ムダに長い記事だ、、、
こんなもの当たり前で＜＜ビンボ人は日々の生活を生きているので少ない金額でも貰う＞＞というメンタルで、、、
金持ちは、現在の生活の危機がないので断る事が多いということ。
即ち＜＜公平、不公平の問題ではない！！＞＞
こんな馬鹿な研究で銭を貰うバカ学者。
お金持ちと一般人を分ける考え方の違い
9/27(水) 7:20配信 ＠ＤＩＭＥ
お金持ちと一般人を分ける考え方の違い
富裕層は“お金の問題ではなく”不公平を許さない
「金持ちの考えることは分からない」というフレーズを時折耳にすることがあるかもしれないが、実際のところ本当に思考の仕方が異なっていることを指摘する研究が相次いでいる。
■富裕層は“お金の問題ではなく”不公平を許さない
「最後通牒ゲーム」というゲームが行動科学や心理学の分野でよく利用されている。そのルールはいたってシンプルなもので、2人の人間を“提案者”と“承認者”に分けて、2人の間で富を分配するというものだ。その際、提案者のみがシェアの割合を設定でき、承認者のみがその提案を承認できる。もし承認者が首を縦に振らなければ、富のシェアはキャンセルされてどちらも何も受け取れない。
この2人の関係がパートナーや親友だった場合、おそらく提案者の提案は限りなく5対5に近づくだろう。つまり1000円を500円で分け合うという申し出だ。そして多くの場合で当然のように承認者もその取り決めを承認する。場合によっては提案者が一方の懐具合を心配して、自分の取り分を少なくするケースさえあるかもしれない。
しかし2人の関係が赤の他人同士であったりなどして、もし提案者が8対2の申し出をしてきたら承認者であるあなたはどう判断するだろうか。もちろん不公平だと感じるだろうが、承認すれば200円は手に入ることになる。この1000円はもともと自分のお金ではないのだから、その中から200円でも貰えれば確かに実益が得られるのだが……。
研究チームは年収や資産などを細かく自己申告した278名の実験参加者にこの最後通牒ゲームをプレイしてもらった。各参加者の判断を分析した結果、8対2の提案では43％が不公平であるとして“拒否”し、お金を一切受け取らないことを選んだ。そしてこの判断をした者の大半が裕福な人たちであった。
裕福であることと、不公平を許さない気持ちに関係があることが示唆されることになったのだが、人為的に裕福になった場合はどうなのだろうか。
続く実験では、参加者全員にはじめから3ドルがもれなく配られ、その上でまったくにランダムな抽選で参加者の半数に5ドルが配られた。幸運な人々は合計8ドルを手にしたのだが、この人々がこの状態で最後通牒ゲームをすると不公平な提案を断る割合が増えたということだ。つまり人為的に“裕福”になった状態であっても、不公平を許さない気持ちが強まることになる。
そして3つ目の実験では、最後通牒ゲームの変化形である無料拒絶ゲーム（cost-free rejection game）を参加者に行なってもらった。無料拒絶ゲームでは、8対2というような不公平な提案を拒否した場合、提案者の受け取りはゼロになるものの承認者のほうは提案された金額を貰えるというルールに変更されている。したがって不公平だからといって拒否した場合、1円ももらえない提案者のことが人によっては少し気の毒に思えてくるかもしれない。
しかしこうしたルール変更があったにせよ、裕福な者は不公平な提案を拒否する傾向が高いことに変わりはなかった。つまり裕福な者にとって不公平な提案を拒否することは“お金の問題ではない”ということになる。そして裕福ではない者は、この場合は拒否しても自分の取り分は変らないにも関わらず、不公平な提案を承認する傾向が高かったのだ。
富める者はますます富み、貧しい者がじわじわ増えてくる格差社会が到来したと言われて久しいが、その根底にはこうした富める者と貧しい者の考え方の違いがあるのではないかという点が指摘されているようだ。例えば仕事があったほうがましということで、低い対価で請け負ったりすることなどが経済格差を広げる原因になっている可能性もある。とすれば、こうした富裕層のマインドセットにも一部ではあれ学ぶところがあるのかもしれない。
