軍拡競争は一度始めたら止められない

　中国は世界第2位の経済大国になり、自信を強めたのか、更なる経済発展を目指し一路一帯政策を強力に推し進めるため軍事力の強化に励んでいる。

　中国の政治活動骨子は強固な現代的国境・領海・領空防衛体制を構築するにあり、このために更なる軍備増強を図っているのだ。2018年の国防予算案では約18.4兆円であり、昨年の伸び率を上回り高い水準を維持している。

　このような中国との付き合い方は色々議論される。対等に付き合うためには、それなりの軍事力が必要とするのが、現安倍政権であろう。

　ところで、憲法の条文とは裏腹に現在日本は自衛隊と称する立派な軍隊を有しており、日本は既に軍事大国となっている。日本の防衛予算は、昨年12月、米軍再編費などを含む5.2兆円の2018年度防衛予算案を決定した。中国に比べれば1/3以下であるが、前年比1.3％と、4年連続で過去最大を更新するそうだ。防衛予算が国民総生産（GDP)に対する比率では1％以下であり、比率的には世界でも低位であるが、金額的には世界第8位と上位になるそうだ。

　日本国憲法が発布されてから71年経ち、この間他国から戦争を仕掛けれらることなく、また他国へ戦争をしに出掛けることなく、平和が守られてきた。戦後の日本は憲法のお蔭で少ない資源を国防より経済に投資できた。現在の経済的な繁栄があるのはこの憲法のお蔭と言っても差し支えないだろう。

　しかし、現在航空自衛隊は、F15が約200機、F4が約50機、F2が約90機、F4後継機F35Aが１機と最新鋭の戦闘機を揃えている。また、海上自衛隊では、最大の護衛艦の”いずも”に最新鋭戦闘機F35Bの搭載を検討しているそうだ。この護衛艦は一見航空母艦のようなスタイルで、ヘリコプターの離発着にそこまで必要かと不思議に思っていたが、やはり裏があった。F35Bは米国製最新鋭ステルス戦闘機であり、短距離滑走で離陸、垂直着陸可能との話だ。ついに航空母艦まで所有することになりそうだ。

　また、北朝鮮の核開発やミサイル開発に対処するとの名目で、陸上配備型の弾道ミサイル防衛システムや長距離巡航ミサイルなど、新規装備の調達に向けた費用を予算に盛り込んでいる。

　米国の援助の下に最新鋭の兵器を装備し、中国や北朝鮮と張り合っているが、中国や北朝鮮にしても同じ思いで軍備増強をしているのだろう。

　軍拡競争には果てがない。究極は核兵器の装備と思われたが、核兵器にしても現有の核爆弾は威力が大き過ぎて使いにくい為、最近は被害限定型の核爆弾の開発と留まるところを知らない。

　また、軍需産業は継続性が必要であり、一度始めると技術の蓄積、改良、設備の維持、そして人材の確保との名の下に継続する必要がある。米国は軍需産業を支える為に定期的に外国に紛争を起こし在庫処分をしているとすら思えてくる。

　日本では、防衛産業は単一の産業ではなく、車両や艦船、航空機から、弾火薬、被服、燃料といった多種多様な産業を含み、日本の産業の中に広く根付いているとも言えよう。

　防衛省防衛装備庁の資料によると、防衛産業の市場規模は約1.8兆円となっている。これは、自動車等製造業（52兆円）や電子工業（約12兆円）に比べると遥かに小さいが、家庭用電気機器と同規模であり、既に大きな産業となっているのだ。

　2014年に武器輸出三原則に代わる防衛装備移転三原則が閣議決定され、条件次第ではあるが武器が輸出可能になった。これも、日本の軍需産業維持の一環であろう。

　折りしも、政府が年末に改定する「防衛計画の大綱」に向け、自民党がまとめた提言の全容が24日、判明した。その中で、防衛費のＧＤＰ比2％の目標を掲げた。軍事力の増強を続ける中国などを念頭に、防衛力整備に万全を期すには主要国並みの予算措置が必要と判断した訳だ。現在の倍増であり、世界の軍拡競争に本格的仲間入りだ。

