いよいよ狂ってきた

〇　核戦争を回避しようとしていたフリン米大統領補佐官が辞任　

〜イエズス会がトランプ政権内部に送り込んだスティーブ・バノン〜



　これは驚きました。国家安全保障担当補佐官を務めていたマイケル・フリン氏が辞任したようです。

後任には、フリン（不倫）で辞任したペトレアス氏の名が挙がっているというのだから、冗談のような話です。


櫻井ジャーナルを見ると、フリン氏を攻撃していたのがCIA、民主党、そしてトランプ政権の首席戦略家のスティーブ・バノン氏だとのことです。


理由は、マイケル・フリン氏がロシアとの関係修復を訴え、核戦争を回避しようとしているからだというのです。これはこの通りだと思います。
　


実のところ、スティーブ・バノンこそ、イエズス会がトランプ政権内部に送り込んだ人物なのです。


トランプ政権にイエズス会のアジェンダを実行させようとしています。

イエズス会が支配している表のイルミナティは、ロスチャイルドのＮＷＯ（新世界秩序）と激しく戦っていることを示しました。中東のテロリストたちは、このＮＷＯを実現するために生み出されたものです。
　

その意味で、今やイエズス会と一体と言えるバチカンが、テロリストたちを危険視しているのは当然です。



しかし彼らにはキリスト教独特の終末思想があり、ロシアとの最終戦争の後、彼らカトリックの世界支配が実現すると考えているはずです。このためにイランに圧力をかけていたと考えれば、全てのつじつまが合います。
　

コブラは、トランプ大統領はイエズス会から送り込まれた人物だと言っていましたが、それは誤りです。



イエズス会、表のイルミナティは、ロスチャイルドを中心とする裏のイルミナティを滅ぼすことを考えている集団なので、この意味ではこの連中は使えるのです。


両方の組織が共に滅ぼし合うことでどちらも消えてしまうのが最も望ましいわけですが、多分そうなると思います。


https://shanti-phula.net/ja/social/blog/?p=123347





〇　2.14 「マレーシアで北朝鮮の指導者金正恩の異母兄弟、金正男氏が暗殺される」－聯合ニュース


「マレーシアで北朝鮮の指導者金正恩の異母兄弟、金正男氏が暗殺される」－聯合ニュース


ソウル聯合ニュース故金正日総書記の長男、正男氏が13日午前、マレーシアで殺害されたもようだ。韓国政府消息筋は14日、伝えた。



金正男氏は北朝鮮の政権譲位に批判的な発言を行ったことで知られている。このことから異母弟の金正恩氏が兄の正男氏の暗殺を組織した可能性も指摘されている。韓国外務省の報道官は、現段階では金正男氏の殺害の事実確認はできていないとのコメントを表している。



☆　正男氏は　闇よりは　中国より？





〇　2.14 日本の次期学習指導要領改訂案公表　北方領土、竹島、尖閣に対する領土要求を明記


14日、共同通信によれば、日本の文部科学省は、小中学校の次期学習指導要領の改定案を公表した。それによれば小学校で外国語活動を３、４年から始め、英語を５、６年で教科化する。



また小中学校の社会では、北方領土（クリル）ばかりでなく、韓国及び中国とそれぞれ領有問題をめぐり意見が分かれている竹島（韓国名トクト）と尖閣（中国名ジャオユイダオ）諸島を初めて「固有の領土」と明記するなど、日本が抱える領土問題に対する小中学生の理解を深める教育を強化する計画だ。


聯合ニュースがソウルから伝えたところによれば、韓国政府は、この問題に直ちに反応し、日本大使館を通じて抗議の意志を示した。韓国外務省は、抗議声明を出す予定だ。





〇　2.14 岸田外相「日本に北方領土が返還された場合、それらは米国との条約のもとに置かれる」と確認


岸田外相は、国会で、南クリルの島々が日本に譲渡された場合、日米安保条約第5条に基づき米国の対日防衛義務の適用対象になることを確認した。


つまりこれは、米国は、日本の領土全体同様に、これらの島々も守ることになるだろうことを意味する。


岸田外相は、衆議院予算委員会で「もし島が返還された場合、日米安保条約は、これらの島々にも効力があるのか」との質問に答え、「日米間の条約により、日本のあらゆる地域同様に第5条が適用される」と答弁した。

先に伝えられたところでは、日本政府は、これまで名前がついていなかった南クリルを含めたクリル諸島の無人島5つにロシアが名前を付けた事に、外交ルートを通じて抗議した。



☆　サイコパスが　いよいよ狂っている姿を見るのも　運命ですね。





〇　2.14 日本　ロシアがクリルの無人島に名前を付けたことに抗議


日本政府は、これまで名前がついていなかった南クリルを含めたクリル諸島の無人島5つにロシアが名前を付けた事に、外交ルートを通じて抗議した。ＮＨＫが伝えた。


菅官房長官は、閣議の後の記者会見で、次のように述べた-
「今回の対象の中には、北方領土に含まれるものもあると政府として承知している。このような動きは、北方領土問題に関するわが国の立場に相いれず、極めて遺憾だ。外交ルートを通じて抗議した。



