2021年10月30日に鎌倉市の2回目のコロワクチン接種当日13歳の野球少年がお風呂溺死したことを発信し続けている長嶋議員のプラットフォーム、
頭がおかしくなりそうですがこれが現実。
10年前の労働紛争で日本はダメな国なのだと知りましたがここまでなにもかもダメとはわかっていませんでした。コロナ騒動で可視化されたこの国の絶望的な姿。
2021年10月30日に鎌倉市の2回目のコロワクチン接種当日13歳の野球少年がお風呂溺死したことを発信し続けている長嶋議員のプラットフォーム、
頭がおかしくなりそうですがこれが現実。
10年前の労働紛争で日本はダメな国なのだと知りましたがここまでなにもかもダメとはわかっていませんでした。コロナ騒動で可視化されたこの国の絶望的な姿。
今報道されるべきは、高島屋の配送ケーキよりも、松ちゃんよりも、宝塚よりも、コロナワクチン健康被害、改憲、緊急事態条項、パンデミック条約。わたしたちの命と暮らしに直結する社会問題がようやくヤフーニュースにあがってきました。
2023年12月27日よろずニュース、
参政党・神谷代表 コロナワクチン行政に懸念「世界で使われていないものがどんどん日本で造られていく」(よろず~ニュース) - Yahoo!ニュース
「参政党の神谷宗幣代表(46)が27日、国会内での党の定例会見で、街頭演説で政府に見直しや中止、撤回を訴え、反響があったという5つの政策を挙げた。
2023年、100回以上街頭に立ったという神谷氏は「我々は1議席しかないので、何ができる、というのはないんですが『これはやめてほしい』という5つの政策を政府に対して、訴えたところ党員のみなさまから反響があった」とし、大阪・関西万博、GX(グリーントランスフォーメーション)の見直し、コロナワクチン、パンデミック条約への懸念、増税に言及した。
コロナワクチン、万博中止の訴えに特に反響があったといい、神谷氏は「コロナワクチンですね。特に新しいもの、世界で使われていないものがどんどん日本で、何百億という予算をかけて工場などを造られていくということですが、本当にそれが安全性を確保できるのか」と語気を強めた。
神谷氏は「厚生労働省が見解を変えたりとか、数字をちょっと意図的に操作してたりとか、党員はそういうことをけっこう訴えているんですが、なかなか主要なメディアでは取り上げられず、出てきません」と続けた。
コロナワクチン接種の諸問題を検証せず、ワクチン行政だけが進んでいる疑念を訴えたという神谷氏は「コロナに関連して、我々気にしているにはパンデミックというところ。WHOのパンデミック条約や国際保健規則、この部分がブラックボックスの中で、知らない間で決まっているということにないようにしてほしい」と指摘した。
緊急事態条項にも触れ「自民党は憲法改正の動きをされてますけど、パンデミックもそのひとつの要件になっている。憲法で、国民の何らかの権限が制約される。大きな懸念事項なので、国民が関心を持ってもらいたい。政府もそれを早急にするのはやめてほしい」と強調した。」
2023年12月26日FLASH
厚労省、コロナワクチン誤情報まとめを変更「こっそり書き換え」発信力不足に集まる批判(SmartFLASH) - Yahoo!ニュース
「厚生労働省が発表している、コロナワクチンについて注意が必要な誤情報をまとめたQ&Aリストの一部が、知らぬ間に変更されていることが、波紋を呼んでいる。
2023年3月10日に発表した、Q&Aリストに表記されている「ワクチン接種により不正性器出血(不正出血)や月経不順が起こる」という世間の情報に対し、厚生労働省は「ワクチンが直接的に不正性器出血(不正出血)や月経不順を起こすことはありません」と回答している。
しかし、その9カ月後の12月8日に公表されたQ&Aリストでは、同項目の回答が変更されているのだ。それによると、《ワクチンの接種後に一時的に月経不順等への僅かな影響があるとの報告もありますが、速やかに元に戻ることが知られています》と、一転してわずかな影響があることを認めた。
SNSでは
《「デマ」だと言っていた厚労省が手のひらを返してホームページをこっそりと書き換えている》 《だいたい未知なものを断定するような人たちを信用したら、ろくな事が無い》
など、厚労省への批判が集中した。
今回の件について、厚生労働省に問い合わせたところ 「12月に掲載した情報については、国内外の知見を踏まえて公表しました。正確な情報をお伝えしていくなかで、変更した件については、わずかに影響があるという報告はあるものの、月経への影響は最小限で、命に関わるなどの大きな問題等はないと報告を受けています。
影響については、ワクチンの副反応によるものも考えられるので、コロナワクチンが直接的につながるものではないこともあります。必要な情報については、注意喚起のために会見をおこなったり、厚生労働省のホームページにも掲載するなど今後も発信はしていきます」
と回答を得た。
情報を更新しても、発信力がなければ誤解を生んでしまうようだ。」
参政党の後藤議員が開示請求したことによって公表。
青森県への「開示請求」で判明 新型コロナ「ワクチン」接種後に県内で2人死亡していた 健康被害等で国の救済制度に「77人が申請し49人が認定」 国や県は公表せず - YouTube
いい加減気づかないのか|おおきな木ホームクリニック (note.com)
藤江さん調べでは一年前危険とされるロットが2か所の集団接種会場で使われ、全部使用したとすれば1万数千人が接種したことになるという住まい近隣も救急車ひっきりなし。武器を使われるよりも恐ろしい戦争状態なんですよね。