　日本を始め、世界の軍拡競争の果てにはどんな世界が待ち受けているだろうか。兵力が均衡しておれば平和が維持できそうだが、恐ろしいのは兵力を維持するためには、それを支える軍需産業を維持する必要があるからだ。維持するための手っ取り早い手段が戦争による消費であることを忘れてはならない。2018.05.30（犬賀　大好－４４６）

北朝鮮の体制維持の保証法は？

　米ホワイトハウスは24日、トランプ米大統領が北朝鮮の金正恩朝鮮労働党委員長にあてた書簡を公表し、6月12日にシンガポールで予定されていた米朝首脳会談を中止する意向を明らかにした。

　つい先日、北朝鮮の非核化をめぐり、トランプ米大統領が２枚の”交渉カード”を早々と切って、開催に意欲を示していたと思っていたが、中止とは驚きだ。交渉カードとは、米朝首脳会談の中止もちらつかせる北朝鮮に、金正恩体制の保証と、無条件で即時の核放棄を求めるリビア方式を適用しないとの大幅に譲歩する提案だ。

　そもそも、米国の主導する経済圧力に北朝鮮が音を上げ、金委員長がトランプ大統領に話し合いを持ちかけた筈であったが、いつの間にか形勢が逆になっている感であった。この背景には中国の存在があるようだ。金委員長は最近、2回に亘って中国を訪問し、直接習近平主席と会談し、頭を下げ何かしらの約束を取り付けて強気になったようである。

　しかし、今回のトランプ大統領の中止宣言で、金委員長はさぞかし慌てているだろう。トランプ大統領は多くの人の意見を聞かずに個人の思い付きで行動する傾向にあるのに対し、金委員長は緻密な戦略を立てていると思われたが、トランプ大統領をちょっと甘く見ていたのかの知れない。

　北朝鮮にとって、金正恩政権の体制維持が最優先事項であり、そのために核兵器が必要と考えているはずだ。だからこそ、16日に北朝鮮高官が発表した談話では、核開発を放棄した後に欧米が支援する反体制派によって崩壊させられたリビアの悲惨な運命をたどったカダフィ政権に言及し、体制維持の保証を求めているのだ。

　トランプ大統領の最優先事項は中間選挙での勝利である。最近、短期間での非核化ではなく、段階的非核化を容認し始めたようであり、リビア方式の不採用と妥協しているのであろう。しかし、ここに来て、北朝鮮の非核化に向けて中途半端な妥協をすれば、反って人気が落ちると判断したのかも知れない。

　北朝鮮の非核化時期が短期であれ、長期であれ金正恩は体制維持の保証を迫るであろう。トランプ大統領は、体制維持の保証をいかにしてやるかの宿題を課せられた訳だが、そもそも体制維持には国内問題の解決が先であろう。

　米国が出来るのは経済援助位であろう。しかし経済的に国民が豊かになると、外国からの情報が入り、金正恩体制の理不尽さが明らかになり、国内の混乱となる懸念がある。

　経済の発展と民主化は中国に例を見るように、必ずしも一致しないかもしれないが、無関係ではない。徹底した言論統制と指導者の世襲が行なわれているシンガポールが、金正恩が理想とする国家の例かも知れないが、もしこのような国になりたいのであれば、自身の変革が必要であろう。

　同じ独裁者であっても、シンガポールのリー・シェンロン首相には身内を殺すほどの残忍さは無いだろう。北朝鮮国内の非人道政策等に目を瞑ること程度しか、体制の保証を米国は出来ないのではないか。

