ネオビジネスマン考 ②

彦根藩二代当主である井伊直孝公をお寺の門前で手招き雷雨から救った
と伝えられる"招き猫"と、井伊軍団のシンボルとも言える赤備え。（戦
国時代の軍団編成の一種で、あらゆる武具を朱塗りにした部隊編のこと
）の兜（かぶと）を合体させて生まれたキャラクタ。愛称「ひこにゃん」。 



焼鯖蕎麦（鯖はセブンイレブンで購入）

早速、電子レンジで加熱調理し戴く、ヤマサの和風だし（鰹だし）、ミ
ツカン味ぽんで出汁（スープ）に粉山椒と一味（唐辛子）をふりかける。
臭味があり、食酢、味醂など加えてみるが完全抑制はできなかったが、
それを除き、美味しく戴いた。におい対策としては、①浜焼き（下画像
山椒）にし油分など臭味成分揮発・酸化で除去たものを購入（朽木屋）
するか、甘露煮するか、質量－熱分析装置で徹底分析----重量×温度×
時間×分離回収物質の同定だけでなく、前処理プロセス×切り身の凍結
有無×封止方法（減圧有無×封入剤の有無×封入剤の獣類）など条件を
替える----ターゲット成分を光・電磁波学的除去方法や異臭物質の趨勢
と構造解明----を行った上で和蕎麦の香り・味。食感を損なわないこと
に留意。勿論、新鮮な鯖あるいは水。アルコール、檸檬酸、麹などによ
る化学的除去・抑制方法などでできるだけ簡便で廉価な方法で抑制でき
るかもしれない。蛇足である確立できれば、加工食品全般に応用できる
まるで外科・生理医学レベル、良い勉強になりました。


セブンイレブンの焼さば（参考つぉいて他社との比較評価している）

　
浜焼きさば 


鯖の甘露煮


※ 1980年2月25日受理


Ｄｏ　ｂｏｏｋｓ
最新版　ビジネス図解　不動産取引
平田 康人【著】
内容説明 ：ビジネスとして不動産に関わる人から土地・建物を売ろう
としている人・買おうとしている人まで、『不動産取引』を知るために
必要な８０項目を厳選し、ビジュアルな図解でわかりやすく解説する。
取引に関わる法律、売買価格に影響する要因、さまざまな売買手法のメ
リット・デメリット、重要事項説明書の留意点から、土地活用で失敗し
ないコツまで実践的な知識がラクラク身につく！
目次
１章　これだけは知っておきたい！「不動産取引のしくみ」を理解する
　　　ポイント
２章　必ず押さえておきたい！不動産取引の「基本」と「考え方」とは？
３章　誰も教えてくれない！不動産の取引価格に影響する要因とは？
４章　知らない人は損をする！取引価格を決定づける「売却手法の選び
　　　方」とは？
５章　ここだけは見落とせない！重要事項説明書（不動産トリセツ）の
　　　留意点
６章　トラブル防止の視点で見る！「不動産売買契約書」の最重要ポイ
　　　ント
７章　安全な不動産取引を行なうための必須書類とその目的とは？
８章　これが常識！「住宅ローン」で失敗しないための基礎知識！

