＠１８５４年ペリー来航から日本は開国へと向かう。２６０年以上も続いた徳川鎖国時代から新たな時代（明治）への動きを薩長土肥の志士が尊王攘夷、倒幕等できっかけを作った。当時の老中阿部正弘の決断、現代の自由貿易・グローバリズムへの舵を切る相当強力なリーダーシップを発揮した。イギリス、フランス、オランダ、スペインにさらにアメリカの植民地政策が絶頂期、国内の反対も多い中日本の政策は素晴らしい判断だったと思う。逆にアメリカペリー艦隊からの砲撃（戦争）になった場合どのような日本になっていたのか想像しがたい。 が戦力的に日本はアメリカの植民地になっていたことだろう 驚くべきことは、当時の幕府内での海外情報が相当正確な情報によって判断できたことも素晴らしいと思う。
- パーマー・アーロン（１７７８−１８６３）法律家、日本開国論立案者
- ペリー・マチュー（１７９４−１８５８）日本開国交渉
- クレイトン・ジョン（１７９６−１８５６）第１８代米国務長官、開国推進
- ウエブスター・ダイニエル（１７８２−１８５２）第１９代米国務長官、大統領新書
- ハリス・タウンゼント（１８０４−１８７８）初代日本総領事、日米通商締結、玉泉寺
- ウイリアムス・サムエル（１８１２−１８８４）宣教師、ペリー通訳
- シーボルト・フィリップ（１７９６−１８６６）オランダ医官、地図収集家
- アメリカの捕鯨（１９世紀初頭）鯨油＝需要が高く灯火以外には潤滑油、石鹸、塗料、繊維加工に利用された 当時アメリカ捕鯨船は７２２隻、資産は９３億５百万ドル、売上５１億ドルと巨大産業だった
- 英国は１７００年代以降支那産の茶輸入の「中毒」で１８００年には１万１千トン輸入した、代わりに阿片密売を１８００年代に年間１２００トン、９０万人の常習者がいたと推定された
- 清政府は阿片の密貿易を取り締まるためイギリス居住区の食料、水を停止、戦争へとつながった。 英国商会、ジャーディン・マセソン商会が関与していた
- アヘン戦争の終結「南京条約」では清政府は賠償金２千百万ドル、香港島の割譲、廃棄した阿片の賠償、５港の開港とイギリス両耳の居住権等を認めた
- 「感応寺」徳川家斉建立を破却、将軍には５５人の子女がおり莫大な費用と大奥の隠れ蓑的存在の寺は不要となった（江戸の菩提寺は芝増上寺、上野寛永寺）
- アメリカ大使館（元牛久藩邸）、ホテルオークラ（元川越藩邸）
- 江戸時代のベスト書籍「校刻日本外史」は明治までに３０万冊販売
- マカオ宣教師ウイリアムスの「チャイニーズリポジトリー」ではラゴダ号の米国漂流民１５名が日本の役人に野蛮な事（真相は真逆）をされた記載を理由にパーマーが日本開港論を提唱し、賠償、費用負担、開港等を迫った（真意は自国の捕鯨業の保護の為、日本開港を企てた）都合の良い虐待説を作り対日戦争を計画した
- アメリカ、国としてよりも企業としてカルフォニアと中国を結ぶ航路を優先しており、その補給拠点として日本開港を名指しした
- 植民地政策でイギリスは１８５１年までに多くの軍港（植民地）ジブラルタル、マルタ、ボンベイ、トリンコマリー、モーリシャス、アデン、香港、シドニー、ハワイ、バルパライソ、ブエノスアイレス、リオデジャネイロ、ジャマイカ、アンディグア、バミューダ、ハリファックスをもており軍船も１８７１年の３７隻が１８４９年には１２９隻に増えた
- アメリカはカルフォニアをメキシコから奪った（１８４８年）、サクラメントの金鉱で大規模な人口移動を起こした
- アメリカは１８５１年ペリーを任命、支那との交易を中心にシーレーンの拠点として日本の開国を望んだ、ペリーの娘婿はロスチャイルド家やアメリカ・ヨーロッパ産業界とのコネクションを持っていた
- ２６歳で老中となった阿部正弘（福山藩主、１８歳で藩主となる）が有数な人材を集め幕府の延命と国防に奮闘した。オランダ、出島からの情報でアメリカ、イギリスの動きを察知しておりペリー艦隊（１８５３年７月８日浦賀に入港）４隻、その後契約する為に大戦隊１０隻、２３６門、３１２５名を率いていたが、実際には９隻１２８門、１９８５名で再来。献上品として４分の１の蒸気機関車、モールス電信機、砲車を送った
- 通商に反対する徳川斉昭、林大学守等を振り切り１８５４年７月１４日条約締結、下田、函館の開港を容認、その他第１１条のEither or Bothの翻訳が不鮮明のまま行使、通商は二の次に
- 翌年の１８５５年ペリー死去、１８５７年老中阿部死去した
- アメリカとの通商は戦艦建造で幕府は「観光丸」４００トンをオランダ東インドから取得、２５隻を建造、オランダからの技術も続いた
- アメリカ「ラッセル商会」は１９世紀最大の犯罪組織で世界的なドラッグディーラ、秘密結社組織スカルアンドボーンズを創設・２７代大統領等プリンストン大学、コロンビア大学等に寄付している。会員ではジュージ・ブッシュ元大統領等も含まれている