　しかし、これまでの悪行の歴史を国際的な人権活動家が黙って容認する筈が無い。経済的な支援を受けつつ外国との行き来を禁止する鎖国状態が可能であろうか。

　6月21日の米朝首脳会談は一応中止になったが、両者ともに未だ色気を示しているので、復活するか延期との話になるのではないだろうか。兎も角金正恩が望む体制維持をどのような形でするか、興味津々である。2018.05.23（犬賀　大好－４４５）

言論統制する中国式ガバナンスの魅力

　1989年にベルリンの壁が開放されて東西ドイツが統一され、社会主義が資本主義に敗れ、冷戦の終了となり、民主主義の拡大が期待された。

　社会主義あるいは共産主義の敗北の原因は色々議論されているが、人間の自由な発想に基づく自由な経済活動の成功が一番ではないかと思う。この点で、資本主義と自由主義や民主主義は一体であり、不可分と思われた。

　しかし最近、資本主義経済は一党独裁体制とは矛盾せず、グローバル社会で勝ち抜くためには、臨機応変に即応できる独裁体制の方が好ましいとの国際的な風潮が強くなった。

　冷戦が終了した直後、中国も近く共産主義体制が終了すると多くの人が予想していた。しかし、中国では今や世界第2の経済大国となり、独自路線で社会主義現代化強国を目指している。中国式統治の一番の特徴は徹底した言論統制による1党独裁体制である。

　中国は、2011年に国家インターネット情報弁公室を設置し、インターネット情報のコンテンツ管理を強化し始めた。そこで定める管理規定は、情報サービスを提供する事業者に対して、法律や国家の関連規定で禁止する情報の散布を禁止し、違法行為があった場合は閉鎖命令等、責任を追及することが出来るとしている。

　自由や民主と言った価値観より、国家の安定を優先させ統制を強める中国式統治が今やベトナム、カンボジア等、多くの国で模倣され始めている。

　また、6月21日に米朝首脳会談が予定されるシンガポールも同様であり、その政治体制は権威主義的政治体制と言われているようだ。経済的繁栄を最優先し、一般国民の自由をある程度制約することを厭わない政策が、政治体制の根幹をなしているのだ。そのため、一般市民への徹底した管理が行われ、地下鉄内での飲食、ゴミ・ガムの路上でのポイ捨て、水の汲み置き等の些細な罪であっても、高額な罰金を課されることがあるそうだ。

　この程度の不自由さは我慢も出来るであろうし、我慢すべきかも知れない。しかし、メディア等の報道への規制は厳しく、世界報道自由度ランキングでは、世界180ヶ国中154位（2016年）となっているそうだ。

　さて、北朝鮮の金正恩が理想とするのはシンガポール国家だそうだ。シンガポールは核兵器やミサイルを有せずして、経済的に発展している。政治的な実権は首相にあり、現在のリー・シェンロン首相は国父とされるリー・クアンユー元首相の長男である。この点でも、シンガポールは北朝鮮の金正恩を魅了しているだろう。

　現在、世界はインターネットの普及により、情報が氾濫し、果てはフェイクニュース、個人情報の拡散等、負の面も広がっている。IT技術の発展は経済のグローバル化に貢献しているが、一方では個人が勝手に様々な情報を発信し、混乱を招いているのも確かであろう。

　情報を制限しつつ経済的に発展する中国式統治法が、国内の混乱を嫌う各国の為政者を引き付ける訳だ。人間の自由な発想が妨げられると、経済面でも停滞することを歴史が教えているが、グローバル化された現在、情報は外国から瞬時に入って来るため、国内の情報を制限したところで、何ら妨げにならないのかも知れない。

　民主主義は、多数の人間の意見を集約すると言う面倒で時間を要する手続きが必要である。この点で、時代の変化に対する対応が遅れるかも知れないが、多くの意見を取り入れる過程で、多くの人が意見を述べる機会が出来、国民をひとつにまとめる利点が大きい。短期的には独裁者には負けるかも知れないが、長期的には多くの智恵を集めた最善の道で、勝利を収める筈である。2018.05.23(犬賀　大好－４４４）

