出社前で時間がないので手短のブログである。是非とも拡散希望の記事である。
大橋巨泉が司会の「世界まるごとHOWマッチ」などで有名になったケント・ギルバート氏がマイケル・ヨン氏と連絡を取り、マイケル・ヨン氏が公開した記事の日本語訳の掲載の許可を取って日本語で紹介している。
マイケル・ヨン氏の元記事
ケント・ギルバートの知ってるつもり2014年11月29日「マイケル・ヨン氏の記事の日本語訳(二カ国語)」
マイケル・ヨン氏の元記事では、最後に2007年に米国でまとめられた「ナチス戦争犯罪と日本帝国政府の記録の各省庁作業班（IWG）米国議会あて最終報告」を引用して紹介している。そして、「なかなか晴れない疑問（A vexing question）」として、少なくとも朴大統領にとっては詰将棋の「詰み」の状況の様な論理的な指摘をしている。ポイントは、「第二次世界大戦中、大日本帝国陸軍が20万人もの韓国人女性を強制連行して、性奴隷（慰安婦）にしたという疑惑」に対し、約7年の歳月と米政府が3000万ドル（30億円超）の費用を掛けて調査を行ったにも拘らずに、韓国側の主張を裏付ける証拠が何ひとつ見つからなかったという上述のIWG報告書を引用し、論理的には説明不能な疑問を指摘しているのである。
その疑問とは、当時の日本は米国との太平洋戦争で疲弊し、当然ながら効率的な作戦遂行のためには兵力の集中的な投入が必須である。これはビジネスの世界でも同様で、「経営資源（＝人、物、金）」の効果的投入は定石である。当時の日本を「日本人は軍事戦略を立てることに長けていた。日本人は独自に潜水艦や航空機、空母まで製造していたのだ。真面目かつ非常に賢明な民族でなければ出来ないことだ」と称賛し、この様な人々が無意味な戦力の分散を図るはずがないとしている。この戦力の分散とは、仮に韓国の主張するように20万人もの韓国人女性を拉致しレイプしていたとするならば、韓国国内では暴動が起きている筈で、折角、日本国と同化し韓国国内から日本軍人を補給できているにも拘わらず、その韓国国内で反日本軍の暴動を引き起こすようなことをすれば、戦力増強に致命的な支障が出るはずである。更には「20万人の女性を強制連行して、彼女たちを監視し、移動させ、食べさせる目的に経営資源を費やす将軍がいるとすれば、どんな種類の馬鹿なんだろうか。わざわざもう一つの戦争を作っているようなものだと気付くはずだと思うが?」との指摘の通り、余りに常軌を逸した「春休み中」の様なのほほんとした悠長なことをやっていられるほどの余裕がなかったのは明らかである。
更に面白いのは、この当時、日本軍が韓国で慰安婦狩りをしていたとすればそれは韓国人の日本軍人が中心となっていたはずで、その場合には朴槿惠大統領の父である朴正煕元大統領が日本軍の陸軍将校だったことを考えれば、朴大統領の父上まで糾弾の対象となるべきである。20万人もの女性の拉致・レイプというのは尋常ではなく、朴正煕元大統領がこの事件と無関係でいられる訳がない。実際、韓国内でこの様な20万人もの女性の拉致・レイプに対する抵抗のための暴動の記録はなく、韓国国内の韓国人の日本兵がそれに抵抗したなどという記録はさらにない。
常識的には考えられない話で、それでも20万人もの女性の拉致・レイプがあったというのであれば、それは唯一、韓国人男性が韓国人女性の拉致・レイプに無抵抗であったというケースのみである。現在の韓国人がそれを受け入れるなら致し方ない。ないしは、朴正煕元大統領が拉致・レイプの実行犯の一人であったと認めるなら、それでも仕方がない。しかし、それらを全て否定して、それで日本軍が20万人もの女性の拉致・レイプがあったというのは無理がある・・・・
だからこそ、「IWGの報告書を読んで欲しい」と訴えているのである。
流石に説得力のある説明である。最後のIWGの報告書というお墨付きの効果は大きい。この報告書で弁解している様な、「当時のアメリカ軍は組織的人権犯罪との認識がなかったから証拠が残っていない」という主張は、20万人もの女性の拉致・レイプほどの目立つ組織的な犯行の証跡が、30億円もの金をかけても何一つ見つからないことと整合性が取れるのか否か、それはアメリカ国民の判断に任せたい。
なお、ケント・ギルバート氏は他にもこの関連の記事を書いている。
ケント・ギルバートの知ってるつもり2014年11月27日「アジア主要国の70年間の歴史を語る際に生じる緊張」
ZakZak2014年11月18日「【反撃せよ！ニッポン】創作された「歴史」の修正を主張する時期に来た Ｋ・ギルバート氏」
アメリカ人の方からこの様な声が上がってくるのはありがたい。これも、最近の韓国・中国の限度を超えた我儘ぶりにアメリカも堪忍袋の緒が切れつつあることの証左なのだろう。
