先週末、仕事で熊本を訪れた。震災直後の５ヵ月ほど前に訪れて以来だ。全国的な報道がすっかり沈静化した中、熊本県は自治体としての施策を災害対策から復旧・復興に切り替えていくと発表した。ただ、住宅街を歩くと、屋根にかけられたブルーシートが数多く残り、被災者の生活再建にはまだまだ時間がかかるようである。
一方、地元業界は被災状況が都市部と郊外、店舗ごとに違い、震災直後から営業したり、１、２ヵ月から数ヶ月かけて部分開業したりと様々だ。実際、中心部の店舗を見ると、 休業のままま、工事や解体中のところもあり、営業しているのは震災以前の７割程度に止まるのではないか。
熊本の中心繁華街は、熊本城が見下ろす通町筋を起点に南と北の両縦と南端から西に伸びる３つアーケード、ストリート、バスセンター界隈で形成されている。しかし、郊外の住宅開発とモータリゼーションの発達で、ここ15年ほどは地盤沈下が激しい。
南側のシャワー通りは一時期、ファッションの発信基地と称されていた。わずか200メートルにも満たないストリートには、ここにしかないブランドショップが軒を並べ、東京の業界関係者をもあっと言わせるほどだった。しかし、銀行がバブル崩壊による金融引き締めで融資をストップすると、ショップオーナーたちは資金繰りに困り、閉店や倒産を余儀なくされた。
ファッション発信と騒がれたところで、ビジネスの規模はその程度だったのである。今も空き店舗が出るとチラホラ出店はあるが、一歩通りを外れると風俗街、歓楽街が広がり、計画的なエリア形成には至っていない。北側の新市街アーケードは中高年の飲食や遊戯関係者が往来し、解体されるビル、半壊した店舗などが合わさり、どこかうらぶれたイメージがまん延している。それだけ活性化は不可欠なのだが、再開発計画が持ち上がっているのは、新市街を抜けたバスセンター、県民百貨店周辺の桜町地区一帯だ。
熊本は今から10数年前にも行政主導で通町筋の再開発事業が実施されている。しかし、ハード整備中心で、商店街が全盛期の売上げを回復するまでにはない。期待された中国人旅行者も熊本城を観光すると、そのままバスで阿蘇方面に移動するため、商店街にカネが落ちるほどの効果はない。鳴りもの入りでオープンしたラオックスも、集客のカギになる水前寺公園の湧水が地震の影響で枯渇する始末。地元にとっては二重三重の苦しみを味わっていると言っても、過言ではないだろう。
地元紙の報道によると、大西一史熊本市長は、市議会の一般質問で「過去の事例から地震後２年は震災特需で地域経済は支えられるが、その後は減速が懸念される。３年目以降を見据えた取り組みが重要」と答弁。震災復興をそのまま地域の浮揚につなげていく考えを明らかにした。その中心となるのが、桜町地区一帯の再開発事業である。
計画は老朽化が進んでいたバスセンターやホテル、百貨店、文化会館を解体して交通、商業、ホテル、文化ホールなどを一体化した多目的施設に建替える一大プロジェクトだ。竣工は４年後の2020年秋になるが、復興需要が一段落した後に景気を減速させないためにも、熊本市では重要な再開発事業と位置付ける。
ただ、商業施設には核店舗を誘致できず、テナントがリーシングされるだけ。東京の有楽町マリオンやプランタン銀座をはじめ、全国各地の百貨店が軒並み閉店していることを考えると、熊本も例外ではない。定期借家契約による店舗集積の商業ビルしか、打つ手がないのだ。出店するテナントもだいたい想像はつく。これから４年、ビジネスモデルが劇的な変化をとげれば別だが、今のまま推移していけばファッション衣料は半分以下で、雑貨やビューティ、外食が主体になるのは目に見えている。