無人運転車の実現は道路環境次第

　電気で動く自動車と無人で動く自動車が社会にイノベーションをもたらそうとしている。これを実現する要素技術は、電気自動車における電池と自動運転車における制御ソフトである。

　電気をエネルギー源とする自動車は、外観上現在のガソリン車と余り変わらない。しかし、その動力源である電池の技術は、車のみでなく携帯電話の電源や自然エネルギーの蓄積等、社会に及ぼす影響は極めて大きい。しかし、現在の性能では未だ不十分で、更なる性能向上が必要であり、関連企業の開発担当者は必死に努力していることだろう。

　一方、自動運転車においては一口に自動運転と言っても自動化される程度の差が大きい。一般に自動運転のレベルは次のように分類される。

（レベル1）では制御システムがステアリング（ハンドル）操作と加減速のどちらかをサポートし、（レベル2）ではシステムがステアリング操作と加減速のどちらもサポートする。これらのレベルでは通常人間が運転するが、システムは運転を支援、補助するのみであり、技術的にはそれほど困難では無い。

　現在、アクセルとブレーキを踏み間違いて、コンビニ等の店舗に突っ込む暴走事故がよくマスコミを賑わしているが、これに対してはこれらのレベルで十分対応出来るであろう。

（レベル3）では特定の場所ではシステムが全てを操作するが、緊急時はドライバーが操作しなくてはならなず、運転者が常にハンドル近くに手を添えている必要がある。緊急時はいつやって来るか分からず、そうかと言って運転者は常に緊張している訳にはいかない。このレベルは次のレベル4への過渡的なものとなろう。

（レベル4）では高速道路などの特定の場所でシステムが緊急時を含め全てを操作する無人運転レベルだ。このレベルは、どのメーカーも市販段階に至っておらず、コンセプトカーやテスト走行の段階にとどまっているのが現状のようだ。このレベルの車が商用化されて、本格的な自動運転の時代の到来となろう。

（レベル5）では、場所の限定なくシステムが全てを操作する完全無人運転であり、究極の自動運転車であり、理想形である。

　すべてのレベルにおいてそれぞれ技術的な課題があるが、道路環境が整備されるほど技術的な課題は少なくなる。すなわち、ステアリング操作にしても、道路が平坦で、走行車線がはっきりしている等の前提があれば、技術的な課題はかなり絞られる。

　完全に平坦に舗装された道路、車線の区分がはっきりしている道路、道路標識や信号が完備して居る道路、しかも自動運転専用道路あれば、現在でも技術的に完全無人運転が可能であろう。

　しかし実際には、道路には凹凸があり、ごみが落ちていたり、車線の標識はところどころ剥げたり、特に雨で濡れたりすると見にくくなる等、また従来の車との併用であれば、実現は一層困難になる。

　理想状態からの外れを人工知能（AI)の技術により補うのが現在の開発方向であり、そこにIT企業が乗り出す理由であるが、道路整備は守備範囲の外である。道路整備は国の役目であろうが、そこに社会資本がどのくらい投資されるかが、普及の程度、普及までの時間に大いに関係するだろう。

　アクセルとブレーキの踏み間違い事故が多発しているが、概して車の出発時の事故であるため、道路整備とは直接関係なく、車自体の技術的問題として片づけられる。既に標準装備されている車も市販されるなど、浸透し始めている。問題は、老い先の短い高齢者がこのような車に買い換えるかである。

　また、高齢者の逆走の問題も指摘されるが、車に逆走防止の装備の設置となると途端に困難になる。当面、道路に逆走防止の仕組みを備えることが、現実的な対策であろう。例えば、カメラで逆走の車を検知し、音声やライトで警告する等である。

　自動運転車の究極の形である無人運転車の実現は、道路整備がどのくらいされているかに依存する。世界的に自動運転車の開発競争は熾烈であるが、その実現には道路整備に国の支援がどの程度なされるかに左右される。2018.05.19(犬賀　大好－４４３）