著者等紹介
平田康人［ヒラタヤスヒト］ １９６８年徳島県生まれ。不動産コンサ
ルティング会社（株）フェアトレード総合研究所代表取締役。スターツ
コーポレーション（株）、アーバンライフ（株）にて「分譲マンション
開発、不動産仲介、賃貸管理、土地活用・相続対策コンサルティング、
テナントリーシング、不動産オークション事業」等取引総額２００億円
以上の不動産実務に従事した後、（株）船井総合研究所にて「経営戦略
立案、マーケティング戦略・マネジメント計画策定、商品開発、人材育
成・採用」等で約１２業種２５０社以上の経営コンサルティングに携わ
る。 宅地建物取引士。行政書士。２級ファイナンシャル・プランニン
グ技能士。賃貸不動産経営管理士。公認不動産コンサルティングマスタ
----------------------------------------------------------------
　　まえがき 　
　　不動産取引を巡るトラブルや紛争のほとんどは、「そんなことは
　間いていない」ということから発生します。 この「間いていない」
　の内容は、本当に「間いていない」という場合もあれば、「間いた
　けれど忘れた」「間いたかもしれないけれど、よく理解できなかっ
　た」など、様々な理由があります。 　
　　国土交通省の「宅地建物取引業法施行状況」調査によると、一時
　減少傾向にあった、宅地建物取引業者に対する監督処分等（免許取
　消・業務停止・指示・勧告等を合む）の件数は、近年増加傾向にあ
　り、なかでも紛争相談件数の最も多いのが「重要事項の不告知を合
　む重要事項説明等」で、過去５年間においても断トツで１位の原因
　となっています。 　
　　「重要事項の不告知等」とは、買主（借主）にとって「契約する
　か否かの重要な判断材料」となる事項が告知されなかったり、事実
　とは異なる告知（不実告知）がなされることで、売主（貸主）に告
　知義務違反があったり、宅地建物取引上に調査義務違反や説明義務
　違反があった場合に起こります。
　　しかし、不動産取引の当事者が、「不動産取引のしくみ」を正し
　く理解していれば、間違った解釈や理解不足のまま不動産取引が進
　むことはありません。当事者間でチェック作用が働き、想定される
　トラブルや紛争の「芽」は取引前に摘み取られ、あるいは契約内容
　に盛り込んで合意することが可能になるからです。 　
　　本書は、不動産取引に関わるすべての当事者が、「不動産取引の
　しくみ」を正しく理解することで、不動産取引に対する間違った解
　釈や理解不足から生じる様々なトラブルや紛争を未然に回避して、
　安全な不動産取引が行 なえるようになることを目的としています。 　
　　本書の特徴は、法律の専門家が不動産取引を解説する法律書とは
　フ楳を團し、不動産取引実務のプロが、「トラブル防止の観点」か
　ら不動産取引の要所を図解で解説していることです。実際に取引で
　使用する契約書類や各証明書類の読み解き方や使用目的、不動産用
　語、不動産取引手法の正しい理解等、言爪することで「小動産取引
　のしくみ」が体系的に理解できるように構成しています。
　　そのため、不動産取引の実務を行なう際の「手引書」として活用
　することができる内容になっているので、一般消費者の方はもちろ
　んですが、企業不動産の管理担当者、不動産取引に不慣れな専門家
　（干菜、経営コンサルタント、生保・損保関係者等）、そして不動
　産に興味がある方にもお勧めです。とくに不動産業界に従事する皆
　様にはお勧めです。新人や中堅社員、事務職員の方は、日常業務の
　「基本」と「考え方」を知ることができるので、お客様への対応力
　が格段に上がり、会社組織力が向上します。さらに管理職社員にと
　っては、自らの経験が整理でき、かつ部下育成のマネジメントツー
　ルとしても使うことができます。

    不動産取引は、日々の生活の中で身近なものですが、一般の消費
  者にとってはたびたび経験することではなく、やり取りする金額も
　高額です。専門性が高く、用語や取引慣習等、不動産取引を経験し
　ないとわからないことも多々あります。しかし、不動産取引を進め
　る中で「俯に落ちない」ことがあったとき、本書を活用することで
　契約締結前に問題解決が図られ、未然にトラブルの芽を摘むことが
  できれば、本書の出版に意義があると思います。

　  最後になりましたが、本書の企画段階からアドバイスをいただき、こ
  いてびの出版に導いてくださった同文脈出版株式会社取締役ビジネ
  ス書編集部部長の古市達彦様、船井総合研究所に在籍時より大変お
  世話になり、本書の内容構成に多くの気づきを与えていただいた、
    有限会社経営コンサルティングアソシエーション名誉顧問の宮内
  享様には、心より感謝申し上げます。