メディアがテナントに「九州初進出」とか、「熊本初上陸」とかの冠をつけて囃し立てても、ほとんどの業態がすでに存在するのだから、目新しいテイストであるはずもない。そもそも新業態のテナントがなければ、デベロッパーとして誘致するものは限られる。同じようなテナントが集まれば競争が激化し、勝つか負けるか、または縮小均衡せざるを得ない。もちろん商品が売れなければ、売上げは付かない。すでに熊本の中心部も市場規模からすればオーバーストア気味。活性化以前の話だ。
ブームを仕掛けるのがうまい外食とて、半年もすれば行列は無くなり、客足は遠のく。所詮、商業ビル、ハコもの主体の開発である。加えて購買力の半分以上が郊外や福岡に持ち出されている。街ごと作り替えるわけではないので、効果は限定的ではないか。ハード中心の再開発事業が中心部を活性化するなどという考えには、全く首を傾げたくなる。
熊本にはかつて百貨店が三つあったが、現在は一つ。閉店したのが桜町の県民百貨店（旧くまもと阪神）。もう一つは大火災後にＧＭＳとして営業して来た城屋ダイエー（旧大洋デパート）。このダイエー跡地には来春、「熊本下通新天街ＮＳビル（仮称）」が一足先にオープンする。開発に当たるのは、地場デベロッパーと下通で靴やバッグの専門店を経営する民間企業だ。地下にはイオン系のスーパー、マックスバリュが入り、１階から４階は福岡天神でヴィオロを運営するプライムプレイスがテナントをリーシングする。５階以上はオフィスビルやサービス関連のテナントが入る計画という。
しかし、こちらも桜町の再開発ビル以上にファッションテナントの顔ぶれは推察できる。報道ではセレクトショップや雑貨、カフェなど60店舗が入居予定と言われているが、セレクトと言っても、ビームスは通町筋に旗艦店ビルをもち、隣のビルにはＢ＆Ｙユナイテッドアローズ、鶴屋百貨店が運営するNew-S館にはユナイテッドアローズのGLR、シップス、スピック＆スパン、トゥモローランド、同東館にはユナイテッドアローズ、エディフィスとイエナの複合業態、アーバンリサーチメイクストア、熊本パルコにはナノユニバースが出店済みだ。
これらがリローケートすることも考えられるが、手本となる天神ヴィオロのテナントから類推すれば、メジャーなセレクトではアーバンリサーチ ソニーレーベル、アメリカンラグシー、クルーン ア ソング、ロイヤルフラッシュなどが順当だろう。他にはジャーナルスタンダード単体、あとはユナイテッドトーキョーなどのブランドが出店するのか。地元の小売り事業者にも新業態やＦＣでのオファーが来ているとは思うが、莫大な出店投資を考えると厳しいと思う。
当面、下通新天街ＮＳビルが長くてだだっ広い商店街の新名所になるのは間違いない。それに熊本はロケーションに反してクリエーター系ブランドが売れてきた土壌もある。大手にとってはテストマーケティング的な進出もが考えられるかもしれない。ただ、若者の服離れは熊本も同じだろうし、地震による景気の冷え込みもある。通常の市場環境とは言い難いのだ。来春オープンだから、今年中にテナントは決まるはずだが、果たして…
課題山積の中心部に対して、郊外は順調に復旧、復興を進めている。イオンモール熊本も８月中に順次テナントが営業を再開した。オープンを待っていたお客が堰を切ったように訪れ、平日にも関わらず週末のような賑わいを見せる。中でもニコアンドは通路での仮営業でフルアイテムが揃わないにも関わらず、人気ぶりは健在。店側も来店客にはサイト掲載の商品が見当たらなければ、取り寄せで対応するなど最大限の配慮を欠かさない。そうした点を見ても、郊外業態の勢いは震災禍でも底堅いと言えそうだ。
ゆめタウンのはませんとサンピアンは11月を目処に再開予定という。被害が軽微でシネコンなど一部を除き営業してきたゆめタウン光の森は、近隣のサンピアン休業に伴い集客、売上げとも好調に推移している模様だ。何しろ平日でも駐車場は、ほぼ満車の状態。グローバルワークやレプシム、スタジオクリップ、グリーンパークス、プティマインでは、秋物商戦でも順調な売れ行きを示している。
