6.16 日銀、金融緩和政策を維持 資金繰り支援枠を110兆円規模に拡大
☆ 日銀は 株主が ロスチャイルドと 明治からの 英米に造られた 天皇が 半分を 占める。
それらの 利益のために いるのが 在日本 李だ
6.16 日銀、金融緩和政策を維持 資金繰り支援枠を110兆円規模に拡大
☆ 日銀は 株主が ロスチャイルドと 明治からの 英米に造られた 天皇が 半分を 占める。
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6.16 日銀、金融緩和政策を維持 資金繰り支援枠を110兆円規模に拡大
☆ 日銀は 株主が ロスチャイルドと 明治からの 英米に造られた 天皇が 半分を 占める。
それらの 利益のために いるのが 在日本 李だ
アメリカでは暴動が広がっている。
本ブログでも書いたように、その発端になった警官による容疑者殺害への疑問、破壊活動を誘発する行動があったとする情報などが語られているが、そうした出来事で暴動が広がる下地があったことを無視できない。
以前からアメリカの被支配層はネオコン／新自由主義者が主導して築いてきたアメリカの支配システムへの怒りを抱いていた。
そこへ新型コロナウイルス（COVID-19）の感染拡大を口実にした戒厳令的な政策による経済麻痺が加わり、1929年から30年代にかけての恐慌より事態は深刻だと言われるようになっている。怒りのエネルギーは高まっていたのだ。
新型コロナウイルスの感染情況に疑問があることも本ブログでは指摘してきた。
ギリアド・サイエンシズのレムデシビルなる抗ウイルス薬やアメリカ製のワクチンで儲けようとしているだけでなく、治安体制の強化に利用しようとしている可能性は高い。
ドル体制後の新たな世界秩序を自分たちに都合良く作り上げようとしているとも言われている。
新型コロナウイルスの恐怖を広める上で重要な役割を果たしてきたのはワシントン大学のIHME（健康指標評価研究所）やイギリスのMRC GIDA（医学研究委員会グローバル感染症分析センター）。
IHMEは2007年にビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団の1億0500万ドルで設立され、17年には財団からさらに2億7900万ドルが寄付されている。
創設メンバーの中にはWHOで現在、事務局長を務めているテドロス・アダノムも含まれていた。
2008年にMRC GIDAのスポンサーもビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団だと言われている。
また、アメリカにおける感染症対策で中心的な役割を果たしている人物はNIAID（国立アレルギー感染症研究所）のアンソニー・ファウチ所長。NIAIDへビル・アンド・メリンダ・ゲーツ財団は2019年10月に1億ドルを提供したとされている。
ドイツでは新型コロナウイルスの危険性は通常のレベルを超えていないとし、戒厳令的な政策を推進したことは間違いだとする内務省の報告書がリークされた。
シュピーゲル誌によると、内務省はこの文書についてステファン・コーンという内務省の官僚が個人的に書いたものにすぎないと弁明したが、
実際は同省のKM4というチームが作成したとものだとされている。ドイツの専門家は当初、政府のそうした政策を批判していた。
新型コロナウイルスを口実として世界的な収容所化が進み、経済は麻痺しているのだが、
本ブログでもすでぶ指摘したように、その間に富豪層は資産を増やしている。
一部の支配層がライバルや潜在的ライバルにダメージを与え、被支配層をさらに貧困化させ、何も考えられないようにして従属度を高めたいのかもしれない。
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202006050000/
スティーブン・キングが1979年に書いた小説『デッド・ゾーン』を原作とするテレビ・シリーズが2002年から07年にかけてアメリカで放送された。
そのうち第2シリーズの14回目、2003年7月13日に放送された「伝染病」が新型コロナウイルス（COVID-19）の感染拡大を予言していると話題になっている。
そのドラマでは中国からアメリカへやってきた何者かがSARS（コロナウイルス科の新型ウイルスによって引き起こされた重症急性呼吸器症候群）に感染していて、
その伝染をクロロキンで止めるというシナリオになっている。
脚本家はCDCの人間から話を聞いたようだ。
