スマートフォン(多機能携帯電話)の国内契約件数が2011年度末の2683万件に比べ、16年度末には約3・5倍の9500万件に増加するとの予測を、調査会社の富士キメラ総研(東京)が28日までにまとめた。
端末上でインターネットが自由に使えるなどの利点が消費者を引きつけ、スマホ市場は急速に拡大する見通し。米アップル製や韓国サムスン電子製の端末が人気を集めており、日本メーカーの巻き返しも焦点となりそうだ。
一方、従来型の携帯電話は11年度末の8651万件から16年度末には2450万件まで減少するとしている。
携帯電話回線を使った通信サービス全体の契約件数は、タブレット型端末などの普及も進み、11年度末の1億2821万件から16年度末には1億5745万件に達し、日本の総人口を大きく上回ると予想している。
スマホにゲームなどの機能を増やせるアプリ(応用ソフト)の市場規模も、11年度の440億円から16年度には5170億円と大幅に伸びると予測している。
端末上でインターネットが自由に使えるなどの利点が消費者を引きつけ、スマホ市場は急速に拡大する見通し。米アップル製や韓国サムスン電子製の端末が人気を集めており、日本メーカーの巻き返しも焦点となりそうだ。
一方、従来型の携帯電話は11年度末の8651万件から16年度末には2450万件まで減少するとしている。
携帯電話回線を使った通信サービス全体の契約件数は、タブレット型端末などの普及も進み、11年度末の1億2821万件から16年度末には1億5745万件に達し、日本の総人口を大きく上回ると予想している。
スマホにゲームなどの機能を増やせるアプリ(応用ソフト)の市場規模も、11年度の440億円から16年度には5170億円と大幅に伸びると予測している。