中心繁華街には震災の爪痕が残り、ストリートでは休業したままの店舗も少なくない。路地裏の個店は家賃が安いからこそ営業できたのだが、屋根瓦の葺き替え、外壁、内装の修理などの費用が嵩めば、賃料が値上げされる可能性もある。若手オーナーにとっては休業、移転はまだしも、廃業や転業の決断を迫られるかもしれない。
メーンの商店街にしても、来春、再開発第一弾のビルが開業したところで、同じ並びに休業店舗があることも予想される。それでは継ぎ接ぎ状態は否めず、街全体の魅力アップにはほど遠い。そもそもアーケード街にお洒落な出立ちはそぐわない。クリエーター系もインポートもセレクトも、街と呼応して活きる部分が大きいからだ。街づくりがファッション文化を育む源であるし、コストがかからない街だから服に投資できるではあまりに寂しい。それも機能や価格で優れたショッピングセンター系ブランドに押されて来ている。
いつも思うが、行政が作る再開発の企画書には壮大なことが書いてある。街そのものを変えていくような意気込みが感じられる。しかし、実際はハード中心にお金が流れ、ソフト面はイベントを仕掛けて、賑わいを生むくらいしか方策がない。
なぜパリやミラノがお洒落なのか。なぜ横須賀や原宿からファッションが生まれたのか。街と大きく関係するからだ。「東京よりも先にブランドが登場した」「日本で初めてセレクトショップを作った」。熊本には逸話がある。しかし、所詮小売りや店舗のレベルに過ぎず、マスメディアに取り上げられたことでの自己満足だ。街によって育まれたファッション文化ではないだろう。
少なくとも全館修理で再開するＳＣに震災の傷跡は残らない。熊本の復興景気はやはり郊外が一歩リードというところだろう。そこで買った服を着て中心繁華街を歩いても、若いお客ほどなんら違和感を持たない。それが熊本の実態だと思う。復興、復旧、再開発を口で言うことは容易い。でも、その先の街づくり如何でファッションが左右されるのもまた事実だと思う。
一方、地元業界は被災状況が都市部と郊外、店舗ごとに違い、震災直後から営業したり、１、２ヵ月から数ヶ月かけて部分開業したりと様々だ。実際、中心部の店舗を見ると、 休業のままま、工事や解体中のところもあり、営業しているのは震災以前の７割程度に止まるのではないか。
熊本の中心繁華街は、熊本城が見下ろす通町筋を起点に南と北の両縦と南端から西に伸びる３つアーケード、ストリート、バスセンター界隈で形成されている。しかし、郊外の住宅開発とモータリゼーションの発達で、ここ15年ほどは地盤沈下が激しい。
南側のシャワー通りは一時期、ファッションの発信基地と称されていた。わずか200メートルにも満たないストリートには、ここにしかないブランドショップが軒を並べ、東京の業界関係者をもあっと言わせるほどだった。しかし、銀行がバブル崩壊による金融引き締めで融資をストップすると、ショップオーナーたちは資金繰りに困り、閉店や倒産を余儀なくされた。
ファッション発信と騒がれたところで、ビジネスの規模はその程度だったのである。今も空き店舗が出るとチラホラ出店はあるが、一歩通りを外れると風俗街、歓楽街が広がり、計画的なエリア形成には至っていない。北側の新市街アーケードは中高年の飲食や遊戯関係者が往来し、解体されるビル、半壊した店舗などが合わさり、どこかうらぶれたイメージがまん延している。それだけ活性化は不可欠なのだが、再開発計画が持ち上がっているのは、新市街を抜けたバスセンター、県民百貨店周辺の桜町地区一帯だ。