SARSは2002年11月頃から中国の広東省で発生したと言われている。
脚本はこのSARSをベースに書かれたのだろうが、それと今回の新型コロナウイルスが伝染する様子が似ているということ。
今回、伝染が拡大した原因には、感染した8割程度の人に症状が出ないため
感染者がウイルスを社会に撒き散らしたこと、
潜伏期間が2日から7日とCOVID-19の半分以下でウイルスを広める期間が短かったことなどが含まれている。
症状が軽いので大騒ぎし、社会の収容所化に利用されることになったとも言える。
フィクションの世界では2003年の時点でクロロキンの有効性が認識されていたわけだが、
ウイルス・ジャーナルというNIH（国立衛生研究所）の公式刊行物に
クロロキンがコロナウイルスに対して有効だとする論文が2005年8月22日に掲載されている。
本ブログでは繰り返し書いているように、
クロロキンのほか、クロロキンにヒドロキシル基がついたヒドロキシクロロキン、
そしてキューバで研究が進んでいるインターフェロン・アルファ2bが有効だと報告されてきた。
そうした医薬品について西側の有力メディアは触れたがらない。
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202005240001/
5.,20 世界銀行 新型コロナで6000万人が貧困に陥ると予想
マルパス総裁によると、世界銀行はこの状況を阻止するべく世界100カ国に緊急融資を行う。
さらに世界銀行は、各国の医療や経済システムの支援に向けて2021年半ばまでに1億6000万ドル（約172億4600万円）の融資を行う。
マルパス総裁は世界銀行の努力だけでは十分ではないと述べ、債権国に対し、途上国の債務返済の猶予を宣言したG20のイニシアチブに参加するよう促した。
レナウンへ民事再生法を適用するように同社の子会社、レナウンエージェンシーが東京地裁に申請し、5月15日に手続開始の決定を受けたという。
業績悪化の加え、新型コロナウイルス（COVID-19）対策の政策によって売上高が激減したとされている。
COVID-19の感染拡大を口実にして社会を収容所化する政策が推進され、経済活動は麻痺して労働環境は悪化、
アメリカでは3月18日から5月14日にかけて3600万人が職を失った。
ところが同じ期間に10億ドル以上の富豪は資産を3688億ドル増やしている。
https://image.space.rakuten.co.jp/d/strg/ctrl/9/66bdb8276e4f89afa83a26318caf414c55959a18.70.2.9.2.jpeg
2008年9月にアメリカの大手投資会社リーマン・ブラザーズ・ホールディングズが連邦倒産法の適用を申請して世界を震撼させたが、破綻していたのは金融システム全体だった。
その問題を処理するためにアメリカ政府は法律を無視、「大きすぎた潰せない」ということで金融機関を救済し、
「大きすぎて罪に問えない」ということでその責任者を不問に付したのだ。その結果、腐敗は進み、富の集中が加速した。
支配層、つまり富裕層はCOVID-19をカネ儲けに利用しようと目論んでいるだろう。
富裕層の資産増加はそうしたことを示している。
政府や有力メディアが危機感を煽ってきた理由のひとつだ。
危機感を煽る情報の主要な発信元はワシントン大学のIHME（健康指標評価研究所）やイギリスのMRC GIDA（医学研究委員会グローバル感染症分析センター）。
そして3月11日にWHOはパンデミックを宣言、世界的な収容所化の流れが決定的になった。
この宣言を受け、3月13日にアメリカ政府は国家緊急事態を宣言する。
3月11日にはNIAID（国立アレルギー感染症研究所）のアンソニー・ファウチ所長が下院の管理改革委員会でCOVID-19の致死性は季節性インフルエンザの10倍だと発言しているが、
このファウチを含む3名の研究者は2月28日にCOVID-19の致死率は1％未満かもしれないとニュー・イングランド・ジャーナル・オブ・メディスンで発表している。つまり季節性インフルエンザ並みということだ。
本ブログですでに書いたことだが、収容所化の一環として、感染者の近くにいることをブルートゥースの技術で察知し、その情報をスマートホンを通じて知らせるシステムが考えられている。
そうしたシステムを共同で開発すると4月の上旬にアップルとグーグルは発表した。
マサチューセッツ工科大学が関係したPACTやTCN連合のシステムも目的は同じだ。
そのような追跡システムが構築されたなら、どのような「ウイルス」にも対処できる。
