カンムリワシ、ワシは名ばかり、言うばかり

20年前探せばカンムリワシがいて、10年前そこにはカラスがいて、いま両方ともいません。よって最近ではそれ以外の話題に。

中国に関する醜聞 30

2015年08月05日 03時55分15秒 | アジア

誰にも醜聞があります。本人が否定しようが、肯定しようが(笑)。

ここでは最近の「中国の醜聞」を集めてみました。必要な方のために出典も明示し、あればリンクも用意しています。 


中国軍事パレード、米「和解の行事に」とけん制

 【ワシントン=尾関航也】米国務省のトナー副報道官は30日、中国が9月3日に予定している「抗日戦勝70年」の軍事パレードなどの記念行事に関して、「和解と癒やしを推進する前向きの行事にしてほしい」と述べ、国威発揚を狙う中国政府をけん制した。 

 日本政府の意向にも配慮した発言とみられる。 

 同副報道官はまた、米国は一連の記念行事への招待を受けていないと明らかにした。中国は日本に対しては、4月の習近平国家主席と安倍首相の会談で記念行事出席を呼びかけた。:読売新聞 2015年7月31日 


あとになって、誰かに引用されること・自分で引用すること、を考慮した慎重なコメントを続けるアメリカですが、まるで中国の自壊〔自然崩壊か〕を待っているように・・・・・・。

一方ではノーベル平和賞を受賞するようなオバマが、受賞を狡猾に逆用するロシアや中国の増長をもたらした、という人もいます。どちらが正しいかわかりませんし、来年の米大統領選挙さえ私には占うことができません(笑)。 


欠陥に満ちていることは不幸に違いない。が欠陥に満ちていてその欠陥を認めようとしないのは、さらに大きな不幸である。なぜならことさらなる幻覚という欠陥をそこにさらに加えることになるからである。:P.78 パスカル「パンセ(瞑想録)上巻 津田穣訳」新潮文庫 昭和43年(1968年)8月15日27刷 


400年も前に、

パスカル〔1623-1662〕が中国共産党のことを想定したかのようです(笑)。

中国共産党による幻覚とは、「中国共産党が世界を制覇し、すべての人間はこれに従わねばならない」という恐ろしいほど未熟な小学校高学年の発想でしょう。

パスカルが「欠陥」と言っていますが、中国共産党は、自分の「欠陥」に、気付いていても気付かないフリをして強硬に自分の説が正しい、と主張します。これが中華民族!

そして中国共産党は、パスカルの指摘の上をいきます。

  1. 欠陥に満ちている(真実がない)
  2. 欠陥を認めようとしない(自己中心的なのに自分が見えないという矛盾
  3. 欠陥を指摘する国民が現る〔あらわる
  4. そんな国民を逮捕粛正(これが独善性)
  5. 国民の暴力による抵抗を暴力で鎮圧、という負の連鎖〔3→4→3→4→3・・・・〕

中国共産党の後押しをする「人民日報」

  • ヨイショの珍説をPM2.5のようにまき散らすのが、ご存じ中国共産党の機関誌「人民日報」。
  • この時代になっても、まだ石炭による蒸気機関車を運転して、ススをまき散らしているか(笑)。

「人民日報の報道には真実が見られない」とは

言い古されたことですが、これは日本で言えば、日本共産党の「赤旗」、公明党の「聖教新聞」、自民党の「自由民主」「りぶる」、民主党の「プレス民主」、社会党・民社党の「社会新報」などの政党機関誌にも言えることで、一度でも目を通したことがある人ならお分かりでしょうが、もう落語の世界ですよ!

ただし少々事情を知らないと面白さが分りにくいので、「落語そっくり」とは言えないかも(笑)。

  1. 人民日報の「内容が信用できない」のは衆知の事実。
  2. 長い間、人民日報で信用できるのは「日付だけ」でとされていましたが、最近ではそれさえ「信用できない」ことが判明。つまり相当前から言っていたように工作するためか、それとも矛盾ある表明を隠蔽するためか、日付さえこっそり書き換えて後日の引用に供する〔きょうする〕らしい。この手の歴史ねつ造が多すぎすため、中国の声明には信頼性がないのですね。もう取り戻すのが無理なほどのレベルに至っております。
  3. よって現在、人民日報で「信用できる」のは「人民日報」というロゴだけらしい。これは印刷物として厳然と実存しているようですから、真実なんでしょう(笑)。

こんな、冗談とも本音とも言える話が、広く流布しております(笑)。

異国のマスメディア同士が業務提携することには問題がありませんが

  • べったら漬け〔相手から得た情報を、ただ翻訳するだけで、べったり垂れ流す意は、いけません。
  • まともな報道社ならば、堂々と、自分の意見を述べるべき。それができないなら「提携」でなく「下部組織」でしょう。とくに中国の「巨大市場」に目がくらんで何をし始めるか分らないのが、マスメディアの経営陣であることをお忘れなく。
  • よって朝日新聞やニューヨーク・タイムズの姿勢には疑問があり、両社がもつ立派な批判力が、「中国」に関する限り消え失せてしまっていて、これがわかる人には、きっと情けないことでなのしょうね。
  • ただし朝日の姿勢には、2014年夏頃から、変化が見られると言う人もいます。中国や中国共産党が決して報道しない「恥部・不都合状況」「異論」を報道し主張できるかどうかで過去から決別したかどうかが分りますから、しばらく様子を見守るのがよろしいかと思います。そう、1年くらいでは判断できませんね。

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