熊本は今から10数年前にも行政主導で通町筋の再開発事業が実施されている。しかし、ハード整備中心で、商店街が全盛期の売上げを回復するまでにはない。期待された中国人旅行者も熊本城を観光すると、そのままバスで阿蘇方面に移動するため、商店街にカネが落ちるほどの効果はない。鳴りもの入りでオープンしたラオックスも、集客のカギになる水前寺公園の湧水が地震の影響で枯渇する始末。地元にとっては二重三重の苦しみを味わっていると言っても、過言ではないだろう。
地元紙の報道によると、大西一史熊本市長は、市議会の一般質問で「過去の事例から地震後２年は震災特需で地域経済は支えられるが、その後は減速が懸念される。３年目以降を見据えた取り組みが重要」と答弁。震災復興をそのまま地域の浮揚につなげていく考えを明らかにした。その中心となるのが、桜町地区一帯の再開発事業である。
計画は老朽化が進んでいたバスセンターやホテル、百貨店、文化会館を解体して交通、商業、ホテル、文化ホールなどを一体化した多目的施設に建替える一大プロジェクトだ。竣工は４年後の2020年秋になるが、復興需要が一段落した後に景気を減速させないためにも、熊本市では重要な再開発事業と位置付ける。
ただ、商業施設には核店舗を誘致できず、テナントがリーシングされるだけ。東京の有楽町マリオンやプランタン銀座をはじめ、全国各地の百貨店が軒並み閉店していることを考えると、熊本も例外ではない。定期借家契約による店舗集積の商業ビルしか、打つ手がないのだ。出店するテナントもだいたい想像はつく。これから４年、ビジネスモデルが劇的な変化をとげれば別だが、今のまま推移していけばファッション衣料は半分以下で、雑貨やビューティ、外食が主体になるのは目に見えている。
メディアがテナントに「九州初進出」とか、「熊本初上陸」とかの冠をつけて囃し立てても、ほとんどの業態がすでに存在するのだから、目新しいテイストであるはずもない。そもそも新業態のテナントがなければ、デベロッパーとして誘致するものは限られる。同じようなテナントが集まれば競争が激化し、勝つか負けるか、または縮小均衡せざるを得ない。もちろん商品が売れなければ、売上げは付かない。すでに熊本の中心部も市場規模からすればオーバーストア気味。活性化以前の話だ。
ブームを仕掛けるのがうまい外食とて、半年もすれば行列は無くなり、客足は遠のく。所詮、商業ビル、ハコもの主体の開発である。加えて購買力の半分以上が郊外や福岡に持ち出されている。街ごと作り替えるわけではないので、効果は限定的ではないか。ハード中心の再開発事業が中心部を活性化するなどという考えには、全く首を傾げたくなる。
熊本にはかつて百貨店が三つあったが、現在は一つ。閉店したのが桜町の県民百貨店（旧くまもと阪神）。もう一つは大火災後にＧＭＳとして営業して来た城屋ダイエー（旧大洋デパート）。このダイエー跡地には来春、「熊本下通新天街ＮＳビル（仮称）」が一足先にオープンする。開発に当たるのは、地場デベロッパーと下通で靴やバッグの専門店を経営する民間企業だ。地下にはイオン系のスーパー、マックスバリュが入り、１階から４階は福岡天神でヴィオロを運営するプライムプレイスがテナントをリーシングする。５階以上はオフィスビルやサービス関連のテナントが入る計画という。
しかし、こちらも桜町の再開発ビル以上にファッションテナントの顔ぶれは推察できる。報道ではセレクトショップや雑貨、カフェなど60店舗が入居予定と言われているが、セレクトと言っても、ビームスは通町筋に旗艦店ビルをもち、隣のビルにはＢ＆Ｙユナイテッドアローズ、鶴屋百貨店が運営するNew-S館にはユナイテッドアローズのGLR、シップス、スピック＆スパン、トゥモローランド、同東館にはユナイテッドアローズ、エディフィスとイエナの複合業態、アーバンリサーチメイクストア、熊本パルコにはナノユニバースが出店済みだ。