　１章　これだけは知っておきたい！「不動産取引のしくみ」を理
　　　　解するポイント
　①不動産業の「分類」と「規制される法律」とは？
　②不動産取引業を規制する「宅地建物取引業法」とは？
　③「宅地建物取引業免許」の意味とは？
　④消費者を保護する「営業保証金」と「保証協会」とは？
　⑤不動産業界必須の国家資格「宅地建物取引士」とは
　⑥不動産取引に関連する「その他の資格者」とは？
　⑦不動産の用益や取引に関連する「法律・条例」とは？
　⑧今後ますます注目される「不動産信託受益権」とは？
　⑨意思表示に欠陥がある取引は「取消し」「無効」になる！
　⑩不動産特有の法律「借地借家法」とは？
　●コラム1.
　　農地の取引は「許可や届出」がなければ効力が生じない！

　不動産業の「分類」と「規制される法律」とは？
　不動産業は「３つの業態」に分類することができる
　「不動産」とは、不動（動かない）の資産のことで、土地およびそ
　の定着物（建物、立木等）を指します。不動産以外のすべての物は
　動かせる資産ということで、「動産」に分けられます。
　　この不動産を取り扱うのが不動産業であり、不動産業は大きく３
　つの業態に分類することができます。そして業態ごとに規制される
　法律が異なってきます。

　法律の規制で受ける影響も違ってくる
　　不動産業の業態の第一は、「不動産取引業」です。不動産取引業
　には土地・建物売買業、不動産代理業・仲介業があります。不動産
　会社が自ら売主となって宅地分譲や新築分譲を行なう上地・建物売
　買業や、不動産を「売りたい人・貸したい人」からの依頼に薬づい
　て「買いたい人・借りたい人」に対し、代理や仲介の立場で不動産
　を斡旋する、いわゆる「街の不動産屋さん」は、宅地建物取引業法
　により規制されることになります。
　第二は、「不動産賃貸業」で、不動産貸行業には不動産賃貸業、賃
　家業・貸間業、駐車場業があります。個人や二股事業法人が、資産
　活用や節税対策等を目的として自ら貸主として「不動産賃貸業」を
　行なっているもので、いわゆる「昔ながらの地主や大家さん」はこ
　れに該当します。この「不動産賃貸業」には規制される法律はあり
　ません。
　第三は、「不動産管理業」です。不動産管理業は、分譲マンション
　管理する管理業と賃貸不動産を管理する管理業に分けられます。建
　物の清掃やエレベーター等の設備点検を行なって建物の資産価値を
　維持するという点ではこれらは同じですが、平成12年（２０００年）に「マ
　ンションの管理の適正化の推進に関する法律」が施行され、マンシ
　ョン管理上資格制度やマンション管理業者の登録制度を実施するこ
　とで、マンション管理の適正化を推進することとなりました。分譲
　マンションを管理する管理業はこの法律によって規制されます。
　不動産本書では、宅地建物取引業法によって規制される不動産取引業
　」を中心に解説を進めていきます。



※　ところで、　2030年に日本で表面化すると考えられる社会問題の総
称です。2030年には、少子高齢化による人口減少や人口構造の変化によ
り、雇用、年金制度などにさまざまな影響が及ぶと予測されている。　
①少子高齢化・人口減少
日本の総人口は、2008年の約1億 2,800万人をピークに減少の一途をた
どっており、2030年には約1億1,900万人になると見込まれている。
また、生産年齢人口（15～64歳）は、2015～2030年にかけて853万人減
少し、高齢人口（65歳以上）は329万人増加するとされている。このよ
うな少子高齢化の進展は、“夫婦と子”世代の減少、単身世帯の増加に
つながることから、住宅ニーズにも変化が表れると。

