「日本を乗っ取るには武器はいらない」日本の無規制『無邪気な日本人よ、白昼夢から目覚めよ』

＠政府はカーボンニュートラル推進（火力発電・原発を無くしガソリン車を廃止）としながら電気不足を火力発電に、ガソリン車に頼っている現状、ノーベル経済学賞ポール・クルーグマンは市場の自由化をしてはいけない分野は教育、医療と電力であるという。教訓から言えることは世界の潮流に流されず独自の「電力エネルギー」に関して正しい数値と根拠で対処しなければ経済発展もないと言う。「歴史の検証を怠るな」「エネルギー対策を正当な根拠とデーターで構築せよ」（決してカーボンニュートラル世論に突進する事なく自国の技術を高める）、更に国防意識と外国人に対する規制（入国・移住・不動産売買・医療保険）など国民の税金の浪費と都市問題での混乱を招く前に早々に設ける必要があると言える。驚愕な言葉は「日本を倒すのに武力は入らない。この国は住めば乗っ取れる」（外国人に対する不動産の自由・移住の自由・無償医療）と言う事実だ。

『無邪気な日本人よ、白昼夢から目覚めよ』川口マーン恵美

「概要」違いだらけのエネルギー論・環境論に騙されるな！「CO2フリー」「カーボンニュートラル」が日本を衰退させる！環境先進国・日本よ、欧米に引きずられる愚を犯すな！原子燃料サイクルは国家戦略電気自動車礼賛、ガソリン車排斥は中国の策略だ！トヨタ社長の勇気ある正論に耳を傾けるべきだ日本の独立には原発・石炭火力発電が必要だ！日本を襲う危険な「環境テロリスト」の罠「日本の国土、売ります」でいいのか?　国防崩壊を見過ごすな！このままでは、中国共産党が「第二のGHQ」になってしまう

