YouTube: 映画『クライマーズ・ハイ』予告
昨年（2018年）8月10日（金）、テレビ大阪で放送された映画「クライマーズ・ハイ」を視聴した（テレビ東京は8月17日（金）放送）。
以下、ウィキペディア「クライマーズ・ハイ」より、
『横山秀夫による日本の小説。2003年1月、『別册文藝春秋』に掲載され、8月25日に文藝春秋から単行本が刊行された。週刊文春ミステリーベストテン2003年第1位、2004年本屋大賞第2位受賞。
著者が上毛新聞記者時代に遭遇した日本航空123便墜落事故を題材としており、群馬県の架空の地方新聞社を舞台に未曾有の大事故を取材する新聞記者の奮闘を描く。「クライマーズ・ハイ」とは、登山者の興奮状態が極限まで達し、恐怖感が麻痺してしまう状態のことである。
2006年6月10日には文春文庫版が刊行された。
2005年12月にNHKでテレビドラマ化され、東映・ギャガ・コミュニケーションズの共同配給で映画化され2008年に全国公開された。」
「1985年8月12日、群馬県の地方紙・北関東新聞社の遊軍記者で、社内の登山サークル「登ろう会」メンバーの悠木和雅は、販売部の安西耿一郎とともに、県内最大の難関である谷川岳衝立岩登攀へ向かう予定だった。帰宅の準備をしているとき、社会部記者の佐山から「ジャンボが消えた」との連絡が入る。
悠木は、粕谷編集局長から事故関連の紙面編集を担う日航全権デスクを命ぜられる。同新聞社にとって、「大久保・連赤」以来となる大事件を抱えた悠木は、次々と重大かつ繊細な決断を迫られる。』
（以上、ウィキペディア「「クライマーズ・ハイ」より」
「円高バブル」形成の為の「プラザ合意」が1985年（昭和60年）9月22日にG5（先進五か国財務大臣・中央銀行総裁会議）により発表される直前、同年8月12日に日本航空123便が「撃墜」され、群馬県高天原山（＝タガマ・ハラン、御巣鷹山）に墜落する事故が起こった。乗客524名の内520名が死亡する大惨事となった。因みに、群馬県の高天原山（御巣鷹山）に墜落したとは意味深である様に思われるものの、その高天原山は「カムフラージュ」用に後からそう名付けられただけで、本当の高天原が存在する所は、後に奈良の大和朝廷に遷移（遷都）する事となる、その原型である邪馬臺国（＝やまと国、邪馬台国）の存在した、四国の阿波・徳島である。
その日航機「撃墜」事件の「脅し」により、その後のG5によるプラザ合意、続いて急激な円高ドル安、日本の株価高騰、バブル経済と続き、1989年（平成元年）12月29日の東京証券取引所の大納会で史上最高値となる日経平均株価\38,915を付けた直後、1990年（平成2年）2月21日に「バブル崩壊」し、そして現・安倍政権となってからの6年間で脱却しつつある様には見えるものの、現在まで「デフレ経済」が30年近く続いている。
また「バブル崩壊」後の過程に於いても、日本は「圧力」を掛けられ続けて来た。1995年（平成7年）1月17日に「人工地震」による阪神淡路大震災、同年3月20日には宗教団体のオウム真理教による同時多発テロ事件である地下鉄サリン事件がそれぞれ行われ、その1月後の4月19日には史上最高値となる1ドル79円75銭を付けた。そして、その時の円の最高値を境にして、急激なニューヨーク・ダウ工業平均株価の上昇が行われた。
また更に、1996年（平成8年）～2001年（平成13年）の「金融ビッグバン」（第一次規制緩和）、2002年（平成14年）からの第二次規制緩和、……そして今から10年前の2009年（平成21年）9月16日～2012年（平成24年）12月26日までの世界権力イルミナティ・フリーメーソンがバック・アップの民主党政権と続く事となった。それら一連のバブル崩壊後の「圧力」は、「デフレ経済」に陥った経済面だけでは無く、捏造された近現代史を用いた外国からのバッシング、それにその外国勢力の操具とされているマスコミも同乗・便乗した自虐史観の洗脳も行われ、それらにより、日本人としての自尊心、誇りを失わそうとされて来た。