いずれにせよ、北方領土問題それ自体の解決が重要だ。政府としては、引き続き北方四島の帰属の問題を解決し、平和条約を締結するとの基本方針の下に、ロシアとの交渉を粘り強く進めていきたい。」



また菅官房長官は、ロシアとの今後の交渉に与える影響について、「全く考えていない。こういう問題があるからこそ、交渉しなければならないという思いで、安倍総理大臣はプーチン大統領との首脳会談に臨んだわけだ」とコメントした。



メドベージェフ首相が８日に署名した政府令によれば、ハボマイ群島の秋勇留島近くの島には、第２次大戦の日本の降伏文書にソ連代表として署名したデレビヤンコ将軍の名前がつけられた。また、色丹島近くの２つの島には、旧日本軍との戦いで知られるソ連のグネチコ将軍などの名前がつけられた。




☆　記事にするのも　あほらしいのですが、目をそらすのは　卑怯。


ポロシェンコと　同一の　バカな悪魔が　日本をのっとって、１００年以上です。


すべては　維新のクーデターから始まったのです。


もう、共に　住んではならない。




https://youtu.be/igJ12gwRtvQ


明治維新のクーデター　　天皇すりかえ

海外逃避するIT長者達

シリコンバレーのIT長者たちは、最後の審判の日に備えて、離島やニュージーランドにバックアップを構築している。







2000年以降の米国の歴史は、ネオコンによってつくられてきた



・・・米国の政府機関が秘密結社と協働して、どのように他国に軍事介入し、政権を倒してきたか、一定のモデルがあります。



・・・それは、ドナルド・トランプの政権が、今後、何をやろうとしているのかを事前に知るうえで、絶対と言っていいほど避けて通ることはできないのです。



中東の数々の革命や政変劇はシリコンバレーと秘密結社の協力なしには成功しなかった


今や、シリコンバレーは、米・軍産複合体の中核を成すに至っています。


・・・その陰謀説のトリックはCIAが各メディアに指南したものです。



もちろん、高い見識を持った中東ウォッチャーたちは、ワシントンの革命モデルの存在を知っていたので、これらの秘密活動のすべてを操っていたオバマとオバマ政権内に入り込んだムスリム同胞団の米国大使、アン・パターソンを激しく非難しました。



こうした一連のイベントの背後には、ワシントンとがっちり手を組んだ秘密結社の策動があったことは、欧米のハイレベルの有識者の間で共有されている事実です。



しかし、ワシントンが進めてきたイスラム世界におけるグローバリズムによって多大の恩恵を受ける欧米主流メディアのすべてによって封印されたのです。



テロによる革命の粗製濫造によって馬脚を現したオバマ一派


・・・トランプは、目下のところ目覚めた愛国軍人のペンタゴンを味方に付けて、ワシントンの大掃除をやっているのです。



世界支配層としても、トランプの破壊行動を容認しているのは、トランプが、本当に触れてはならない秘密をかき消してくれるからです。



果たして、親イスラエルのトランプは、「9.11テロの本当の首謀者はイスラエルの情報機関だった」と言えるでしょうか。


否、彼でさえも言えないでしょう。それがトランプの限界です。



とは言うものの、長い年月をかけて築き上げてきたワシントンの革命モデルは、世界支配層にとっては、もはや無用の長物となったのです。



これからの戦争の主流は、情報空間で行われるシミュレーション・ゲームのような無味乾燥で機械的なバトルであり、サイバー戦争であり、宇宙戦争です。

シリコンバレーのIT長者たちは、来るべく米国崩壊がもたらす暴動に備えている




・・・もともとシリコン・バレーの中には、黙示録的なシナリオを信じており、その準備に膨大な時間と労力、そしてコストをかけることを厭わない若手IT長者が多数いることで知られています。



・・・米国の高級誌「ニューヨーカー」の2017年1月30日版には、「スーパーリッチにとっての最後の審判の日への備え」と題する長い記事が掲載されています。


執筆者のエヴァン・オズノス(Evan Osnos)は、“文明の崩壊に備えている”これらの富裕層をプロファイリングする仕事をしてきました。



彼がインタビューした人々の中のひとりは、レディット(Reddit)の若い共同設立者でCEOのスティーブ・ハフマン(Steve Huffman:33歳)でした。








・・・「ニューヨーカー」の記事によると、ハフマンは、シリコン・バレーで成功した彼のエリートの友人のうち、半分以上が、「最後の審判の日」のために、何らかの「保険」をかけているとのこと。