支配者が危険だ、目障りだと考えるターゲットは「ウイルス」であり、そうした人びとに「濃厚接触」した人も危険人物だと見なされる。
情況によってはロックダウン（監禁）されるかもしれない。
予防拘束だ。
接触者を追跡するというシステムへの反発は弱めることは有力メディアの重要な仕事になる。
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202005170000/
アメリカ下院のボビー・ラッシュ議員は5月1日に「COVID-19検査、接近、接触（TRACE）法」を提出した。
新型コロナウイルスに感染しているかどうかを検査するため、感染者の追跡、監視、接触、拘束の支援を行うことを認めるというもので、収容所化政策の一環とも言えるのだが、
その法案番号が話題になっている。「H.R. 6666」なのだ。
キリスト教の世界では「666」という数字に特別な感情を持つ人が少なくない。新約聖書の「ヨハネの黙示録」にその数字が出てくるからである。
新約聖書をギリシャ語から翻訳した田川健三はその部分を次のように書いている：
「そしてすべての者が、小さい者も大きい者も、富める者も貧しい者も、自由人も奴隷も、右手の上か額の上に、（自分で）自分に（獣の）彫像（＝貨幣）を与えるようにさせる。
そして獣の彫像、その者の名前ないしその者の名前の数字を持たない者は、誰も買うことも売ることもできないようにさせる。
ここに知恵がある。
知性のある者は獣の数字を数えるがよい。それはある人物の数字である。そしてその数字とは666である。」（田川健三訳著『新約聖書 訳と註 7 ヨハネの黙示録』作品社、2017年）
新約聖書は聖書学者によって各国語版が作成されてきたが、自分たちが作り上げたドグマに縛られて「超訳」になっているのが実態で、666にもさまざまな解釈が試みられているようだ。
以前にも紹介したことだが、「ヨハネの黙示録」には原著者の文章だけでなく、原著者と考え方が正反対の人物が勝手に書き込んだ文章が含まれている。
後で書き込んだ人物は偏狭なユダヤ至上主義者だというだけでなく、ギリシャ語の初歩的な文法も理解できていない。
そこで「超訳」する余地が広がっているようだ。
ただ、今回問題になっている部分は原著者が書いている。
田川によると、666がネロを指していることは間違いない。ネロの像が彫刻された貨幣がなければ買うことも売ることもできないという意味になる。
COVID-19ではTRACE法案だけでなく、昨年6月にビル・ゲイツが提出した暗号通貨に関する特許の番号も注目されている。
ひとりひとりの人体の機能をチェックすることで個人を特定する技術だが、その受付番号が「WO2020060606」だからだ。
World Order（世界秩序）、2020年、666とも読める。
TRACE法案や暗号通貨の特許でこうした「偶然」を実現できる人たちがCOVID-19の背後にはいる。
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202005140000/
日本ではCOVID-19（新型コロナウイルス）の感染が拡大、「緊急事態」だとして日本を収容所化し、経済活動を麻痺させ、人びとの生活が立ちゆかなくする政策を進めている。
COVID-19対策として社会を収容所化する政策は世界的に採用され、各国で経済活動は麻痺、失業者が急増、貧困化が進んでいる。
日本では「緊急事態」が延長されるというが、
東電福島第一原発で炉心が溶融、環境中へ大量の放射性物質を放出するという大事故が引き起こされた際にも法律を無視する政策がとられたが、
同じことの繰り返しにも見える。
今年、東京ではオリンピックが開催されることになっていたが、その開催期日がCOVID-19（新型コロナウイルス）の感染拡大を理由にして延期されている。
延期によって財政的な負担はさらに膨らむ。
東京に限らず、オリンピックは疫病神的な存在になっていて、ギリシアのアテンで2004年に開かれた大会では国の財政を破綻させる引き金になった。
開催するための直接的な経費も重荷だが、それだけではすまなかったのである。
オリンピックの開催で開発ブームが引き起こされて違法な融資が横行した。
このブームで業者と手を組んだ役人の中には賄賂を手にしたものが少なくなかったと言われている。
オリンピックが終わると、違法融資が不良債権という形で残り、国はその尻拭いをするように強いられる。
2012年にロンドンで開催されたオリンピックでは治安システムの強化に利用されている。