女人禁制の起源は性ホルモンにあり

　相撲界において女人禁制の是非が論じられているが、女人禁制はもともと宗教的な色彩が強い。神道や仏教の世界では女人禁制が頻繁に顔を出す。例えば玄界灘に浮かぶ沖ノ島は島全体が宗像大社沖津宮の御神体で、今でも女人禁制の伝統を守っている。また、仏教の聖地である高野山や比叡山も女人禁制だった。

　文化人類学者の鈴木正崇・慶応大名誉教授は、女人禁制を、男性が世俗の欲望を断ち切る修行の場に女性がいると妨げになるという考えと、女性特有の出産や月経に伴う出血を”血のけがれ”として不浄視する考えとの二つの理由で説明する。

　氏の説明によると日本では古来、多くの山が信仰の対象で、元々地域の人間も立ち入ることはできなかった。しかし、山に立ち入って霊力を得ようとする修行者や僧侶が現れ、山自体が修行場となって、男女の区別なく俗人の立ち入りが禁止される場所となっていったとのことである。

　また、奈良時代には、経典で僧寺では女人禁制、尼寺では男子禁制と決められていたとのことだ。しかし、徐々に尼寺は廃れていった結果、女人禁制が目立つようになり、山岳修行も仏教の影響が強まり、女人禁制という立ち入り制限の場所に発展していったとのことだ。

　女人禁制は天照大神の神道より始まったと思っていたが、神道では経典が無いためその起源がはっきりしないようだ。どうも仏教から女人禁制が始まりだしたと考えた方がよさそうだ。

　平安時代の法令集：延喜式では神道における決まり事の色彩が強いが、例えば神聖な場所に立ち入れなくなる期間で最も長いのは人間の死による穢れで、男女は関係ないそうだ。また出産における出血も穢れとされるが、期間は短く期間限定の規制に過ぎないとの話で、女人禁制の理屈としては弱い。

　仏教は、性欲を含む人間の欲望を煩悩とみなし、智慧をもって煩悩を制御する理想を掲げていることにも女人禁制に大いに関係する。人間は年頃になると性ホルモンの関係で、異性を意識し始め、修行に集中できない。これは、本能的な特性であり、理性で制御することが困難な本質的問題である。

　しかし、何とか理由を付けて正当化し、権威付けをしなければならず、そこで女性特有の性質を持ち出しただけではないかと想像される。従って、女人禁制に関し先の鈴木氏の二つの考え方があるとした説も、女人禁制は修行に集中するための方便であるに集約できるのではないだろうか。

　女人禁制は仏教や神道ばかりでなく、キリスト教においてみられる。600年間女人を拒んできた正教会の聖地としてギリシャ・アトス自治修道士共和国があるそうだ。ギリシャの半島の北東にあり、修道士たちが共同生活を送り、厳しい女人禁制の中で祈りの日々を過ごしているそうだ。

　また、イスラム教においては、女性禁制の用語は余り使われないようであるが、女性は顔や頭を隠さねばならず、何かと女性は男性と差別される。サウジアラビアは保守的なイスラム教国で、公共の場では不特定多数の男女が同席するイベントは避けるべきだとされ、スポーツ観戦は男性に限られてきたそうだ。すなわち、不特定的多数の男女が参加できるような場所はすべて女人禁制となっていたのだ。

　最近になってようやく男子プロサッカー競技場での試合で初めて女性の観戦が許されたそうだが、家族連れの専用席での観戦と制限はあるようだ。

　性ホルモンは種の保存のためには必要不可欠なものであるが、精神を集中するには障害となる。特に宗教においては修行の妨げとなるだろう。そこで女性を遠ざけることが必要となるが、何とか理屈付けが必要となるが、女人禁制は後付けの屁理屈と思われる。2018.05.16(犬賀　大好－４４２）