■富裕層は強制されることを嫌う
再び「金持ちの考えることは分からない」という慣用句が口にされるタイミングには、セレブによる巨額の寄付がニュースになった場合なども挙げられてくるだろう。
寄付や募金などの活動は、経済合理性の観点に立てば言うまでもなく非合理的な行為である。しかし純粋な人助けの気持ちから寄付をすることもあるだろうし、打算的ではあるが寄付行為によって名声を得て社会的利益に繋がったりするケースもある。そしてやはり富裕層の寄付行為は、我々一般人とは異なる動機によって行なわれていることが最新の研究で指摘されている。
カナダ・ブリティッシュコロンビア大学とアメリカ・シカゴ大学の合同研究チームがこの3月に社会心理学系ジャーナル「Journal of Experimental Social Psychology」で発表した研究では、富によって分類されるそれぞれの社会階層によって、自己認識が異なっていることが突き止められている。この自己認識の違いによって、富裕層と低所得者では寄付や募金への動機が異なっていることが浮き彫りになったのだ。
研究ではいくつかの実験が行なわれている。最初の実験では絶対的貧困の撲滅を目指すサイト「The Life You Can Save」の訪問者の協力を仰ぎ、収入などの個人情報を提供した185人（女性58％）のオンライン行動を分析している。同サイトには2つの記事が掲載されているのだが、ひとつの記事ではいかに個々人の行動が貧困の撲滅に繋がるのかが力説された“主体的（agentic）”な記事になっている。対照的にもう一方の記事は、貧困の撲滅のためにいかに人々の協力と連携が必要であるのかを説いた“公共的（communal）”な主張になっている。そしてそれぞれの記事を読んだ直後の人々のネット募金行動の状況を追跡したのだ。
収集したデータを分析した結果、裕福な人（年収1000万以上）は“主体的”な記事を読んだ後にネット募金をする傾向が強くあらわれ、裕福ではない人（年収400万円以下）は“公共的”な記事を読んだ後に募金する人が多かったのだ。
2つめの実験は、カナダ・バンクーバーにある科学ミュージアムの訪問者474人に参加してもらい、それぞれの経済状況を申告してもらった後、最初の実験と同じように2つの記事のどちらかを読んでもらった。そしてその後、もしロトくじで100ドルの賞金を獲得した場合、どれほどの額を寄付するかを聞かれて回答したのだ。
このケースでもやはり、裕福な人で“主体的”な記事を読んだ人が最も寄付の額が高く、賞金全額の100ドルやそれに加えて私費を投じる人も少なくなかったということだ。やはり裕福な人と、裕福でない人とは寄付行動における動機が違うことが示唆されることになった。富裕層は“主体的”な募金活動を呼びかける声に強く反応して気前良く募金をすることが確かめられたのだ。
以前の研究なども参照して考察すれば、裕福な人は自分をコントロールできるという自己認識が高く“主体性”に任される判断を重要視するということである。つまりどことなく募金を強いるようなニュアンスがある提案を嫌い、完全に自分の気持ち次第でできる判断を好むのだ。
一方で裕福でない人が募金をする動機は、社会との繋がりを求めてのことであり、その意味で往々にしてほかの人々にも募金を呼びかけるようにもなる。
こうした知見は穿った見方をすれば富裕層向けビジネスに応用できるものにもなるのかもしれない。つまり富裕層は「多くの人がやっていること」にあまり興味がなく、あくまでも自分が納得できるかどうかなのであり、富裕層向けビジネスでは主体的な判断に働きかける説得力が求められることになるのである。
■高所得者層のほうが運動量は多いのだが……
富裕層の考え方がいろいろ明らかになっているが、裕福な人々は1週間単位の運動量でも独特な傾向があることが最新の調査でわかってきている。
アメリカがん協会の研究チームは、加速度センサー式の万歩計を装着した5206人の成人の1週間のデータを集積し、その人物の運動量と収入との関係を探る調査を行なった。これまでも同様の調査は行なわれてきたが、どのくらい運動をしているのかについては自己申告に基づいており、正確性にやや疑問があった。しかし今回は小型高機能のデジタル万歩計を使って実際の運動量を記録してデータを収集したのだ。
