私の表現力は:
私は戦後間もなくから英語に親しみ、また1972年からはアメリカの会社に転出して英語の世界に長期間滞在した為に、多分に英語式というかアメリカ的なものの考え方に影響を受けていると思っております。その点を何卒宜しくご理解のほどを。アメリカには「他者とは意見がこ違っていて当然だし、また自分の独特のことを言わねば」とでも言いたいような文化があり、それについ束縛されてしまったという感があったと言えるのです。
私は日本とアメリカの会社で現職だった時には、我が国がほとんど復興から高度成長期でしたので、現在のようにGDPが辛うじて1~2%に止まっていて致命的にマイナス成長にならないということが理解し難いのです。その成長の鈍化の原因については、某大手製紙会社の私と同年の元社長がいみじくも言われた「経営者の劣化だ」が非常に印象的でした。
私がリタイア後に関係した複数の会社で交流した心ある若手の精鋭たちは「現在の上役たちが何れは経営者(取締役や事業部長等)になっていくだろうが、その時は当社の成長も止まってしまう危険な時代となる。何としても彼らを今のうちに追い出してしまう方法がないか。我々の将来をあの連中に委ねる訳にはいかない」と堂々と指摘していたのは非常に印象的でした。即ち、彼らはある世代がダメだと読み切っていたのでした。現在の伸び悩みの原因がそこだけにあるか否かは知りませんが、当たっている気はします。
また、その伸び悩みの主たる原因は人口が減少していては、国内消費が伸びようがないことにあると思っております。それは経済成長を狙って増加させた訳ではないアメリカの人口が私の在職中から6,000万人も増えたことが世界第1位の大国の地位を守れる原因だったと見ております。更に、中国が2位だということも間もなく14億に迫るという人口が貢献したのだと信じております。人口1人当たりのGDPは未だに低いではありませんか。
中国では「文明の発展の度合いのバロメーター」と言われている国民1に辺りの紙の消費量は一昨年でも未だ77 kgに過ぎず、我が国の220 kgやアメリカの240 kgの30%にすぎないのですが、これを発展途上の証拠と見るか、華為や中興通訊の存在を見ればICT化(キャッシュレス化)が著しく進んだことの証明かとも思えるのです。
私は我が国が在りし日の高度成長を取り戻せる日が来るかについては余り希望的にはなれません。それは人口の減少と高齢者が26%を占めていることがあるからです。私自身が高齢者としては内需の促進には貢献できる存在ではもはないのです。その意味では10億を超えたという人口を抱えたインドが何処まで伸ばしてくるかに少しだけ興味があります。
今年も宜しくご指導ご鞭撻のほどをお願い申し上げます。
私は戦後間もなくから英語に親しみ、また1972年からはアメリカの会社に転出して英語の世界に長期間滞在した為に、多分に英語式というかアメリカ的なものの考え方に影響を受けていると思っております。その点を何卒宜しくご理解のほどを。アメリカには「他者とは意見がこ違っていて当然だし、また自分の独特のことを言わねば」とでも言いたいような文化があり、それについ束縛されてしまったという感があったと言えるのです。
私は日本とアメリカの会社で現職だった時には、我が国がほとんど復興から高度成長期でしたので、現在のようにGDPが辛うじて1~2%に止まっていて致命的にマイナス成長にならないということが理解し難いのです。その成長の鈍化の原因については、某大手製紙会社の私と同年の元社長がいみじくも言われた「経営者の劣化だ」が非常に印象的でした。
私がリタイア後に関係した複数の会社で交流した心ある若手の精鋭たちは「現在の上役たちが何れは経営者(取締役や事業部長等)になっていくだろうが、その時は当社の成長も止まってしまう危険な時代となる。何としても彼らを今のうちに追い出してしまう方法がないか。我々の将来をあの連中に委ねる訳にはいかない」と堂々と指摘していたのは非常に印象的でした。即ち、彼らはある世代がダメだと読み切っていたのでした。現在の伸び悩みの原因がそこだけにあるか否かは知りませんが、当たっている気はします。
また、その伸び悩みの主たる原因は人口が減少していては、国内消費が伸びようがないことにあると思っております。それは経済成長を狙って増加させた訳ではないアメリカの人口が私の在職中から6,000万人も増えたことが世界第1位の大国の地位を守れる原因だったと見ております。更に、中国が2位だということも間もなく14億に迫るという人口が貢献したのだと信じております。人口1人当たりのGDPは未だに低いではありませんか。
中国では「文明の発展の度合いのバロメーター」と言われている国民1に辺りの紙の消費量は一昨年でも未だ77 kgに過ぎず、我が国の220 kgやアメリカの240 kgの30%にすぎないのですが、これを発展途上の証拠と見るか、華為や中興通訊の存在を見ればICT化(キャッシュレス化)が著しく進んだことの証明かとも思えるのです。
私は我が国が在りし日の高度成長を取り戻せる日が来るかについては余り希望的にはなれません。それは人口の減少と高齢者が26%を占めていることがあるからです。私自身が高齢者としては内需の促進には貢献できる存在ではもはないのです。その意味では10億を超えたという人口を抱えたインドが何処まで伸ばしてくるかに少しだけ興味があります。
今年も宜しくご指導ご鞭撻のほどをお願い申し上げます。
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