②空き家の増加・既存ストックの老朽化
国内における空き家の総数は、2018年までの30年間で394万戸から846万
戸へと増加しています。賃貸・売却用を除き、利活用されていない空き
家の数に関しては、347万戸にまで増加。5年前の2013年と比べても29万
戸の増加となっています。さらに今後は、2017年から20年間で、築40年
を超えるマンションが279万戸増加し、既存ストックの老朽化問題も顕著
になると予測されています。 不動産業界においては、中古住宅の流通を
活性化させるために 空き家や既存ストックの利活用が求められます。
➲出典：総務省統計局『平成30年住宅・土地統計調査住宅数概数集計
結果の概要』）

④生活環境・企業活動の変化
2030年には、インターネットやIoTなど、IT技術のさらなる発展により、
生活環境・企業活動が変化すると考えられています。 オンライン契約や
オンライン内見といったIT技術を取り入れたサービス提供により、不動
産会社の立地に関する制約も緩やかになることが予測できます。デジタ
ル社会を迎えるこれからの時代、不動産業界が競争優位性を構築するた
めには、IT技術を活用したよりよいサービス、暮らしの提供が求められ
るでしょう。

 ④働き方改革の進展
不動産業界に限ったことではありませんが、少子高齢化による働き手不
足を解消することを目的として、働き方改革がさらに進展すると考えら
れます。限られた労働力を有効活用し、生産性の向上やワークライフバ
ランスを実現するためには、一人ひとりに合った柔軟な働き方ができる
環境の構築が必要です。具体的には、仕事と育児・介護を両立できる労
働制度の導入やライフステージに合った働き方ができる多様なキャリア
パスへと見直しが求められる。

⑤国債競争力の強化
2030年には、大都市への人口集中によって、アジア主要都市の競争が加
速すると考えられます。さらに、外国人旅行者・在留外国人が増加する
ことで、新たな住宅需要の拡大も見込まれています。 不動産業界におい
ても、国際競争力の強化をはじめ、外国人の住まいのニーズに対応する
ことが重要です

⑥国土構造の変化
2027年には、品川・東京間、2037年頃には、名古屋・大阪間のリニア中
央新幹線の開通が予定されており、これらが実現すれば東京圏・名古屋
圏・大阪圏といった三大都市間の移動がより身近になります。 主要都
市へのアクセスの利便性が向上することにより、人々の生活や働き方に
も変化が表れると考えられます。消費者の住宅選びにおいて予測される
のは、デュアルライフ（二拠点生活）という選択肢が新たに広がること
です。 今後は、月契約の賃貸住宅やサブスクリプション型住居など、多
様化する住宅ニーズへの対応が求められるでしょう。

⑦環境問題の制約
地球温暖化への対策は、世界共通の長期目標とされています。パリ協定
をはじめとする国際的な取り組みが推進される一方で、2016年3月時点
で、省エネ基準を満たす国内の住宅はストック全体で約8％にとどまっ
ている状況です。 2030年に向けて、人々の生活の基盤となる住宅につい
ても、省エネ住宅・ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）・低炭素
建築物などといった環境への配慮が求められます。

⑧消費者ニーズの変化
高齢化が進むなか、健康への関心度合いが向上している傾向がある。内
閣府の『令和3年版　高齢社会白書（全体版）』のうち、団塊の世代の
意識調査によると、「収入が伴う仕事をしたい（続けたい）」という人
は、60歳以上の高齢者のうち40.2%いるとの結果です。 不動産業界では、
高齢者雇用をはじめとする働き方改革の進展とともに、健康的に暮らせ
る住まい・サービスの提供が求められます。

⑨自然災害の激甚化
近年、地球温暖化に伴う気候変動によって、自然災害が頻発している傾
向が見られます。さらに、今後30年以内で、深刻な被害を及ぼしうる地
震の発生率が約70％にも達すると予測されています。生活基盤となる住
宅を扱う不動産業界においては、安心して暮らせる住環境づくりに向け
て防災・減災対策が必要不可欠といえる。 （出典：国土交通省『不動産
業ビジョン2030』/内閣府『平成25年版　高齢社会白書（全体版）』）