実験参加者のうち、年収2万ドル（約220万円）以下の低所得者層と、年収75万ドル（約840万円）以上の高所得者層を抜き出して比較することで両者の興味深い特徴がわかってきた。
アメリカの健康ガイドラインでは2日間で150分の適度な運動か、あるいは75分の激しい運動を推奨しているのだが、高所得者層は低所得者層の1.6倍の数が基準を満たしており、1週間単位では1.9倍が基準に達していたということだ。つまり大雑把に言えば基準を満たす運動をしている人の数が、高所得者層は低所得者層の2倍いるということになる。
1日単位や1週間単位の細かい運動の状況を見てみると、さらに興味深いデータが浮かび上がった。1日の中で低所得者層は1日の中でまったく動かない時間が少なく、一方で高所得者層はまったく動かない時間がそれなりにあるのだ。これは高所得者の仕事がデスクに張り付く作業が多いということになるだろう。一方で低所得者層は軽い運動を伴う仕事や家事などを日常的に行なっていることになる。
では仕事であまり身体を動かす機会がない高所得者がどうして運動量が多いのか？ それはジムや各種スポーツなどの激しい運動の割合が高いからであった。そして週末に集中的に運動を行なっている傾向も浮き彫りになったのだ。
しかしこの調査結果は、高所得者層にリスクを意識させるものにもなるだろう。なぜなら、意識的な運動から離れてしまった場合は高所得者層のほうが高い健康リスクを抱えることになるからだ。
ミルケン公衆衛生大学院のハンナ・アーレム研究員は、日常生活の中で運動を意識することの重要性を力説している。エレベータやエスカレータをなるべく使わず、バスや電車を目的地の1つ前で降りて歩いたり、車を使わずなるべく自転車にするなど、生活の中でなるべく身体を動かす機会を多くすることが、運動の時間がなかなか取れない生活では重要になるということだ。仕事でデスクに縛られがちな人ほどこれらに留意したいものである。
文／仲田しんじ
こんなもの当たり前で＜＜ビンボ人は日々の生活を生きているので少ない金額でも貰う＞＞というメンタルで、、、
金持ちは、現在の生活の危機がないので断る事が多いということ。
即ち＜＜公平、不公平の問題ではない！！＞＞
こんな馬鹿な研究で銭を貰うバカ学者。
お金持ちと一般人を分ける考え方の違い
9/27(水) 7:20配信 ＠ＤＩＭＥ
お金持ちと一般人を分ける考え方の違い
富裕層は“お金の問題ではなく”不公平を許さない
「金持ちの考えることは分からない」というフレーズを時折耳にすることがあるかもしれないが、実際のところ本当に思考の仕方が異なっていることを指摘する研究が相次いでいる。
■富裕層は“お金の問題ではなく”不公平を許さない
「最後通牒ゲーム」というゲームが行動科学や心理学の分野でよく利用されている。そのルールはいたってシンプルなもので、2人の人間を“提案者”と“承認者”に分けて、2人の間で富を分配するというものだ。その際、提案者のみがシェアの割合を設定でき、承認者のみがその提案を承認できる。もし承認者が首を縦に振らなければ、富のシェアはキャンセルされてどちらも何も受け取れない。
この2人の関係がパートナーや親友だった場合、おそらく提案者の提案は限りなく5対5に近づくだろう。つまり1000円を500円で分け合うという申し出だ。そして多くの場合で当然のように承認者もその取り決めを承認する。場合によっては提案者が一方の懐具合を心配して、自分の取り分を少なくするケースさえあるかもしれない。
しかし2人の関係が赤の他人同士であったりなどして、もし提案者が8対2の申し出をしてきたら承認者であるあなたはどう判断するだろうか。もちろん不公平だと感じるだろうが、承認すれば200円は手に入ることになる。この1000円はもともと自分のお金ではないのだから、その中から200円でも貰えれば確かに実益が得られるのだが……。
研究チームは年収や資産などを細かく自己申告した278名の実験参加者にこの最後通牒ゲームをプレイしてもらった。各参加者の判断を分析した結果、8対2の提案では43％が不公平であるとして“拒否”し、お金を一切受け取らないことを選んだ。そしてこの判断をした者の大半が裕福な人たちであった。