ー国防意識

・北朝鮮の核保有で日本の「平和憲法」は守れない、危機感を持たない日本人「平和ボケ」

・米国の軍隊・国防は日本が盾になる

ー日本の国土「外国人に爆買いされている現状」

・国土の自由な不動産売買は中国にとって国土占領と化す

・中国の動員命令は外国に居住している者全てが中国軍の要員になる「中国国防動員法」

・中国人が購入した不動産「土地は中国軍の治外法権」を主張できる

・中国人が主に買い占めた土地は東京ドーム627個分、2,946ヘクタール・水源地など森林

    　韓国・インド、その他諸外国では外国人の土地購入には制限や条件がある

    尖閣諸島など軍需のターゲット、竹島は既に韓国領土と化した

ー「移民と難民」

・EUは難民政策で失敗（不当な人種・テロなども侵入・経費負担増）

・台湾・韓国・北朝鮮での有事には日本が難民救済する羽目になるが対策は皆無

・船舶観光上陸制度で日本は不法移民の無策となっている（本人証明なし・身元確認無し）

・海外留学生への支援補助で日本は2019年に3165億円も拠出している

・外国人に悪用されている日本の医療保険でも無策（本人証明ができていない）

    荒川区では2018年に既に37．5％が在留中国人への療養費になっている

ーエネルギー不足

・原発問題とLNG不足でブラックアウト（停電）になる可能性大

・カーボンニュートラルが日本の経済（車産業）を止め始めた（EUとの温室効果ガス削減連動）

・無責任な政治家とメディアのカーボンニュートラル宣言

・省エネでは主力電源を確保できない現状を知らない政治家と課題

    豊田会長の車産業への経済インパクト大（経済低迷・ガソリン車幻滅は地方の崩壊）

    電動化ライフスタイルには更なる電力が必須（原発10基、火力なら20基必須）

    EV車によるCO2の産出が増え・省エネでも設備電力が必須（火力発電の総出力増）

    中国製太陽光パネル処理問題（ヒ素とアンチモン）毒性が高いヒ素が課題

    （2030年には年間20～80万トンのパネル処理が発生する）

ーCOPは中国は未だ開発途上国という位置付けでCO2削減を気にせず火力・原発等を建設

    2018年のCO2排出国：中国95億トン、米国49億トン、EU32億トン

    中国の原発数は世界3位、2030年には世界1位となる

ーエネルギー政策

・ドイツは原発廃止に向けて電気料金が高騰化（2011年17基が2021年６基と削減）

・省エネ発電での蓄電問題から天候気候に左右され不安定

・リチュウム電池の原材料が放射性物質（コバルト）を含んでいる

ー原発の見直し（電力供給不足＋CO2削減）

・電子力燃料サイクル技術（濃縮技術）は米国、イギリス、日本が持つ

・核廃棄物処理は未だ解決策なし（地下500m以下の地下に埋蔵を計画）

    日本の原発数は54基（現存33基、再稼働９基）

就職難は高学歴者に限らず蔓延している世界『高学歴難民』

＠中国では多くの高学歴者の就職先が見つからず、浪人、もしくは低所得者労働者になっていると言う。今後日本でも高学歴の大学卒でも思った就職先が見つからない、就職できないなど出てくることは間違いない。それは日本経済の低迷で追加人材を採用できない環境であり、高齢者の継続的労働と同じ仕事でも低賃金で働く環境となっているからである。ここにある、若手の必要性感じる職とは「専門職」「特殊技術職」「新たな職」となる、さもなければ他国への移住し探す方が早いと感じる。別の見方をすると、希望する職を得たとしても、思った企業・職ではないと感じ（がまん、辛抱する精神的ストレスに弱い）、すぐ転職する層が増える中で、今後は若い層の就職難が続くと見る。そうなると結婚も、子供も、家も持たない低所得層へとプライドとの葛藤も含め選択肢を失くし、究極「難民」になる。過去の「高学歴者の高待遇、最高の就職先」など、世間ではすでに崩壊、それよりも人間性などを重視した人材登用にシフトしている。

解決策の一つは、政府の起業家・中小企業への大胆な支援だと思う。新規ビジネスを活性化させることだ。特に「農業分野」、「エネルギー対策」（海底資源含む）、「ソフト開発」での活性化は日本にとって経済復興への必須の分野となる。

『高学歴難民』阿部恭子

「概要」学歴があれば「勝ち組」なのか？月10万円の困窮生活、振り込め詐欺や万引きに手を染める、博士課程中退で借金1000万円、ロースクールを経て「ヒモ」に、日本に馴染めない帰国子女、教育費2000万円かけたのに無職……「こんなはずではなかった」誰にも言えない悲惨な実態！　犯罪者になった高学歴難民、博士課程難民、法曹難民、海外留学帰国難民、難民生活を支える「家族の告白」、高学歴難民が孤立する構造を解く。

ー就職難の果てに生活の為に選ぶのは「万引き・詐欺」「キャバクラ」などの事例、更に被害妄想、人間関係のもつれ、更には家族に内緒で借金まみれとなり行き場を失い自殺、閉じ籠もりなどの事例など

ー現実と理想に苦しむ高学歴コンプレックスから肉体労働へと余儀なくされる若者が増えている

『日本は少子化問題で崩壊する』予言『人口は未来を語る』

＠「日本は少子化問題で崩壊する」と予言している事に驚愕するが頷ける。それは本書にある人口動態での重要ポイント「経済力」「民族性」「社会的エゴイズム」があり、日本の現状は経済の低迷路線の選択と単独民族（単独民族の継承・移民不可）を継続していることだ。「崩壊」の主の理由である少子化問題は既に危険レベルにあり、幾ら労働者不足を科学技術で補おうと、また女性の地位と待遇改善を図ろうと手遅れに近いという。政治政策がこのままでは、日本の経済は成長が不可能で、若い夫婦が労働しても賃金的にも時間的にも子供を育てる環境がさらに失くなっていくと言うことだ。それは国家が増税と新税を繰り返しても、高齢者負担（医療・年金・保険）は若い層とは既に大差があり追いつけない、と言うことだ。日本の若い層は真剣に無策で自己主義的な国政を改善していかない限り日本の将来は明るくならないどころか、真っ暗闇に突然覆われるかもしれない。あるいは、外国移住した方が災難（極重税）に遭わずに済むかもしれない。更に気になるのは、国内の「米」の現状。政府の減反に次ぐ減反政策で農業人口の減少と老齢化など「米」不足と高騰化は政府とJAの思惑通りだが、国民にとって愚策でしかない。