出典：ウィキペディア「プラザ合意」https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%97%E3%83%A9%E3%82%B6%E5%90%88%E6%84%8F
↓Change in the Nikkei Stock Average in Tokyo, Japan, and the Dow-Jones Stock Average in New York, US (1985～2006)↓
↓Change in the Dow-Jones Stock Average in New York, US (1980～2017)↓
出典元:「世界経済のネタ帳」…ダウ平均株価の推移(年次、1980～2017年)
Change in the Dow-Jones Stock Average in New York, US (1980～2017)
↓Change in the Nikkei Stock Average in Tokyo, Japan (1980～2017)↓
出典元:「世界経済のネタ帳」…日経平均株価の推移(年次、1980～2017年)
Change in the Nikkei Stock Average in Tokyo, Japan (1980～2017)
1985年の日本航空123便「撃墜」事件の前にも、同様の事件は在った。
以下、2012年11月24日付、本ブログ記事「占領下、一九五二年日航機『撃墜』事件」より、
『国内初のジェット機、日本航空マーチン202型双発「もくせい号」が伊丹経由福岡行として、1952年（昭和27年）4月9日午前7時34分に荒天の中、羽田空港を離陸しました。その直後の8時過ぎ、米極東空軍ジョンソン基地（埼玉県入間基地）の管制官とノースウェスト社のパイロット（副操縦士と共に米人）との交信後に、三原山外輪山（東京都大島）に衝突しました。同日15時50分に米極東空軍・横田基地（東京都多摩、現在の米第5空軍司令部）からの通信を受けた米第5空軍・小牧基地（愛知県、当時の米第5空軍司令部）が航空庁に誤報を伝え、機体の発見と乗客乗員全員救助を発表させました。翌日8時半、機体の発見と乗客乗員37名全員の死亡が確認されました。
事故当時、米軍機10機が上空を訓練飛行し、……』
『かつて航空機大国だった日本は1945年（昭和20年）に太平洋戦争に敗北すると、GHQによって航空機の研究・設計・製造を全面禁止されました。GHQによって航空機産業を始め重工業全体を弱体化させ、日本が農業小国となって米国に経済依存し続ける様に図られました。しかし1950年（昭和25年）の朝鮮戦争の勃発により（1953年休戦）、日本の旧航空機メーカーに米軍機の点検・修理の依頼が増えました。翌年の1951年（昭和26年）に民間航空会社の日本航空がGHQの意向で発足しました。社長には柳田誠二郎（元日本銀行副総裁）、専務取締役に松尾静磨（元航空庁長官）が就任しました。同年9月8日にサンフランシスコでの講和会議にて署名された、日本国と連合諸国との平和条約と旧日米安全保障条約が、翌年1952年（昭和27年）4月28日に発効されて日本は一応独立しました。それで航空機の運航や製造の禁止の一部が解禁されました。同年7月には航空法が施行されました。又、其の直前の1952年2月28日には、日米安保を基にして日米行政協定が締結されました。この協定は後の1960年（昭和35年）の新日米安全保障条約に付随する日米地位協定に継承されるものであります。その様な背景のあった米軍の占領下において、航空管制は全て米軍により行われていました。『日航機「撃墜」』はその様な中で行われました。』
（以上、2012年11月24日付、本ブログ記事「占領下、一九五二年日航機『撃墜』事件」より）