裕福であることと、不公平を許さない気持ちに関係があることが示唆されることになったのだが、人為的に裕福になった場合はどうなのだろうか。
続く実験では、参加者全員にはじめから3ドルがもれなく配られ、その上でまったくにランダムな抽選で参加者の半数に5ドルが配られた。幸運な人々は合計8ドルを手にしたのだが、この人々がこの状態で最後通牒ゲームをすると不公平な提案を断る割合が増えたということだ。つまり人為的に“裕福”になった状態であっても、不公平を許さない気持ちが強まることになる。
そして3つ目の実験では、最後通牒ゲームの変化形である無料拒絶ゲーム（cost-free rejection game）を参加者に行なってもらった。無料拒絶ゲームでは、8対2というような不公平な提案を拒否した場合、提案者の受け取りはゼロになるものの承認者のほうは提案された金額を貰えるというルールに変更されている。したがって不公平だからといって拒否した場合、1円ももらえない提案者のことが人によっては少し気の毒に思えてくるかもしれない。
しかしこうしたルール変更があったにせよ、裕福な者は不公平な提案を拒否する傾向が高いことに変わりはなかった。つまり裕福な者にとって不公平な提案を拒否することは“お金の問題ではない”ということになる。そして裕福ではない者は、この場合は拒否しても自分の取り分は変らないにも関わらず、不公平な提案を承認する傾向が高かったのだ。
富める者はますます富み、貧しい者がじわじわ増えてくる格差社会が到来したと言われて久しいが、その根底にはこうした富める者と貧しい者の考え方の違いがあるのではないかという点が指摘されているようだ。例えば仕事があったほうがましということで、低い対価で請け負ったりすることなどが経済格差を広げる原因になっている可能性もある。とすれば、こうした富裕層のマインドセットにも一部ではあれ学ぶところがあるのかもしれない。
■富裕層は強制されることを嫌う
再び「金持ちの考えることは分からない」という慣用句が口にされるタイミングには、セレブによる巨額の寄付がニュースになった場合なども挙げられてくるだろう。
寄付や募金などの活動は、経済合理性の観点に立てば言うまでもなく非合理的な行為である。しかし純粋な人助けの気持ちから寄付をすることもあるだろうし、打算的ではあるが寄付行為によって名声を得て社会的利益に繋がったりするケースもある。そしてやはり富裕層の寄付行為は、我々一般人とは異なる動機によって行なわれていることが最新の研究で指摘されている。
カナダ・ブリティッシュコロンビア大学とアメリカ・シカゴ大学の合同研究チームがこの3月に社会心理学系ジャーナル「Journal of Experimental Social Psychology」で発表した研究では、富によって分類されるそれぞれの社会階層によって、自己認識が異なっていることが突き止められている。この自己認識の違いによって、富裕層と低所得者では寄付や募金への動機が異なっていることが浮き彫りになったのだ。
研究ではいくつかの実験が行なわれている。最初の実験では絶対的貧困の撲滅を目指すサイト「The Life You Can Save」の訪問者の協力を仰ぎ、収入などの個人情報を提供した185人（女性58％）のオンライン行動を分析している。同サイトには2つの記事が掲載されているのだが、ひとつの記事ではいかに個々人の行動が貧困の撲滅に繋がるのかが力説された“主体的（agentic）”な記事になっている。対照的にもう一方の記事は、貧困の撲滅のためにいかに人々の協力と連携が必要であるのかを説いた“公共的（communal）”な主張になっている。そしてそれぞれの記事を読んだ直後の人々のネット募金行動の状況を追跡したのだ。
収集したデータを分析した結果、裕福な人（年収1000万以上）は“主体的”な記事を読んだ後にネット募金をする傾向が強くあらわれ、裕福ではない人（年収400万円以下）は“公共的”な記事を読んだ後に募金する人が多かったのだ。