『人口は未来を語る』ポール・モーランド

「概要」40億、121、79000―国家の命運は人口が握る! 気鋭の人口学者による大胆な未来予測。超大国になるか発展途上のままか、経済的に豊かになるか貧困にあえぐか。

ー都市で暮らす人々は小家族を選択し、出生率が低下、社会が高齢化し、人口が減少、移民流入と民族構成の変化となる

ー３つの色の変化

・増加するグリーン：人口増加の減速による環境回復の可能性＝より効率的により少ない資源で食料を確保できる可能性

・増加するグレー：世界人口全体の高齢化と、多くの国の超高齢化の可能性

・減少するホワイト：民族的変化、すなわちアフリカの人口増とヨーロッパ系人口の減少

ー人口変化

・世界人口に占めるアフリカの割合は1950年に14人に1人だったが、2100年には3人に1人

・今世紀末の世界人口は150億人を超えるのかアフリカの出生率次第

・2064年に100億人弱を迎え2100年には90億人を切ると研究機関ランセットは予測

・平均出生率は1950年デンマークの2倍、現在は1.1倍、平均寿命も３分の2が僅か10％未満

ー急速な都市化

・第一次世界大戦前やには百万人都市は10数箇所、現在中国だけでも121箇所もある

・農耕民の3分の1が都市住民になり世界人口の半分を超えた（2100年には7割超）

・都市化の後退はパンデミック、財政破綻で起こ理、災害では食料水不足を招く

・イノベーションにより都市は消費エネルギーが減り、大気汚染も減り、交通渋滞も減る

・国策にもよるが都市と農村との格差は小さくなる（教育・暮らし）

・都市での少子化は進みキャリアアップと少ない投資で少子化が実現

・結婚・出産が減退、性生活も減退（日本の４０歳未満は４人に１人は異性交渉がない）

    日本は先進国の中でも最も幸福度が低く、子供を育てる時間と金銭的余裕がない

ー高齢化社会

・若い人口国は革命を起こしやすい（ロシア・ソ連時代）

・日本は100歳以上が7万９千人（90％が女性で、65歳以上が28％）

・日本に次いで高齢化社会国になるのはイタリヤ、ドイツ、中国、米国となる

・高齢化社会は長期停滞経済、低金利（過去30年で成長率が2％を超えなかったのは２回だけ）

・高齢化で高騰する医療費、年金へはゼロ金利、赤字国債発行、増税となる（自転車操業となる）

・公的年金を増やす工夫は移民労働者を増やす、年金支給年齢を上げる

ー犠牲となる選択（経済力・民族性・社会的エゴイズム）

・日本は経済力（経済低迷）を犠牲に民族性（移民を認めない）、家事と介護を女性に押し付け、結婚や子育てより自立（仕事で賃金を得る）を優先させる

・英国は移民を受け入れ、労働力を上げ、経済（税収を増やし）を活性化させるが、民族構成に変化し始めた（外国籍生まれが20％以上）

・イスラエルは経済と民族を優先し、出産率も伸ばしている　だが移住も増えている

ー人口動態が重要

・気候変動、パンデミック、AI、地政学など以上に人口動態が重要な位置を占めていく

・日本の現状：少子化による崩壊が起きる最も早い国

    母親としても働き手としても満たされない女性が多くいる

    科学技術で補おうとしているがそれだけでは解決しない（出生率1.３低下が早い）

政府の曖昧な機能性食品等の認証は危険『サプリメントの不都合な真実』

＠サプリメント機能性食品は「気のせい食品」という著者に乾杯。余りにも真実を知らないまま服用している気がする（ある一点だけに効き目があると言うことだけで）。現実、「紅麹」で健康被害者は医療機関に受診した人は2603人、入院患者530人、死者数は397人となったが、実は諸外国では「紅麹」は以前から販売禁止されている部類だと言うことだ。そんなサプリメント（トクホを含めた栄養機能食品、機能性表示食品）の現実を知ると「服用して得ることは何もない」逆に長期的には不健康になる可能性があると言う、ことだ。それは政府、厚生省、消費者庁の姿勢は内容を一才検証することなく「申請だけで認証」（販売責任任せ）している事実が多く、その種類も増え、曖昧で煩雑になっている、という。さらに諸外国で「禁止部類」も販売されているものがあると言う。これらの食品は「病人向けでは決してない」と言うことを肝に銘じておくべきだ。