これらがリローケートすることも考えられるが、手本となる天神ヴィオロのテナントから類推すれば、メジャーなセレクトではアーバンリサーチ ソニーレーベル、アメリカンラグシー、クルーン ア ソング、ロイヤルフラッシュなどが順当だろう。他にはジャーナルスタンダード単体、あとはユナイテッドトーキョーなどのブランドが出店するのか。地元の小売り事業者にも新業態やＦＣでのオファーが来ているとは思うが、莫大な出店投資を考えると厳しいと思う。
当面、下通新天街ＮＳビルが長くてだだっ広い商店街の新名所になるのは間違いない。それに熊本はロケーションに反してクリエーター系ブランドが売れてきた土壌もある。大手にとってはテストマーケティング的な進出もが考えられるかもしれない。ただ、若者の服離れは熊本も同じだろうし、地震による景気の冷え込みもある。通常の市場環境とは言い難いのだ。来春オープンだから、今年中にテナントは決まるはずだが、果たして…
課題山積の中心部に対して、郊外は順調に復旧、復興を進めている。イオンモール熊本も８月中に順次テナントが営業を再開した。オープンを待っていたお客が堰を切ったように訪れ、平日にも関わらず週末のような賑わいを見せる。中でもニコアンドは通路での仮営業でフルアイテムが揃わないにも関わらず、人気ぶりは健在。店側も来店客にはサイト掲載の商品が見当たらなければ、取り寄せで対応するなど最大限の配慮を欠かさない。そうした点を見ても、郊外業態の勢いは震災禍でも底堅いと言えそうだ。
ゆめタウンのはませんとサンピアンは11月を目処に再開予定という。被害が軽微でシネコンなど一部を除き営業してきたゆめタウン光の森は、近隣のサンピアン休業に伴い集客、売上げとも好調に推移している模様だ。何しろ平日でも駐車場は、ほぼ満車の状態。グローバルワークやレプシム、スタジオクリップ、グリーンパークス、プティマインでは、秋物商戦でも順調な売れ行きを示している。
中心繁華街には震災の爪痕が残り、ストリートでは休業したままの店舗も少なくない。路地裏の個店は家賃が安いからこそ営業できたのだが、屋根瓦の葺き替え、外壁、内装の修理などの費用が嵩めば、賃料が値上げされる可能性もある。若手オーナーにとっては休業、移転はまだしも、廃業や転業の決断を迫られるかもしれない。
メーンの商店街にしても、来春、再開発第一弾のビルが開業したところで、同じ並びに休業店舗があることも予想される。それでは継ぎ接ぎ状態は否めず、街全体の魅力アップにはほど遠い。そもそもアーケード街にお洒落な出立ちはそぐわない。クリエーター系もインポートもセレクトも、街と呼応して活きる部分が大きいからだ。街づくりがファッション文化を育む源であるし、コストがかからない街だから服に投資できるではあまりに寂しい。それも機能や価格で優れたショッピングセンター系ブランドに押されて来ている。
いつも思うが、行政が作る再開発の企画書には壮大なことが書いてある。街そのものを変えていくような意気込みが感じられる。しかし、実際はハード中心にお金が流れ、ソフト面はイベントを仕掛けて、賑わいを生むくらいしか方策がない。
なぜパリやミラノがお洒落なのか。なぜ横須賀や原宿からファッションが生まれたのか。街と大きく関係するからだ。「東京よりも先にブランドが登場した」「日本で初めてセレクトショップを作った」。熊本には逸話がある。しかし、所詮小売りや店舗のレベルに過ぎず、マスメディアに取り上げられたことでの自己満足だ。街によって育まれたファッション文化ではないだろう。
少なくとも全館修理で再開するＳＣに震災の傷跡は残らない。熊本の復興景気はやはり郊外が一歩リードというところだろう。そこで買った服を着て中心繁華街を歩いても、若いお客ほどなんら違和感を持たない。それが熊本の実態だと思う。復興、復旧、再開発を口で言うことは容易い。でも、その先の街づくり如何でファッションが左右されるのもまた事実だと思う。