他にも、1971年（昭和46年）7月30日の全日空機雫石衝突事故（岩手県岩手郡雫石町、航空自衛隊機との衝突により乗客乗員162名全員死亡）、また外国に於いては、1983年（昭和58年）9月1日の大韓航空機撃墜事件（ソ連領空侵犯に米ソ両国からの警告無く米国スパイの疑い、269人全員死亡）、2014年7月17日のウクライナ・米国・イルミナティによりロシアの犯行と見せかけた「False Flag」で撃墜されたマレーシア航空17便 (MH17)……等の、数々の航空機の陰謀事件が有る。
また航空機だけでは無く、2010年3月26日の在韓米軍の原子力潜水艦がミサイルを撃って撃沈した韓国哨戒艇・天安沈没事件、2014年4月16日に起きた韓国旅客船・セウォル号沈没事故も同様に「撃沈」（米国、或いは北朝鮮による？）された。
その1985年の日航ジャンボ「撃墜」事件をテーマにした映画「クライマーズ・ハイ」にヒロインとして出演されておられた女優の尾野真千子氏は、何時も撮影・収録現場には、お味噌汁を水筒に入れて持参されておられるそうである。
その味噌汁は病気の予防になる等、様々な効能が有って健康に良いのは勿論であるが、「放射線被曝」に対しても力が発揮される。
2011年3月11日の東日本大震災の上での福島第一原子力発電所事故は、僕にとっては未だ記憶に新しい所であるが、その人工地震兵器「HAARP」（や核兵器）等による福島原発「爆破」事件や津波の被害と同様に、日本各地の海岸沿いにわざと並べられて建てられている数々の原発ならぬ「原爆装置」の存在によって、再び起こされる可能性、北朝鮮の電磁パルス大量破壊兵器「EMP」所有、今後に起こると聖書で「預言」されている世界最終戦争となる第三次世界大戦に於いての核兵器の使用、更に、予防医療という名目でマッチポンプ式病院ビジネスとしてCT（コンピューター断層撮影）等によって被爆させられて「医原病」を作られている現実等、「放射線被曝」のリスクが存在している。よって、この「放射線被曝」に対する知識や予防、備え、減災対策が必要であり、また被爆した場合の治療法も知っておく必要がある。
昨年（2018年）末、政府は宇宙・サイバー・電磁波についての対策を加えて完成度を高めた、新たな「防衛計画の大綱」と「中期防衛力整備計画」を策定した。その他、2013年に「特定秘密保護法」を成立させ、2015年には集団的自衛権の行使等を可能とした「安全保障関連法」を成立させ、更にこの後、現・日本国憲法に「緊急事態条項」を新たに加える事や、「九条二項を改正」する事等も急いでいる。何故、それらを急いで来たのか？。それは、「聖書」で「預言」されている世界最終戦争、第三次世界大戦への「備え」の為である。「平和ボケ」している世間の多くの人達は、左翼・リベラル・世界共産化グローバリズムのマスコミによってミス・リードされてしまい、間違った世論・空気を形成している。しかし、それらの日本の世間の人達が幾ら「希望的観測」をしたところで、外国には「聖書」の「預言」の知識を持つ人達が「多数」であり、そして、神様の「預言」は「運命」であり「絶対」であるので、人間の意志によってどうのこうのと出来るものでは無く、否が応でも従わなければならないのである。自然災害ひとつを採っても、所詮は「減災」程度しか対策を取る事が出来ない。
さて、1985年の日航ジャンボ「撃墜」事件と2011年の福島原発「爆破」事件。これらが、実は繋がっているのである。
東大法学部出身で旧・日本海軍出身の中曽根康弘・元首相は、「風見鶏」の異名を持つ。中曽根氏は1985年の日航ジャンボ「撃墜」が行われた時の首相であり、そして日本での原子力の平和利用、つまり原子力発電所の建設を推し進めた方である。
「風見鶏」・・・「定見をもたず、周囲の状況を眺めて、都合のよい側にばかりつく人のこと。」（goo辞書（デジタル大辞泉（小学館））より）
また、「海軍」と言えば、元連合艦隊司令長官・元帥海軍大将の山本五十六氏が有名であるが、実は山本五十六氏は、アメリカのスパイでありフリーメイソンであった。そして、戦後、元「海軍」の方でA級戦犯になって死刑になった者はおらず、その一方では「陸軍悪玉論」が唱えられている。しかし実際は、無謀で負ける事が解っていながらも、米国の要求通り対米戦争に導いた「海軍」こそが、「悪玉」であった。戦後の歴史史観は、飽くまでも戦勝国の歴史史観、つまり、米国の希望通りの歴史史観、自虐史観である。