『サプリメントの不都合な真実』畝山智香子

「概要」紅麹の危険性は世界的に指摘されていた！　「ビタミンやミネラルだから安全」は大間違い？　ウコンは肝臓機能を低下させる？　「伝統薬・漢方薬だから安心」とはいえない？　機能性表示食品は「気のせい食品」？　日本には健康食品の安全を保証する法や制度がない……それでもあなたはサプリメントを飲みますか？　食品安全の第一人者が海外の最新事情もふまえ、これだけは知っておきたいポイントを徹底解説。知ったら怖くて飲めなくなる。９割が知らないサプリメントの黒い真実。

ー2024年11月「紅麹」で健康被害者は医療機関に受診した人は2603人、入院患者530人、死者数は397人　海外（北米・欧州）では紅麹サプリメントは随分前から人への混交被害との関連が複数報告されており注意勧告・警告されていた。

ー「健康食品」は健康な人が使うものという位置付け（病気の人が使うことを想定していない）、中でも法律上の定義があるものは特定保健用食品（トクホ）、栄養機能食品、機能性表示食品の３つがある。これらまとめて「保険機能食品」という。

ー「トクホ及び条件付きトクホ」は「海外ではまず有り得ない」と言う理由は、数十人程度を対象として数週間の試験（予備的臨床試験結果の段階）だけで「国によるお墨付き」が与えられている。その背景は国民の健康の維持増進が目的ではなく、政府のマーケティングの手段で行われたものだ。

ー「機能性表示食品」では2013年に安倍首相によるトップダウンで実施された成長戦略の制度、成長を妨げる過剰な規制を一気に緩和、一部の効果効能を宣伝して売り上げを伸ばす事を目的に実施された食品だ。いわゆる科学的根拠を基に国が審査無しだが事業者に自らの責任で表示だけを求めたもの。「トクホ」で認められなかった製品が機能性食品として販売されている。「機能性表示食品による科学的判断のレベルは食品安全委員会の基準より遥かに低く、消費者を騙してもいい物だと消費者庁がお墨付きを与えたような物」という。機能性表示食品は企業が表示する文言などを届ける物だが、届出をした内容とは違う宣伝をしている物も珍しくない、と言う。

ー消費者庁に届出された科学的根拠の質は誰もが閲覧可能で内容を第３者が検証できる、とあるが報告の質、研究の質のおいて不備が多く、改善していない、と言う。

ー2023年の「きなり匠」（表示する合理的な根拠がないと指摘摘発された事件）その他８８製品もあり機能性食品としてのヒョ王子を撤回させた。

ー「アガリクス」バイブル商法「でっちあげ表示」事件（「単純に～は素晴らしい」と直接宣伝するだけ）食品に直接表示できない機能効能をだけを宣伝する手法

ー輸入食品を含め発がん物質は食品の添加物にごく普通に流通している（残留農薬も同じく）

・健康表示で認められている栄養素・物質等を知っておくべきだ    

ーまとめ

・「約10年経って、健康食品の科学的根拠が予想以上に酷いものになっている」

・「新規食品の定義はできるだけ国際的基準に合わせて欲しい」（紅麹は先進国では禁止）

・「食品に表示されている『効能・効果』が頼りなく曖昧なものが増えた」

・「健康食品の制度が世界基準なりに改善しない限り健康被害を起こしやすい」

AIにより複雑な税・控除・補助の仕組みなど簡素化が急がれる

＠『｢AI国税｣が脱税指南を駆逐する億単位の追徴という末路』日経新聞。現在の税務の仕組み、システムなど今後生成AIからエージェントが利活用されると悉く「脱税」「抜け穴」「漏れ」など発覚することになる。であれば税率、仕組みなど全てをシンプル化させない限り続くことは容易に想像でき、税務署の担当者など日常の業務が出来ない状態になる。政府等の刊行物もそうだが、一般庶民が分かりにくい巧妙な言い回し方、繊細で妙に品度ある日本語を使いまくった文章などに対して世界でも見直しが始まっている、ことを知るべきだ。例として、ウオールストリートジャーナル、米国大統領のスピーチなど所謂「プレインランゲージ（人々に明瞭で伝わる言葉の利用）」の採用と法制化がある。