不動産業界における2030年問題への対策
さまざまな社会問題が表面化するとされる2030年の日本。不動産業界が
2030年問題に対応するためには、どのような対策が必要なのでしょうか。
不動産業界に必要となる2030年問題への対策には、主に３つが挙げられ
る。
①時代に合わせた住宅
・サービスの提案 高齢化による単身世帯の増加、健康意識の高まり、
環境保護に対応するためには、時代に合わせた住宅
・サービスの提案が求められます。 時代とともに移り変わる社会のニ
ーズに対応することで、新たな需要の創造にもつながります。

▼時代に合わせたニーズへの対応例
管理業
•地域での見守りや生活相談サービスとの連携
•民泊の運営、外国人対象の住宅提供 仲介業
•多様な住宅ニーズに対応できる賃貸物件の提案 （サブスクリプション
　型住宅、シェアハウス、月契約賃貸住宅等）
•省エネ性能に優れた住宅の取扱い
•リフォーム事業との連携

②自治体・他事業と連携した空き家の活用
人々のライフスタイルやワークスタイルの変化により、地方郊外の住宅
・地域が選ばれやすくなる可能性も高まると考えられます。地方郊外に
ある空き家や既存ストックを有効活用することで、不動産流通市場のさ
らなる活性化が期待できます。

▼空き家の活用例 管理業
•空き家リノベーションによる賃貸経営 •住宅の適切な情報共有による安
全性の確保 仲介業 •空き家バンク活用、自治体による移住者支援の紹介
•インスペクションの実施やリノベーションなど一貫したサービスの提供

③IT技術の導入
IoT・AIなどのIT技術を活用して、新たなサービスや付加価値の提供、ビ
ジネスモデルの変革が求められます。IT技術を積極的に取り入れること
で、競争力の強化、人手不足の解消、防災強化などさまざまな問題の対
策につながります。
▼IoT・AIなどを活用したサービスの例 管理業
•ITツールによる災害状況の監視・住民への通知
•入居者管理ツールによる管理品質の向上
•テレワークの導入による働き手の確保 仲介業
•Web契約やWeb内見の導入による立地に関する制約の解消
•顧客管理ツールによる営業力の強化 　　 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　この項つづく

　　  　


 

 

【再エネ革命渦論 124: アフターコロナ時代 323】
●　技術的特異点でエンドレス・サーフィング

特異点真っ直中 ⑥

世界初、10か月間の木材宇宙曝露実験完了
5月16日、京都大学と住友林業の共同研究グループは、2022年3月より
取り組んできた「国際宇宙ステーション（ISS）での木材の宇宙曝露実験
」で、約10ヶ月間の宇宙空間での木材試験体の曝露実験が完了し、2023
年1月に試験体は地球に帰還。NASA、JAXAを経て3月、木材試験体を受理
し、外観、質量等を測定する１次検査を実施。木材の割れ、反り、剥が
れなどはなく、温度変化が大きく強力な宇宙線が飛び交う極限の宇宙環
境下で、試験体の劣化は極めて軽微で材質は安定しており、木材の優れ
た耐久性を確認しました。2024年に打上げを計画している木造人工衛星
（LignoSat）１号機に使用する樹種は、今回の実験結果を踏まえホオノ
キを使用することに決定。


注１．木材試験体：ヤマザクラ、ホオノキ、ダケカンバの 3 樹種。地
上での各種物性実験により木造人工衛星に使用する最終候補として選定。
注２．LignoSat（リグノサット）は、Ligno（木）と 人工衛 星（Satel-
lite）からなる造語で本プロジェクトにて命名。
注３．ホオノキはモクレン科モクレン属に属する落葉高木の1種である。
別名としてホオ、ホオガシワなどともよばれる。大きな葉が輪生状につ
き、枝先に大きな花が上向きに咲く。日本自生の樹木の中では、最大級
の葉と花をもつ。南千島から九州に分布する。大きな葉は、食べ物を包
んだり焼いたりすることに使われる。





