートレックまるごと30時間
STAR TREK 第26話「クリンゴン帝国の侵略」 SF
7:00pm スタートレックまるごと30時間
STAR TREK 第27話「二つの宇宙」 SF
8:00pm スタートレックまるごと30時間
STAR TREK 第28話「危険な過去への旅」 SF
9:00pm スタートレックまるごと30時間
STAR TREK 第29話「デネバ星の怪奇生物」 SF

榊原・嶌のグローバルナビ

日本の農業への挑戦(1)
「高品質でもうかる野菜づくり　農業ビジネスの新スタイル」 ゲスト：
野菜くらぶ　澤浦彰治社長

赤城山麓に広がる群馬県昭和村。ここに、新しい農業ビジネスのかたちとして注目を集めている農業法人、野菜くらぶがあります。

野菜くらぶは５３戸の専業農家が集まった株式会社で、こんにゃく芋からレタス、ブロッコリーそしてトマトなど約４０品目を生産・販売。年間の売上高は１０億円を超えています。野菜くらぶが全国の農業関係者の関心を集める訳、それは、その収益性の高い経営モデルです。高品質、高付加価値、独自の販売ルート、等々、戦略的で経営マインド溢れるビジネスを展開しているのです。

また、これからの農業を担う人材の育成にも積極的で、農業に携わりたいという若者たちに学んで育つ場を提供、その独立を支援しています。

次回のグローバルナビでは、日本の農業を変える可能性を秘めた野菜くらぶを特集。ゲストに澤浦彰治社長を迎えます。

スタートレックまるごと30時間

12:00pm スタートレックまるごと30時間
STAR TREK 第10話「謎の球体」 SF
1:00pm スタートレックまるごと30時間
STAR TREK 第11話「タロス星の幻怪人(前編)」 SF
2:00pm スタートレックまるごと30時間
STAR TREK 第12話「タロス星の幻怪人(後編)」 SF
3:00pm スタートレックまるごと30時間
STAR TREK 第13話「殺人鬼コドス」 SF
4:00pm スタートレックまるごと30時間
STAR TREK 第14話「宇宙基地SOS」 SF
5:00pm スタートレックまるごと30時間
STAR TREK 第15話「おかしなおかしな遊園惑星」 SF
6:00pm スタートレックまるごと30時間
STAR TREK 第16話「ゴリラの惑星」 SF
7:00pm スタートレックまるごと30時間
STAR TREK 第17話「ゴトス星の怪人」 SF
8:00pm スタートレックまるごと30時間
STAR TREK 第18話「怪獣ゴーンとの対決」 SF
9:00pm スタートレックまるごと30時間
STAR TREK 第19話「宇宙暦元年7.21」 SF
10:00pm スター・トレック ジェネレーションズ
STAR TREK: GENERATIONS SF