元々イギリスは監視システムの強化に熱心な国だが、オリンピックを利用してさらにシステムを強化した。
例えば顔が識別でき、街頭での話を盗み聞きできる監視カメラを張り巡らせ、ドローン（無人機）による監視も導入、
通信内容の盗聴、携帯電話やオイスター・カード（イギリスの交通機関を利用できるICカード）を利用した個人の追跡も実用化させたと言われている。
海兵隊や警察の大規模な「警備訓練」も実施され、本番では警備のために軍から1万3500名が投入されたという。
日本でも似た状況が作られた。
経済的な負担が膨らみ、監視システムの強化が図られているのだが、COVID-19も経済の破壊と社会の収容所化を進めている。
オリンピックとCOVID-19は社会を同じ方向へ導いていると言えるだろう。
オリンピックとCOVID-19を利用している勢力は同じだと言えるかもしれない。
その勢力に日本の「エリート」は操られている。
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202005010000/
4.19 レディ・ガガ、ビリー・アイリッシュ、などチャリティーライブ「One World: Together At Home」 医療従事者の支援に
4月18日夜、コロナウイルスと闘う医療従事者の支援を目的とした8時間のオンラインライブ「世界はひとつ：ともに家ですごそう（One World: Together At Home）」が行われた。
慈善団体Global Citizenと世界保健機関（WHO）の共催イベント。
ライブにはビリー・アイリッシュ、ジェニファー・ロペス、キラーズ、テイラー・スウィフト、スティービー・ワンダー、レディ・ガガ、ザ・ローリング・ストーンズ、セリーヌ・ディオン、エルトン・ジョン、ショーン・メンデス、リッツォなど多数のアーティストが出演した。
そのほか、医師に対してメッセージを寄せたのがマシュー・マコノヒー、イドリス・エルバ、オプラ・ウィンフリー、ミシェル・オバマ、サラ・ジェシカ・パーカー、ジェームズ・マカヴォイ、
ビル・ゲイツ、サミュエル・L・ジャクソンなどの著名人だ（これで全員ではない！）。
4月18日夜、コロナウイルスと闘う医療従事者の支援を目的とした8時間のオンラインライブ「世界はひとつ：ともに家ですごそう（One World: Together At Home）」が行われた。
慈善団体Global Citizenと世界保健機関（WHO）の共催イベント。
ライブにはビリー・アイリッシュ、ジェニファー・ロペス、キラーズ、テイラー・スウィフト、スティービー・ワンダー、レディ・ガガ、ザ・ローリング・ストーンズ、セリーヌ・ディオン、エルトン・ジョン、ショーン・メンデス、リッツォなど多数のアーティストが出演した。
そのほか、医師に対してメッセージを寄せたのがマシュー・マコノヒー、イドリス・エルバ、オプラ・ウィンフリー、ミシェル・オバマ、サラ・ジェシカ・パーカー、ジェームズ・マカヴォイ、
ビル・ゲイツ、サミュエル・L・ジャクソンなどの著名人だ（これで全員ではない！）。
「スノーデンは、政府は、圧政機構を強化するためにコロナウイルスを利用していると警告している」https://t.co/7Bkhr52U1U
- ルーク・ルコウスキ (@Lukewearechange) 2020年4月10日
「この議論に詳しい四人によれば、
ホワイトハウス上級顧問ジャレッド・クシュナーの作業部会は、
患者がどこに治療を求めているか、どの病院が患者を受け入れられるのかどうかについて政府がほぼリアルタイムで状況を把握できるよう、
全国コロナウイルス監視体制の立ち上げに関し、広範な医療技術企業と連絡を取った」とポリティコの最近の記事は報じ、更にこう付け加えて
「しかし機微な可能性が高い医療情報全国データベースを作る構想は、一部の批判者が、9/11攻撃後に施行された愛国者法を、それになぞらえて、コロナウイルスの脅威が薄らいだずっと後、人権への影響に関する懸念を引き起こしている」と書いている。
「大量監視手法は、前回の世界的流行時には不可能だった速度と正確さで、当局が新型コロナウイルスの蔓延を追跡し抑制するのを可能にし、
世界中の生命を救うことができる」とインターセプトのサム・ビドルが先週書き、こう補足している。
「ここには顕著な問題がある。
この全てを我々は聞いたことがある。