　マグネシウム金属蓄電池をドライルームだけで作製
命題：酸素の透過を抑制する人工亜鉛被膜は可能か
5月16日、NIMSは、乾燥した空気中でのマグネシウム金属負極の電気化
学的活性の喪失の原因を突き止め人工保護被膜を開発。
【要点】
１．乾燥した空気中でのマグネシウム金属負極の電気化学的活性の喪失
　 (不活性化) の原因を明らかにし、それに基づく人工保護被膜を開発
２．資源制約がなく、リチウムイオン電池を凌駕する高エネルギー密度
化が見込めるマグネシウム金属蓄電池は、大規模蓄電池としての応用展
開に大きな期待を持たれ、研究開発が進められています。しかし、マグ
ネシウム金属は、酸素や水分に触れると表面に酸化物被膜が形成され、
不活性化してしまう物質です。そのため、マグネシウム金属蓄電池の生
産には、材料の保管から評価に至るまで、アルゴンや窒素などの不活性
ガス中での作業が必要。
３．解液・溶存酸素・マグネシウムの三相境界面に生じる超高抵抗が、
大気下でのマグネシウム金属負極の電気化学活性の喪失を引き起こすこ
とを発見。
４．イオン交換反応を利用して、酸素透過を抑制する人工亜鉛被膜をマ
グネシウム金属表面に形成させることで、乾燥した空気中でのマグネシ
ウムの酸化を抑え、不活性化を抑制することに成功。


図 :(a) 人工被膜を被覆したマグネシウム金属断面の電子顕微鏡像。電
圧電流測定後の断面観察から、被膜を介してマグネシウム金属が溶解し
ていることが分かります。(b,c) 乾燥空気雰囲気下における亜鉛被覆お
よび未処理マグネシウムの、(b) 電圧電流応答、ならびに、(c) これらを
負極に用いたマグネシウム金属蓄電池の充放電試験結果。
【展望】
研究チームは世界最高水準の電解液およびマグネシウム金属の負極材料
を開発しており、正極材料の研究開発を加速し実用化すれば、既存のリ
チウムイオン電池の生産ラインを、マグネシウム金属蓄電池生産用に転
換して利用できる。
【関連論文】
題目 : Oxygen - A Fatal Impurity for Reversible Magnesium Deposition/Dissoluion
著者 : Toshihiko Mandai and Mariko Watanabe
雑誌 : Journal of Materials Chemistry A
掲載日時 : 英国時間2023年4月10日オンライン公開
DOI : 10.1039/D3TA01286G

5月15日、京都大学アイセムスらの共同研究グループはフラーレンC₆₀の一次
元部分構造をもつ新たな有機材料の開発に成功。
【概要】フラーレンは多数の炭素原子からなる球状分子であり、優れた電子受
容体として有機エレクトロニクス材料への応用が検討されてきました。フラーレ
ンは他の多くの有機材料とは異なり、多くの電子を受け入れても分解しないと
いう特徴を有していますが、この性質はフラーレン特有の球状構造に起因する
と長らく考えられてきました。本研究では、フラーレンの電子受容体としての特
徴を実現するためには五角形の部分構造が重要であるとの考えのもと、フラ
ーレンC₆₀と五角形の連結様式が同じ一次元状の有機分子「オリゴビインデニ
｝リデン」を設計し、その合成に成功しました。この分子は、五角形の炭素骨格
が一次元状に連なった構造をもち、C₆₀よりも対称性がはるかに低く、個々の炭
素原子も平坦な構造をもつにもかかわらず、五角形の数と同数までの電子を
受容できることがわかりました。この成果を通して、フラーレンの電子受容体と
しての性質の根本を支えているのは五角形の部分構造であることを明らかに
しました。
【展望】
この分子設計手法は、炭化水素骨格のみで優れた電子受容性を実現できる
新手法であることから、有機半導体や太陽電池、電池や触媒など、電子の輸
送や授受がかかわる様々な機能性材料の開発につながると期待されている。
【関連論文】
論文タイトル：“Flattened 1D fragments of fullerene C60 that exhibit robustness t
oward multi-electron reduction” （参考訳：多電子還元に対する堅牢性をもつ、
フラーレン C60 の平らな一次元フラグメント）
著者：Masahiro Hayakawa, Naoyuki Sunayama, Shu I. Takagi, Yu Matsuo,
　　　  Asuka Tamaki, Shigehiro Yamaguchi, Shu Seki, Aiko Fukazawa
Nature Communications |DOI: 10.1038/s41467-023-38300-3