・・・1月23日のビジネス・インサイダーによれば、ハフマンは「最後の審判の日」を生き抜くことができるように、2015年11月にレーザー眼科手術を受けたようです。


理由は、「世界の終わりがやってきたとき、コンタクト・レンズやメガネを手に入れることは困難になるだろうから」というものです。



ハフマンは、世界最大規模のソーシャル・ニュースサイトと掲示板「レディット(Reddit)」を立ち上げた人間として、それが大衆の中に恐怖をどれだけ広げてしまうのか痛いほど理解しています。




・・・また、キュレーション・サイトのバズフィード(Buzzfeed)によれば、「特にシリコンバレーとニューヨークでは、政治的な異なった立場の人々が次々と裕福になっており、想定し得る終わりの日に備えている」ということです。



バズフィード(Buzzfeed)の記事は、どういうわけか、すぐに削除されてしまいました。


最後の審判の日に備えてニュージーランドの土地を買い漁るシリコンバレーのIT長者たち




・・・そして、大統領選投票日の翌週は、13400人以上の米国人がニュージーランド出入国管理当局に名前を登録しました。


これは、通常時の17倍の人数とのこと。



日頃から食料を備蓄していることで知られるハイテク関連の投資家、ジャスティン・カン(Justin Kan)は、ヘッジファンドの友人からもらった最近の電話を思い出しました。



友人がカンに、「万が一のときの逃げ場所として、われわれはニュージーランドの土地を買っておくべきだ」と言っていたことを。







・・・ジャスティン・カンに限らず、トランプ政権発足後は、シリコンバレーの人々は、こんな会話を日常的にしているのです。



スティーブ・ハフマンのレディットの掲示板には、今日も、「最後の審判の日の準備」について、多くのスレッドに参加者たちがコメントを寄せています。



去年の11月、トランプ支持者からの彼に対する罵詈雑言が激しさを極めたため、彼らのレディットへのコメントを修正すると発表しました。


そして、とうとう一昨日、ラディットは、オルタナ右翼のスレッドをアクセス禁止にしました。



「暴徒たちから身を守るためには、私兵を組織して重武装しなければならない」・・・



オズノスは、ニューヨーカーの記事を書くため、もう一人のシリコンバレーの大物、前フェイスブックのプロダクト・マネージャー、アントニオ・ガルシア・マルティネス(Antonio García Martínez:40歳)にインタビューしました。





サンフランシスコ在住のアントニオ・ガルシア・マルティネスが、米国の太平洋岸北西部のとある島の土地を買ったのは去年の春のことでした。


彼は、都市部から遠く離れているが、文明から完全に隔離されていない避難所を探し求めていました。

・・・マルティネスは、その島の樹木が茂った5エーカーの土地を買って、自家発電機、太陽電池パネルを設置し、数千発の弾薬も持ち込みました。



・・・シリコンバレーの辛口の回顧録「カオス・モンキーズ:シリコンバレーの嫌らしい富と手あたり次第がゆえの失敗」の著者でもある彼は、ときおり辛辣な批評家の顔をのぞかせることがあります。



「カオス・モンキーズ」とは、シリコンバレーの若くて“億万長者”になった“野郎ども”のことです。



彼は、オズノスのインタビューでこう言いました。


「こうした(シリコンバレーの)野郎どもは、自分ひとりだけなら、手あたり次第暴虐の限りを尽くす暴徒たちにどうにか耐えることができると考えている。
それは甘い！


実際にアポカリプスを乗り越えるには、自分をガードしてくれる私兵を組織して、多くのものを備えておくことが必要なんだよ」。



トランプでも、「それ」は防ぐことはできない



ジャスティン・カンの友人たちが話し合っているよう、シリコン・バレーの他のビッグネームは、地球の向こう側の国に資産を移すか所有することが、「アポカリプスに備える保険」としては最高の形であると考えています。



ニューヨークタイムズ(1月25日付)の記事は、いろいろな意味で興味・関心を誘います。



トランプの政権移行チームに加わったピーター・ティール（Peter Thiel)が、ニュージーランドに投資を行ったり、資産の一部を移しているというニュースです。



ピーター・ティールは、かなり前から「ニュージーランドこそがユートピアだ」と絶賛しており、実際に、ニュージーランド国内に投資会社を構え、数百万ドルを地元の新興企業に投入しています。


また、彼は、豪華な邸宅などの不動産をニュージーランドに所有しています。



・・・ここのところ、ニュージーランドを最終避難地と考えている富裕層が土地を買い漁っていることから、ニュージーランド国内の政治問題にまで発展しています。



「インフォウォーズ」は、ニューヨーカーのエヴァン・オズノスの記事を引き合いに出して、実際に、2016年の最初の10ヵ月間に、外国人が3500平方キロメートルもの土地を購入したと報告しています。



・・・「反エリート、反エスタブリッシュメントの傾向は、英国のブレグジットやトランプ政権の発足によって、いっそう強化された」とリード・ホフマンは語っています。



とのメディアも報じていませんが、プロテスタントのドナルド・トランプは、中東のクリスチャンを優先的に米国に移住させる計画を進めています。




世界は明らかに、今までにないほど、ざわつき始めています。


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