9月11日攻撃後、アメリカ人は、より大規模な監視とデータ共有で、テロが始まる前に、国が阻止するのを可能にすると言われて、議会が、しばしば、大して何も阻止できずにいる未曾有の監視権力を認めるよう仕向けたのだ。
以来ほぼ20年間、このスパイ活動の持続や拡大やスノーデンや他の人々に暴露された乱用は、緊急時の権力は緊急事態が終わった後も生き残れることを想起させる。」
我々が最近論じたように、権力構造が、普通の人々の保護を装って、圧制的権威主義の狙いを拡張する機会を最大限利用するのは揺るぎない事実で、
実際、連中は危機を理由として利用するずっと前から、そうした狙いの推進に努めていた。
それは9/11事件で起きたが、それは今も確実に起きているのかもしれない。
理由は単純だ。
権力を持った連中は大衆を恐れている。
連中は常にそうだった。
政府権力がある限り、人々が自分たちの数の力を実感し、政権を掌握している政府を打倒する恐れがあるのだ。それは、もっともだ。
それは、歴史上何度も起きている。
これまで以上に、これはあてはまる。
圧制的な搾取的なネオリベの本質は不満を引き起こし、情報をネットワークで結んで共有する、歴史的に未曾有の人類の能力と相まって、世界中で反政府抗議の動きが起きている。
フランスで、黄色いベスト抗議に対するマスコミ報道管制が長く続いているにもかかわらず「これよりささいなことで我々は首を切った」という言葉がデモ初期に凱旋門になぐり書きされ、指導者連中は目を丸くし、ハッとして動きを止めたのかもしれない。
たまたまちょうど世界舞台で、勃興する中国が、超大国としてアメリカを越えようと、多極世界を本当に作るため、ロシアや他の吸収されない国々と協力しており、
既に、この世界秩序が、この数十年で最も脆弱な状態の時に、現在の世界秩序に対するこの不満が起きた事実で、指導者連中は一層大いに恐れ、びくびくしているのだ。
一極帝国の国民が、帝国の崩壊を要求して街頭に出れば、一極支配から離脱するこの移行を凍結し、反転させるのに必要な侵略のための同意を効果的に作り上げるのが可能な形で、支配的言説を支配するのがずっと困難になるのだ。
だから、もちろん、インターネット検閲は、コロナウイルス「ニセ情報」と戦うため更に多くをするよう、富豪が所有するハイテク企業にマスコミが要求し、政府と提携している、これらハイテク巨大企業は全社嬉々として応じている。
デイビッド・アイクが、ユーチューブで、物議をかもすビデオで、コロナウイルスと5Gは関係があると言った後、ユーチューブは規則を変え、
ビデオを削除し始めた。
ユーチューブは、そもそも発端から、CIAとNSAとのつながりがある軍・諜報機関の請負業者グーグルに所有されている。
アイクや、彼の意見のようでなくとも、人々のやりとりを益々強権的に操る、この体制の考えによって、誰でも拒絶され得るのだ。
インターネット検閲のエスカレーションと、監視のエスカレーションは、いずれも、支配が永久に失われる前に大衆を支配する土壇場の試みで、ウイルスの脅威が終わった際、縮小するつもりもないのだ。
通信を制限され、ポケットで持ち運ぶ装置が益々差し出がましく監視される状態で、人々は今街頭デモを止めている。
もちろん、9/11事件後、人々をテロから守ろうと望んだ誠実な人々が多少いたのと全く同様、
人々を合法的にウイルスから守りたいと望む誠実な人々が多少はいるが、権力と大衆不安があるところには、大衆の自由を制限しようとする狙いが常に存在するのだ。
「支配者連中は恐れている。ウイルスではなく、我々を。」と言うジャーナリスト、ジョナサン・クックの言葉は至言だ。
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2020/04/post-681ef6.html
相変わらず大手メディアはCOVID-19（新型コロナウイルス）の宣伝に熱心で、ペストやエボラ出血熱を持ち出して恐怖を煽っている。
大手製薬会社にとっては大変のビジネスチャンスだが、その恐怖を利用して支配層大多数の人びとを監視し、行動を規制するシステムを推進、つまり社会の収容所化を進めようとしていることも事実だ。
どのようにして出現したのかはともかく、COVID-19が伝染病であることは確かであり、それなりの対策は必要。
だが、それはインフルエンザについても同じことが言える。
「免疫がない」とも宣伝されているようだが、感染が拡大していた中国で病気が沈静化していることは否定できない。
そうした情報を西側の有力メディアは嫌っているようだ。つまり危機を煽りたがっている。