【樹種】ブラックウォールナット（無垢材）
【サイズ】W2040×W1050×H720



出所：TBS　YouTube



【人口減少時代の地域再生概論 ⑩】
『奥飛騨温泉郷 中尾地熱発電所』
温泉文化と地熱発電、共に助け合い繁栄する未来のために
2023年2月28日、 岐阜県中部山岳国立公園

日本百名山の一つとして知られる、活火山の焼岳。北アルプスの玄関口
に位置する「中尾温泉」目前に広がる北アルプスの絶景や、焼岳を熱源
とする良質なかけ流し温泉など、登山客だけでなく、日常を忘れて寛げ
る温泉地として多くの人が訪れる観光地その麓に位置する中尾源泉は、
高温・高圧の地熱を利用した自噴泉で、温泉浴用としての利用はもちろ
ん、冬期の融雪などにも使用され、自然の恵みが無駄なく活用されてい
る。 地熱資源、世界第3位のポテンシャルを持つ日本 。


火山帯に位置する日本は、地熱資源量がアメリカ、インドネシアに次い
で世界で第3位（2,347万kW相当）と豊富な資源量を誇る。しかしながら、
国内で稼働中の地熱発電所の総出力は52万kWと地熱資源量のわずか2.2％
の世界第10位。せっかくの資源を十分に利用できていないのが日本の現
状です。豊富な資源量を誇りながら、なぜ地熱開発が進まないのか？そ
の理由として以下の3つが挙げられる。

・日本特有の温泉文化と、地熱発電との共存・共栄が不可欠であること。
・地熱発電に適した土地の大半が、国立・国定公園に立地するため、 地
熱発電が完成するまでには、地元合意から始まり、調査→各種許認可→採掘
と進むため、地元の温泉事業者の同意が大前提。ですが湯量の減少などを懸
念し、近隣の温泉事業者が開発に反対する事例も多いのだとか。 また地熱構
造は複雑で、地上からどれだけ調査しても、実際に採掘しないと分からないこ
とがたくさんある。 中尾地熱発電所では、地元との共存・共栄の文化を築くた
め、発電所で使用しない熱水を中尾温泉へ供給する仕組みが考えられた。そ
れにより、中尾温泉が保有する既存の温泉井戸を休ませることができ、中尾
温泉の維持管理費が低減されるというメリットがうまれる。今後世界3位の地
熱資源を活かし『温泉地との共存』のモデルケースとしての期待も高まる。
※  岐阜県中部山岳国立公園



地熱発電は、地下にあるマグマの熱エネルギーを利用して発電する。地上で
降った雨は、地下の高温マグマ層まで浸透すると、マグマの熱で蒸気になって
地下1000m〜3000m付近に溜まる。一般的にはこの層を「地熱貯留層」と呼ん
でおり、そこに抗井（こうせい）と呼ばれる井戸（生産井）を掘ることで、地熱流
体を地上に取り出す。この地熱流体でタービンを回して発電するのが、地熱発
電の一般的な仕組み。 地熱発電は、天候を問わず24時間発電することができ、
同じ「再生可能エネルギー」の太陽光発電や風力発電と比べ、設備容量に対す
る発電電力量が多く、設備利用率が高い安定電源である。また、火力発電
に必要な石油や石炭などと違い、なくなることがない資源のため、ずっ
と使えることが特徴としてあげられる。