（画像はニュースとは別物）

「有機フッ素化合物 （ PFAS ） 」の日本政府の対応

＠『'Apple Watchのバンドに有害物質'と集団訴訟』CNET記事

PFASは人体に蓄積し、がんや免疫低下などの健康リスクを引き起こす可能性が指摘されている。日本の環境省は『体外へ排泄されて徐々に減ります』など使用の禁止、停止など一切なく、米国では『米連邦政府は飲料水のみを対象に、安全性のためにPFASを規制している』とある。ヨーロッパ連合（EU）は、2025年までに消費者製品へのPFAS使用を全面的に禁止する計画を発表している。日本の輸入製品等の検閲では「不明」と言うのが現実だ。いい加減な環境省の姿勢には呆れる。

PFASは衣料、包装材などにも利用されており最近中国からの輸入子供服で発覚されたばかりだ。

1月28日、日本での驚愕な数値発覚（記事）https://l.smartnews.com/m-isiZT3z/jBvQ4i

犬の年齢は人間とどれくらい違う

＠犬の年齢と人間の年齢比を正確に知る　計算方法と比較表

政治家の頭脳・行動が経済を引っ張る時代

＠『1人当たり所得の国際ランキングの降下』第一生命経済研究所調査。

内閣府が、2024年12月に1人当たり名目GDP（＝所得）の国際比較ランキングはOECD諸国38か国の中で22位、韓国にも抜かれた。為替レートも一つの要因だが、根本は政治家による経済対策の貧弱さ、弱さによるものだ。ドンドン下降して行く日本経済は今の何もしない、できない政治家には無理だろう、と思う。今までは高度成長期の波に乗ってそれぞれの産業・企業が努力して右肩上がりを牽引してきたがもうその時代ではない。だから米国トランプ・マスクのような人材を国民は欲しているのだ。「変化に対応する時代」だが日本は「何事も静観、先延ばし」だ。

1人当たり所得の国際ランキングの降下 ～貧しくなるニッポン～ | 熊野 英生 | 第一生命経済研究所

「働かずして所得を増やす方法」５選

＠『2025年、経済的安定を目指す「不労所得」というアイデア』Forbes記事。「不労所得」余りいい翻訳ではないが「仕事の量を減らし『お金』に対する知恵と工夫で生活するスタイル」とでも言えばいいのか。そんな理想で稼ぐ方法、下記の５つを選択し、上手く実用化させることだ。まず資本を稼ぎ出し、それをいかに活用させるか、さらにいかなる「手に職」を持つかだ。ある書に資本主義の究極は「株主への還元」とあったが働かず得る知恵はここにもある。今後日本はリストラ騒ぎ（自動車産業の淘汰）で職を求める働き盛りの層が一気に増える。若者が考える仕事と知恵（ネット絡みの投資・暗号資産の運用など）はここにある、と思う。

1. 不動産投資

賃貸物件やREIT（不動産投資信託）、短期バケーションレンタルを通じた収益獲得は、不動産を活用した不労所得の代表的な手法である。近年はコリビング（共同居住）や不動産の部分所有に投資する手段も注目されている。

2. 高配当株とETF

大手優良企業の株式やインデックスファンドなどに長期投資し、配当金を得る方法は、不労所得を得るための安定的な手段である。複利成長と低メンテナンス性が大きなメリットといえる。

3. オンラインビジネス

しばしば、ビジネスを構築することがより多くのお金を稼ぐためのすばらしい方法であると話しているが、副業としてフルタイムの収入を補完するビジネスを立ち上げることも、事業規模を拡大して本業にすることも可能だ。自宅でビジネスを始め、テクノロジーを活用して自動化すれば、手間を抑えつつ収益を生み出す仕組みを作りやすい。

4. ライセンスとロイヤルティ

書籍の執筆といった従来型の手段に加え、音楽や写真、ソフトウェアなどの知的財産を販売・提供することで、ロイヤルティ収入を得ることができる。デジタルコースやその他のコンテンツを販売する方法も、比較的少ない手間で継続的な収入を生み出せる可能性がある。

5. 高利回りの貯蓄口座や債券

リスクが比較的低く、安定的なリターンを得られる選択肢として、高利回りの貯蓄口座や債券が挙げられる。リスクが低い分、リターンもやや抑えられるが、堅実な不労所得を構築したい場合には適した方法だ。

https://forbesjapan.com/articles/detail/76221?