https://image.space.rakuten.co.jp/d/strg/ctrl/9/ce117b300c12a5f4fefc30ec4b84ffd17c79d89c.70.2.9.2.jpeg
https://image.space.rakuten.co.jp/d/strg/ctrl/9/c8547e2b1f4f0c51ebdfc1b3dd04b1f04246891e.70.2.9.2.jpeg
キューバで研究が進んでいるインターフェロン・アルファ2bが有効であり、抗マラリア剤として知られているヒドロキシクロロキンを抗生物質のアジスロマイシンと一緒に早い段階で投与すれば効果があるとも報告されている。
これは本ブログで繰り返し書いてきた。アメリカのように公的な医療システムが崩壊している国ではCOVID-19の感染も深刻だろうが、そうでなければパニックになる必要は全くない。
クルーズ船ダイヤモンド・プリンセスの艦内で患者が見つかった際、日本の厚生労働省は適切な対応をせず、防護服を着なければならない区域と脱いでかまわない区域が明確でなく、常駐してるプロの感染対策の専門家がいないという状態で、患者を増やすことになった。
政府は無能だと解釈することもできるが、病気を蔓延させようとした可能性もある。
日本政府かどうかは不明だが、病気への対応を決める立場にある人、あるいは組織が感染を拡大させようとしたのではないかと疑いたくなる。
スペイン風邪に関する不可解な動きはすでに書いたので今回は割愛するが、21世紀に入ってから奇妙な「パンデミック」があった。2009年の豚インフルエンザだ。
WHOが「パンデミック」だと宣言したのだが、その前段階としてパンデミックの定義が変更されたことを忘れてはならない。これについては西側の有名メディアもインチキだと報じていた。その当時のWHO事務局長が香港出身で中国とカナダの国籍を持つマーガレット・チャン。
しかし、パンデミックの判断は事実上、WHOのSAGEが下す。
そのメンバーの過半数は大手薬品メーカーやビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団と緊密な関係にあることが知られている。
中でもオランダのアルベルトゥス・オステルハウスが製薬会社を大儲けさせるWHOの判断で重要な役割を果たした。
2018年にアメリカで「弱毒化されたコロナウィルス」に関するピルブライト研究所の特許が認められたが、この研究所への主要出資者の中にもビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団は含まれていた。
ところで、豚インフルエンザは2009年4月にメキシコとアメリカの国境線地域で出現したと言われている。この時、通常の風邪も「豚インフルエンザの疑いがある」として感染者の数を膨らませていたと言われているが、WHOが緊急事態だと認定。
そしてタミフルなる薬がインフルエンザの特効薬として注目された。
この薬は早い段階に服用すれば、少し早く直るという程度の代物で、2005年12月4日のサンデー・タイムズ紙によると、数十名のインフルエンザ患者を治療したベトナムの医師は、タミフルが効かなかったと話している。
この怪しげな薬を開発したのはアメリカのギリアド・サイエンスで、開発の翌年、つまり1997年から2001年までドナルド・ラムズフェルドが会長を務めていた。この薬に関するライセンスを供与され、製造販売していたのがスイスのロシュだ。
ラムズフェルドは2001年から06年まで国防長官を務めているが、その間、05年に国防総省はタミフルを備蓄するために10億ドル以上の予算を計上した。効果に疑問があるうえ副作用の問題もあるのだが、日本も大量に買うことになる。
COVID-19には世界の収容所化や巨大製薬会社のカネ儲けという問題があるわけだが、それだけでなく、細菌戦を実行するための予備調査ではないかという疑惑もある。
どのように感染が拡大しているかを見ているというわけだ。
その上でペストやエボラ出血熱並みの毒性を持つ病原体を使うのではないかと懸念されているのだ。
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202004030000/
大手製薬会社にとっては大変のビジネスチャンスだが、その恐怖を利用して支配層大多数の人びとを監視し、行動を規制するシステムを推進、つまり社会の収容所化を進めようとしていることも事実だ。
どのようにして出現したのかはともかく、COVID-19が伝染病であることは確かであり、それなりの対策は必要。