※ダブル・フラッシュ方式とは
地熱発電には、噴出した熱水で熱媒体を温めて蒸気を発生させる「バイ
ナリー発電」と、噴出した蒸気と熱水を分離して蒸気でタービンを回す
「フラッシュ発電方式」（上図　ダブル・フラッシュ発電方式の仕組み
参照）がある。中尾地熱発電所では、地下から噴出する「高圧蒸気」と
同時噴出する熱水を減圧沸騰させた「低圧蒸気」の2種類を蒸気タービ
ンに導いて発電する『ダブル・フラッシュ方式』が採用されており、仕
事を終えた温水の一部は、冬場の融雪に活用するなど、自然の「熱の力」
を無駄にしない工夫が凝らされている。昨年12月1日に商業運転が開始と
なった「中尾地熱発電所」だが、第一生産井の掘削が始まったのは、お
よそ10年前となる2013年11月。 第一生産井の掘削完了後、確認できた蒸
気量は、目標としていた熱量には遠く及ばない数値。 ここが地熱発電の
難しいところの一つ。 事前にどんなに調査を実施しても、実際に掘って
みないと分からないことが多い。 その後、第二生産井の掘削するために
地元合意を再び得て、深度1,500mに及ぶ掘削が開始されたが、蒸気はわ
ずか1週間で停止。 原因は、「低透水性」と呼ばれる地下水を通しにく
い地層であった。 元々あった中尾温泉の井戸（深度400m）付近であれば、
発電可能な熱量が得られることが予め分かっていながら、なぜ第二生産
井を深度1,500ｍにしたのか？ それは、中尾温泉に影響を与えてしまう
可能性があるため「あえて」差が付けられていたのです。 事業撤退の危
機が迫る中、思わぬ提案をしてくれたのが地元の中尾温泉の方であった。

地下400mの地層からくみ上げてもかまわない
中尾温泉に影響があるかもしれない深度からのくみ上げを提案。地元と
の共存・共栄のため、現地作業から地元の方々とのコミュニケーション
など、これまでの苦労が報われる。深度を変えることで工事は急速に進
み、開発に10年かけてきた中尾地熱発電所は、昨年12月、待望の商業運
転が開始。年間約4,000世帯分の電力の発電が計画されている。今後も、
温泉と発電が組み合わせることでうまれるメリットと、純国産エネルギ
ーを利用することで、日本のエネルギー自給率の向上に注目が集まる。


「共存共栄のスキーム」とは何か
地熱発電に使う熱量はあくまでも2000kW分。ただ発電分以上の熱量を得
られることもある。あるいは、検査などによるプラント停止もある。そ
んな時でも、井戸を止めたり絞ったりせずに、全ての熱を無償で中尾温
泉に「温泉」として供給しているのだ。一方、中尾温泉はもともと、8本
の井戸を保有・管理しており、こうしたスキームによって中尾温泉の
「井戸管理」の手間が省け、そのコストをその他の活動に----例えば、
廃熱を利用して「付加価値の高い動植物の養殖・栽培に----活用できる。



風蕭々と碧いの時代


John Lennon　Imagine

【J-POPの系譜を探る：1995年代】

　　

● 今夜の寸評：（いまを一声に託す）
復興税を軍事費に転用するのは、戦後世代へのわたし達への"しっぺ返
し"なのか、それにしても酷い冗談だ。
Diverting the reconstruction tax to military expenses is
"tit for tat"  on us to the postwar generation,
but it's a terrible joke.

事故は起きないとの約束を反故し、原発事故、何の謝罪もなく、年金か
ら復興税の罰金をを取り立て、公約違反の消費税増税（罰金）、敵基地
反撃能力の具体的な模擬実験の報告もなく軍事費の罰金。しかもパンデ
ミック対策費を削減する。そんな無茶クチャな付和雷同の政府に言葉を
失い、とほほのホッ^^;。