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■真実の歴史に迫る

2020-08-15 | ●令和新時代

■■■■■■■■■■真実の歴史を探る■■■■■■■■■■
戦後74年後の世界の現状
1989年、米ソの冷戦が終わって約30年がたつ。
「イデオロギィ―対立の時代」が終わり、平和への期待が持たれたが、
米国の影響力の低下や中国の覇権志向によって、
21世紀の世界勢力
の図式は、当初の予測に反して権力分散の時代に突入
した。
相次ぐグローバル化が格差の要因になる一方、大国のナショナリズ
の台頭によって、国際貿易や金融の秩序が崩れるという 厳しい局面に
遭遇
することになる。


その最たるものが、英国のEU(欧州連合)からの離脱である。
トランプ米国大統領の排外的なアメリカファーストの姿勢も、これに通
じる。人や物の自由な交流は,国際協働の望ましい形だが、それを取り仕
切るG7や新興国を交えた拡大的な国際組織G20は、米中2大国の覇権
を賭けた経済戦争の確執が渦巻く中で、いまや形骸化しつつある。

OSAKA・G20)
そんな隙間を狙って胎動する北朝鮮やイランなど、異端の小国も気に
なる動きを見せている。

本来、世界の無法な動きを高所から監視すべき世界共同組織の国連が、
北朝鮮の経済制裁監視する活動一つをとって見ても、十分機能している
ようには見えない
戦後74年を経たいま、世界のあちこちに、数多くの

ほころびが目立ち始めてきた。

                                              (GHQマッカーサー元帥)
 ■「画策された日本の大改造
戦後の日本は、戦勝国によって、すぐさま自由主義陣営に組み込ま
れた。そして
7年に及ぶ米国の占領軍政策によって、徹底した日本人の
変質
と、国体の弱体化が図られていった。
その主のものは、―――
憲法改正
皇室の改革
・財閥の解体
農地解放
・家族制度の解体
教育制度の改変
伝統文化の否定
まで、それはいわゆるGHQによる日本の根本的な大改造だった
今から見ると、終戦いわゆる敗戦は、歴史的にみて日本の大転換点だ

た。しかし 日本だけが,悪と断罪する思想は、いまも完全に払拭出来て
いないとする識者が多い。



■「戦争がもたらす人類の禍根
この忌まわしい戦争で亡くなった日本の犠牲者の数は、戦闘員と民
間合わせて 310万人に上る。全世界では、勝者敗者含めて約6800
万人になる

今も忘れられないのは、本来日本との間に「不可侵条約」を結んでい
た旧ソ連が、終戦の直前になって約束を破って参戦し 北方4島を武力
で略奪した事である。



そして、終戦後6日もたった8月21日には、南樺太(サファリン)から

日本へ逃れて帰国する現地邦人1700人を乗せた3隻の客船が、旧ソ連
軍の潜水艦の魚雷攻撃をうけて全員が亡くなった。

この惨劇は北方領土同様、戦後74年後のいまも未解決のままである。
遺族たちは、ロシア政府に対し「事実を認め、謝罪をして欲しい」と

叫び続けているが、いまだ明確な回答はない。
敗者の力では時の勝者には話が届かない。まさに馬事東風の様である。
これが偽らざる敗戦の現実である。


これだけ膨大な犠牲を払って迄、とことん戦う意味がどこにあった
のか、戦後になって勝者は敗者を「軍事裁判」で裁きはすれど、戦争
犠牲者や,戦争の被害は,決して戻つて来ない。
大きな大きな禍根は残れど、本当の解決にはなっていない。
なにもが合理的な近代にあって、こんな理屈に合わない出来事が、
いまもなお残っている事自体、不思議としか言いようがない。

しかし性懲りもなく世界の大国は軍拡を武器に、いまも覇権を競いあう。
その言い分は、どこまでも自国ファ―スト。 その前には大国の倫理も、
世界の平和も存在しない。
これでは第2次世界大戦の6800万人に及ぶ戦争犠牲者は、救われよう
もない。

因みに戦中&戦後(昭和生まれ)世代を分類すると、
昭和一桁世代 style="color: #993300;">団塊の世代

そしてこの20年、特に戦後50年を迎え折しも昭和を過ぎるあたり
から、第2次世界
大戦を振り返る貴重な研究著書が相次いで上梓され、
改めて太平洋戦争の実態が、よくわかってきた。
半藤一利、江坂彰による、
・ 戦後史の研究
・太平洋戦争の真実
・太平洋戦争とアジアの解放(独立)
・昭和天皇と太平洋戦争、
・昭和史など、
名著というにふさわしい著書が枚挙にいとまない。
中には日米戦争は回避可能だったという、日米双方からの学術論文
集が出版され、日米の政界に大きな波紋を投げかけた事もある。