米国で高収入、ストレス減の職業（転職）のリストアップ

＠『低ストレスながら「高収入」が期待できる職業トップ15　2025年版、米国』Forbes記事。日本も今後生成AI/AIエージェントの活性化で仕事の効率化、短縮化、最悪の場合リストラになる可能性が大となります。そこで選ばれたこの調査資料は参考になるかも知れない。どれも学歴重視だが、専門家としての熟練者になれば可能性が高い近未来の安定職業だ。

1. 水資源の専門家：15万7740ドル（約2480万円）、8万6300人、8%、学士号
2. 天文学者：14万9530ドル（約2350万円）、2万3500人、7%、博士号または専門職学位
3. アクチュアリー（保険数理士）：12万ドル（約1890円）、3万200人、23%、学士号
4. 環境エコノミスト：11万5730ドル（約1820万円）、1万7500人、5%、修士号
5. 数学者：10万4860ドル（約1650万円）、3万4800人、11%、修士号
6. コンピューターシステム・アナリスト：10万3800ドル（約1630万円）、52万7200人、11%、学士号
7. 燃料電池エンジニア：9万9510ドル（約1560万円）、29万1900人、11%、学士号
8. リモートセンシング科学者・技術者：9万2580ドル（約1460万円）、2万6000人、5%、学士号
9. 地理学者：9万880ドル（約1430万円）、1600人、3%、学士号
10. 交通プランナー：8万1800ドル（約1290万円）、4万5200人、 4%、修士号
11. 鉄道車両修理工：6万1000ドル（約960万円）、2万2600人、9%、高卒または同等
12. テーパー（テープ貼り職人・塗装目減り仕事）：5万7010ドル（約900万円）、13万6600人、3%、学歴不要
13. ポンプ操縦者：5万4690ドル（約860万円）、1万1700人、5%、高卒または同等
14. タイヤ技術者：5万4080ドル（約850万円）、2万700人、3%、高卒または同等
15. クラフト・アーティスト：5万2910ドル（約830万円）、5万4000人、3%、学歴不要

https://forbesjapan.com/articles/detail/76084

日本の経済低迷と続落傾向『日本経済』

@『2025 年の日本経済～実質賃金を増やせるか？』溜池通信記事。

ー2023 年の日本は、世界における GDP シェアがついに 4％を割った（3.99％）。 2000 年時点では、日本（14.55％）は米国（30.03％）の約半分だった。それが 2023 年 では実に 6 分の 1 以下になっている。

「日米中の GDPシェアは米国は日本の 6 倍、中国は日本の 4 倍」

ー2025 年度の経常収支は 3 年連続で過去最高を更新し、29 兆 9610 億円となる見込み。だが、海外で稼いだおカネはほとんどが現地で滞留し、円に転換されること がない。

ー日本貿易会の予測によれば、25 年度の貿易収支は 1 兆 8850 億円の黒字となり、5 年ぶり の黒字転換を果たす見込みである。他方、サービス収支は、「インバウンド需要の増加が 一巡する一方、デジタル赤字が拡大し、全体としては 4 兆 930 億円の赤字となり、赤字幅 は 2024 年度より約 3,500 億円拡大する」とのことである。

日本の予備費等も含めて国家予算はこの経済成長から見ても大幅に減額を強らなければ破産が見えると言うことだ。

http://tameike.net/pdfs8/tame802.PDF

ベトナムの少子化対策・奨励金（対応策が早い）

＠『ホーチミン：34歳までに2人出産の女性に賞金1.8万円授与へ』VJ記事。ベトナムの国民の平均年齢は29歳、人口ももうすぐ１億人を超える国家が、すでに少子化に向けての対策が進んでいます。それに比べ日本は5年も10年も遅れても対策が議論だけで実施されず、窮地に立たないとできない国になってしまった（先延ばしし一夜漬けでドタバタ）悲しく、無能な政治に飽き飽きだ。