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大橋巨泉が司会の「世界まるごとHOWマッチ」などで有名になったケント・ギルバート氏がマイケル・ヨン氏と連絡を取り、マイケル・ヨン氏が公開した記事の日本語訳の掲載の許可を取って日本語で紹介している。
マイケル・ヨン氏の元記事
ケント・ギルバートの知ってるつもり2014年11月29日「マイケル・ヨン氏の記事の日本語訳(二カ国語)」
マイケル・ヨン氏の元記事では、最後に2007年に米国でまとめられた「ナチス戦争犯罪と日本帝国政府の記録の各省庁作業班（IWG）米国議会あて最終報告」を引用して紹介している。そして、「なかなか晴れない疑問（A vexing question）」として、少なくとも朴大統領にとっては詰将棋の「詰み」の状況の様な論理的な指摘をしている。ポイントは、「第二次世界大戦中、大日本帝国陸軍が20万人もの韓国人女性を強制連行して、性奴隷（慰安婦）にしたという疑惑」に対し、約7年の歳月と米政府が3000万ドル（30億円超）の費用を掛けて調査を行ったにも拘らずに、韓国側の主張を裏付ける証拠が何ひとつ見つからなかったという上述のIWG報告書を引用し、論理的には説明不能な疑問を指摘しているのである。
その疑問とは、当時の日本は米国との太平洋戦争で疲弊し、当然ながら効率的な作戦遂行のためには兵力の集中的な投入が必須である。これはビジネスの世界でも同様で、「経営資源（＝人、物、金）」の効果的投入は定石である。当時の日本を「日本人は軍事戦略を立てることに長けていた。日本人は独自に潜水艦や航空機、空母まで製造していたのだ。真面目かつ非常に賢明な民族でなければ出来ないことだ」と称賛し、この様な人々が無意味な戦力の分散を図るはずがないとしている。この戦力の分散とは、仮に韓国の主張するように20万人もの韓国人女性を拉致しレイプしていたとするならば、韓国国内では暴動が起きている筈で、折角、日本国と同化し韓国国内から日本軍人を補給できているにも拘わらず、その韓国国内で反日本軍の暴動を引き起こすようなことをすれば、戦力増強に致命的な支障が出るはずである。更には「20万人の女性を強制連行して、彼女たちを監視し、移動させ、食べさせる目的に経営資源を費やす将軍がいるとすれば、どんな種類の馬鹿なんだろうか。わざわざもう一つの戦争を作っているようなものだと気付くはずだと思うが?」との指摘の通り、余りに常軌を逸した「春休み中」の様なのほほんとした悠長なことをやっていられるほどの余裕がなかったのは明らかである。
更に面白いのは、この当時、日本軍が韓国で慰安婦狩りをしていたとすればそれは韓国人の日本軍人が中心となっていたはずで、その場合には朴槿惠大統領の父である朴正煕元大統領が日本軍の陸軍将校だったことを考えれば、朴大統領の父上まで糾弾の対象となるべきである。20万人もの女性の拉致・レイプというのは尋常ではなく、朴正煕元大統領がこの事件と無関係でいられる訳がない。実際、韓国内でこの様な20万人もの女性の拉致・レイプに対する抵抗のための暴動の記録はなく、韓国国内の韓国人の日本兵がそれに抵抗したなどという記録はさらにない。
常識的には考えられない話で、それでも20万人もの女性の拉致・レイプがあったというのであれば、それは唯一、韓国人男性が韓国人女性の拉致・レイプに無抵抗であったというケースのみである。現在の韓国人がそれを受け入れるなら致し方ない。ないしは、朴正煕元大統領が拉致・レイプの実行犯の一人であったと認めるなら、それでも仕方がない。しかし、それらを全て否定して、それで日本軍が20万人もの女性の拉致・レイプがあったというのは無理がある・・・・
だからこそ、「IWGの報告書を読んで欲しい」と訴えているのである。
流石に説得力のある説明である。最後のIWGの報告書というお墨付きの効果は大きい。この報告書で弁解している様な、「当時のアメリカ軍は組織的人権犯罪との認識がなかったから証拠が残っていない」という主張は、20万人もの女性の拉致・レイプほどの目立つ組織的な犯行の証跡が、30億円もの金をかけても何一つ見つからないことと整合性が取れるのか否か、それはアメリカ国民の判断に任せたい。
なお、ケント・ギルバート氏は他にもこの関連の記事を書いている。
ケント・ギルバートの知ってるつもり2014年11月27日「アジア主要国の70年間の歴史を語る際に生じる緊張」
ZakZak2014年11月18日「【反撃せよ！ニッポン】創作された「歴史」の修正を主張する時期に来た Ｋ・ギルバート氏」
アメリカ人の方からこの様な声が上がってくるのはありがたい。これも、最近の韓国・中国の限度を超えた我儘ぶりにアメリカも堪忍袋の緒が切れつつあることの証左なのだろう。
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