 

■■■■■■決して忘れてはならない■■■■■■
■「東京裁判」(極東軍事裁判)
戦後74年経ったいま、映画「東京裁判
37分の歴史的ドキュメンタリィ大作が、1983年に初上映来、ほぼ
36年ぶりに再上映される。この機会にぜひご覧いただきたい。
●ところで日本は、昭和20年の敗戦後 、敗戦国として、極東軍事
裁判で、侵略謀議について問われることになり、次の国々がその
裁判の判事を務めた。
・米国

・中華民国
・英国
・ソ連
・カナダ
・ニュージランド
・オランダ
・フランス
・豪州
別に2国が植民地国として参加した。
英国は、未だ国際法が整備されていないことを根拠に、この裁判自体
に反対。結果は、アメリカによるアメリカ
のための裁判となった。
絞首刑になったが、東条の次男は、父の遺体は,家族のもとには帰っ
ていな
い。
遺骨は散骨したとされるが、限りなく怪しい。

東条元首相は、軍事法廷で次のようにもべて、巣鴨の露と消えた。

「今や諸君は勝者であり、わが方は敗者である。この深刻な事実は
認める事に
やぶさかではない。しかし、諸君の勝利は いかに戦争は
手段を択ばない
とはいえ、原子爆弾で罪なき老弱男女を数十万人を
殺戮した事は、決して許せない」
 
  
■「ハルノートの怪
東京裁判では、太平洋戦争における日本の侵略謀議について、戦争
の異が
問われた。
それによると日本は米国と和解の道を懸命に模索していたにも拘
らず、
米国は初めから日本と和解する意思が全くなかった事がわかってきた。
勝つためには手段を択ばない、硬骨な大国の本質が垣間見えて残念でたまら
ない。
●東京裁判でこれを見たパール判事は ハルノート」のような通牒身近に

受取ったら、モナコのような小国であれ名誉のために米国に対して矛を取り、
立ち上がったであろう」と述べたという。 

その当時、世界の国際環境と対局する大国の論理や、思惑が交錯し
て、
それ
ぞれ軍事力を背景にした外交の駆け引きが あったという。 
(ハル・ノートの全貌 https://ja.wikipedia.org/wiki/()

■「妄想の時代は終わった
評論家、松岡正剛氏は、日本の敗戦に至る「日本の失敗」について
著書「日本という方法」(面影・うつろいの文化)の中で、次のように
記している。
「これはたいへん解きにくい問題です。その核心点はどこにあるのかが
説きにくいのではなくて、何処まで話を遡ればいいのか意外に難しい。
・真珠湾攻撃がよくなかったのか、
・その前の「ハル・ノート」に至る日米交渉の失敗が大きかったのか、
・南方作戦に固執し過ぎたのか、
・ノモンハンに踏みとどまるべきだったのか、
・いやいや国際連盟脱退をしなければよかったのか、
・満州国の建国が間違っていたのか、
考えていくと、いくらでも遡れそうになってきます。
考えようでは、日本の軍部の本質や明治維新のありかたまで検討
しなくてはなりません。しかしすべてが失敗の原因であるという
事ではあり得ません。」
  
一方、ハーバード大学のクラック教授は、――
「アメリカ人の中には、パールハーバー(真珠湾攻撃)をだまし
討ちだと非難する声が高かったが、今の若い世代の人たちの関心は
むしろ長崎や広島の原爆投下に向いている」と記している。

おりしも74回目の敗戦月を迎えて、昨年来の北朝鮮問題もあり
防(自衛)論議や憲法改正についても、熱く議論する雰囲気が 高
つつ
あることは頼もしい。 その本流は「後昭和」である事を、
片時も忘れ
てはなるまい。

米国の核の下で、平和憲法を持つだけで、国が守れる程、世界情勢は
やわではない。もう妄想の時代は終わった。まず自主自衛の中から、
戦いなき繁栄の道を探るべき時だろう。
そのためにも、移ろいつつある 敗戦や、戦後昭和の実態
」を反芻して、

次世代に語り継いでいきたい。


 

          


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