だが、それはインフルエンザについても同じことが言える。
「免疫がない」とも宣伝されているようだが、感染が拡大していた中国で病気が沈静化していることは否定できない。
そうした情報を西側の有力メディアは嫌っているようだ。つまり危機を煽りたがっている。
https://image.space.rakuten.co.jp/d/strg/ctrl/9/ce117b300c12a5f4fefc30ec4b84ffd17c79d89c.70.2.9.2.jpeg
https://image.space.rakuten.co.jp/d/strg/ctrl/9/c8547e2b1f4f0c51ebdfc1b3dd04b1f04246891e.70.2.9.2.jpeg
キューバで研究が進んでいるインターフェロン・アルファ2bが有効であり、抗マラリア剤として知られているヒドロキシクロロキンを抗生物質のアジスロマイシンと一緒に早い段階で投与すれば効果があるとも報告されている。
これは本ブログで繰り返し書いてきた。アメリカのように公的な医療システムが崩壊している国ではCOVID-19の感染も深刻だろうが、そうでなければパニックになる必要は全くない。
クルーズ船ダイヤモンド・プリンセスの艦内で患者が見つかった際、日本の厚生労働省は適切な対応をせず、防護服を着なければならない区域と脱いでかまわない区域が明確でなく、常駐してるプロの感染対策の専門家がいないという状態で、患者を増やすことになった。
政府は無能だと解釈することもできるが、病気を蔓延させようとした可能性もある。
日本政府かどうかは不明だが、病気への対応を決める立場にある人、あるいは組織が感染を拡大させようとしたのではないかと疑いたくなる。
スペイン風邪に関する不可解な動きはすでに書いたので今回は割愛するが、21世紀に入ってから奇妙な「パンデミック」があった。2009年の豚インフルエンザだ。
WHOが「パンデミック」だと宣言したのだが、その前段階としてパンデミックの定義が変更されたことを忘れてはならない。これについては西側の有名メディアもインチキだと報じていた。その当時のWHO事務局長が香港出身で中国とカナダの国籍を持つマーガレット・チャン。
しかし、パンデミックの判断は事実上、WHOのSAGEが下す。
そのメンバーの過半数は大手薬品メーカーやビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団と緊密な関係にあることが知られている。
中でもオランダのアルベルトゥス・オステルハウスが製薬会社を大儲けさせるWHOの判断で重要な役割を果たした。
2018年にアメリカで「弱毒化されたコロナウィルス」に関するピルブライト研究所の特許が認められたが、この研究所への主要出資者の中にもビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団は含まれていた。
ところで、豚インフルエンザは2009年4月にメキシコとアメリカの国境線地域で出現したと言われている。この時、通常の風邪も「豚インフルエンザの疑いがある」として感染者の数を膨らませていたと言われているが、WHOが緊急事態だと認定。
そしてタミフルなる薬がインフルエンザの特効薬として注目された。
この薬は早い段階に服用すれば、少し早く直るという程度の代物で、2005年12月4日のサンデー・タイムズ紙によると、数十名のインフルエンザ患者を治療したベトナムの医師は、タミフルが効かなかったと話している。
この怪しげな薬を開発したのはアメリカのギリアド・サイエンスで、開発の翌年、つまり1997年から2001年までドナルド・ラムズフェルドが会長を務めていた。この薬に関するライセンスを供与され、製造販売していたのがスイスのロシュだ。
ラムズフェルドは2001年から06年まで国防長官を務めているが、その間、05年に国防総省はタミフルを備蓄するために10億ドル以上の予算を計上した。効果に疑問があるうえ副作用の問題もあるのだが、日本も大量に買うことになる。
COVID-19には世界の収容所化や巨大製薬会社のカネ儲けという問題があるわけだが、それだけでなく、細菌戦を実行するための予備調査ではないかという疑惑もある。
どのように感染が拡大しているかを見ているというわけだ。
その上でペストやエボラ出血熱並みの毒性を持つ病原体を使うのではないかと懸念されているのだ。
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202004030000/