2つめの実験は、カナダ・バンクーバーにある科学ミュージアムの訪問者474人に参加してもらい、それぞれの経済状況を申告してもらった後、最初の実験と同じように2つの記事のどちらかを読んでもらった。そしてその後、もしロトくじで100ドルの賞金を獲得した場合、どれほどの額を寄付するかを聞かれて回答したのだ。
このケースでもやはり、裕福な人で“主体的”な記事を読んだ人が最も寄付の額が高く、賞金全額の100ドルやそれに加えて私費を投じる人も少なくなかったということだ。やはり裕福な人と、裕福でない人とは寄付行動における動機が違うことが示唆されることになった。富裕層は“主体的”な募金活動を呼びかける声に強く反応して気前良く募金をすることが確かめられたのだ。
以前の研究なども参照して考察すれば、裕福な人は自分をコントロールできるという自己認識が高く“主体性”に任される判断を重要視するということである。つまりどことなく募金を強いるようなニュアンスがある提案を嫌い、完全に自分の気持ち次第でできる判断を好むのだ。
一方で裕福でない人が募金をする動機は、社会との繋がりを求めてのことであり、その意味で往々にしてほかの人々にも募金を呼びかけるようにもなる。
こうした知見は穿った見方をすれば富裕層向けビジネスに応用できるものにもなるのかもしれない。つまり富裕層は「多くの人がやっていること」にあまり興味がなく、あくまでも自分が納得できるかどうかなのであり、富裕層向けビジネスでは主体的な判断に働きかける説得力が求められることになるのである。
■高所得者層のほうが運動量は多いのだが……
富裕層の考え方がいろいろ明らかになっているが、裕福な人々は1週間単位の運動量でも独特な傾向があることが最新の調査でわかってきている。
アメリカがん協会の研究チームは、加速度センサー式の万歩計を装着した5206人の成人の1週間のデータを集積し、その人物の運動量と収入との関係を探る調査を行なった。これまでも同様の調査は行なわれてきたが、どのくらい運動をしているのかについては自己申告に基づいており、正確性にやや疑問があった。しかし今回は小型高機能のデジタル万歩計を使って実際の運動量を記録してデータを収集したのだ。
実験参加者のうち、年収2万ドル（約220万円）以下の低所得者層と、年収75万ドル（約840万円）以上の高所得者層を抜き出して比較することで両者の興味深い特徴がわかってきた。
アメリカの健康ガイドラインでは2日間で150分の適度な運動か、あるいは75分の激しい運動を推奨しているのだが、高所得者層は低所得者層の1.6倍の数が基準を満たしており、1週間単位では1.9倍が基準に達していたということだ。つまり大雑把に言えば基準を満たす運動をしている人の数が、高所得者層は低所得者層の2倍いるということになる。
1日単位や1週間単位の細かい運動の状況を見てみると、さらに興味深いデータが浮かび上がった。1日の中で低所得者層は1日の中でまったく動かない時間が少なく、一方で高所得者層はまったく動かない時間がそれなりにあるのだ。これは高所得者の仕事がデスクに張り付く作業が多いということになるだろう。一方で低所得者層は軽い運動を伴う仕事や家事などを日常的に行なっていることになる。
では仕事であまり身体を動かす機会がない高所得者がどうして運動量が多いのか？ それはジムや各種スポーツなどの激しい運動の割合が高いからであった。そして週末に集中的に運動を行なっている傾向も浮き彫りになったのだ。
しかしこの調査結果は、高所得者層にリスクを意識させるものにもなるだろう。なぜなら、意識的な運動から離れてしまった場合は高所得者層のほうが高い健康リスクを抱えることになるからだ。
ミルケン公衆衛生大学院のハンナ・アーレム研究員は、日常生活の中で運動を意識することの重要性を力説している。エレベータやエスカレータをなるべく使わず、バスや電車を目的地の1つ前で降りて歩いたり、車を使わずなるべく自転車にするなど、生活の中でなるべく身体を動かす機会を多くすることが、運動の時間がなかなか取れない生活では重要になるということだ。仕事でデスクに縛られがちな人ほどこれらに留意したいものである。
文／仲田しんじ