記事は『子供を2人出産した出産適齢期の夫婦の割合が60％以上を達成した街区・村レベルの人民委員会には、賞状と賞金3000万VND(約17万8000円)が授与され、子供を2人出産した出産適齢期の夫婦の割合が5年連続で60％以上を達成した場合、賞状と賞金6000万VND(約35万5000円)を授与する』と言う。
『高齢出産となる35歳よりも前に、子供2人を出産した女性には賞金300万VND(約1万7800円)を授与。このほか、貧困世帯や離島の妊婦に対しては、妊娠中や新生児の検査費用として、200万VND(約1万1800円)を支援する』と言う。

https://www.viet-jo.com/news/social/241209184039.html

日本と米国の年金比較

＠『米国では最も早く退職金を受け取り始めることができるのは62歳。61歳9カ月になったら申請できるが、最も重要なのは、社会保障税を支払った仕事での生涯収入。社会保障制度では、最も稼いだ35年間の収入をもとに、インフレ調整後の平均値を算出し、それを累進的な計算式に当てはめて「基本」給付額を決定する。その額は、給付金を請求するときの年齢にも影響する。それは「Social Security Calculator」から将来の受給額を試算することが可能で、合計収入が32,000ドルを超える夫婦は、社会保障給付の最大50％に対して所得税を支払う必要がある。また高所得者は、給付の最大85％に対して所得税を支払う必要があル、と言う。日米の差は大きく、自分で受給額を試算することが可能、課題は年金額の違いです。（図表参照）だから米国のシニアは余裕の生活が可能なのです。

米国で62歳では毎月＠¥266,250、65歳￥329,400、70歳￥417,750になる

（＄1＝￥150換算）

日本は70歳でほぼ米国の62歳と変わらない計算となる

【保存版】米国のソーシャルセキュリティ（年金）完全ガイド | AmeBlog

砂糖の摂取を減らすことの健康メリット

@『砂糖を減らす驚きの利点、肌の健康から認知機能まで、すぐに実感』

糖尿病のリスクは「数日から数週間で改善が見られる可能性」と専門家、NG記事。

減らす利点：気分や肌の健康、歯の衛生、認知機能、運動能力の向上

増えるリスク：肥満、脂肪肝、2型糖尿病、心臓病、がん、高血圧など発症

砂糖は2種類：「天然糖類」と「添加糖類」

・パンに含まれるグルコース（ブドウ糖）、果物（および多くの野菜）に含まれる果糖、牛乳に含まれる乳糖などは、自然に存在する天然糖類

・添加糖類は加工や調理の過程、またはテーブルの上で、食品や飲みものに加えられる（砂糖などの）糖類のこと

添加糖類を減らすと、2型糖尿病のリスクを「急速に」低下させるが、過剰摂取がもたらす害は大きく、糖尿病や肥満、脂肪肝クローン病や多発性硬化症といった自己免疫疾患のほか、高血圧、10種類以上のがんなどの発症リスクを高める

対処方法：料理に使う砂糖の量を徐々に減らしたり、砂糖をシナモン、ナツメグ、バニラ、アーモンドエキスなどのスパイスに置き換えたりすることを勧めている。

100ミリリットルのコカ・コーラには添加糖類が約11グラム含まれておりお勧めしない。

砂糖を減らす驚きの利点、肌の健康から認知機能まで、すぐに実感

アレルギー体質が増えた原因と対処法

＠『食物アレルギーが急増中、新たな注目の治療法が承認、米国』ナショナル・ジオグラフィック記事。

食物アレルギーを引き起こす環境要因については、2つの主要な仮説が提唱されている。そのうちの1つが「衛生仮説」、社会が清潔さを追求しすぎることにより、細菌やウイルスに早期にさらされる機会が減ったせいで、ありふれた無害なタンパク質に免疫系が過剰に反応しやすくなるというものだ。もう一つは遺伝と環境要因、という。

代表的な例のひとつが、1歳未満の子どもにピーナッツを含む商品を与えると、将来的にピーナッツアレルギーになるリスクが大幅に減ることを明らかにした「LEAP （Learning Early About Peanut Allergy ) 研究」だ。ピーナッツを与えられた子どもたちは、ピーナッツを避けていた子どもたちと比べると、5歳の時点でアレルギーになるリスクが81％低かった。

食物アレルギーが急増中、新たな注目の治療法が承認、米国