中曽根氏は、1985年の日航ジャンボ「撃墜」事件が起こされた8月12日、避暑地の軽井沢から夜には帰京していたとの事である。翌日（13日）、事故の報告を受けたものの……。そして事件の3日後（15日）、中曽根首相（当時）は靖国神社を公式参拝された。当時、中曽根首相の公式参拝に対し、多少の左翼からの抗議が成されたものの、閑散としていたらしい。マスコミが「日航ジャンボ墜落」の方を一斉に向いている間でもあった為もあろうが、それを狙ってか、周到な準備・計画、或いは（米国との）入念な打ち合わせによって行われたのであろうか……？。
以下、2014年8月22日付、「日航123便墜落―遺物は真相を語る・天空の星たちへ」公式ブログ（元日本航空客室乗務員の青山透子氏著）「信濃毎日新聞のコラム欄[斜面]に取り上げて頂きました」より、
＊＊＊以下、信濃毎日新聞WEBよりコピー＊＊＊
信濃毎日新聞［信毎web］ 斜面
斜面
08月13日（水）
日航の元客室乗務員、青山透子さんは、ジャンボ機墜落事故で多くの同僚を失った。今は航空業界を目指す学生を教えている。授業で事故を伝える新聞報道などを資料に学生にリポートを提出させ、議論した
ある学生は首相動静の記事に目を付けた。御巣鷹の尾根に墜落した85年8月12日、当時の中曽根康弘首相は避暑地の軽井沢から夜には帰京していた。翌日事故の報告を受けたが上野村に駆けつけるでもなく、事故対応の陣頭指揮をとった跡はうかがえない
15日は靖国神社公式参拝で物議を醸した後人間ドックへ。17日に軽井沢に戻り水泳や散歩を楽しみ19日に帰京した。23日に英国で54人が死亡した航空機事故でサッチャー首相が静養先から帰国、現場に急行し原因究明を指示したとの記事も学生が紹介。その違いに皆が言葉を失った
（以上、2014年8月22日付、「日航123便墜落―遺物は真相を語る・天空の星たちへ」公式ブログ（青山透子著）「信濃毎日新聞のコラム欄[斜面]に取り上げて頂きました」より）
参考文献
・2017/08/09付・NEWSポストセブン：「靖国神社元幹部『中曽根首相参拝の時は閑散としていた』」
一方で、前述の2014年の韓国旅客船・セウォル号「撃沈」事件が米国（或いは北朝鮮？）によって行われた時、当時の韓国の朴槿恵大統領は、その実情を知ってか、動く事が出来なかった。そして朴槿恵大統領は、当時、韓国のマスコミや世間の一般大衆から、即時の対応を取らなかった事について、散々叩かれた。
また、その記事（青山透子氏著）にも在る通り、日航ジャンボ「撃墜」事件が起こされた10日後の8月22日には、イギリスのマンチェスター国際空港で、乗員乗客137名を乗せた「ブリティッシュ・エアツアーズ28M便」の火災事故が有った。離陸滑走を開始した直後に左エンジンが爆発し、乗員乗客55名が死亡、15名が火傷等の重傷を負った。この事故も時期が時期であるだけに、同じG5メンバーである英国に対する陰謀であるかの様にも疑われるものの、次のグラフを見ると、プラザ合意後の為替相場に於いて、日本程どころか、殆ど影響を受けなかった様にも見える。プラザ合意は、アメリカ経済を救う為、国際協調とは言うものの、飽くまでも日本を抑える為に、ターゲットを日本に絞ったものであった。
出典：ウィキペディア「プラザ合意」
USD：アメリカ・ドル、DEM：西ドイツ・マルク、FRF：フランス・フラン、GBP：イギリス・ポンド、JPY：日本・円
「疑惑の証拠隠滅につながる数々の証言をもとに」とされる、青山透子氏の著書、「日航123便墜落の新事実 目撃証言から真相に迫る」（2017/07/17、河出書房新社）の要旨としては以下とされる。
『本書が追求する問題点
・公式記録にはないファントム二機の追尾が目撃されている。
・日航機に付着した赤い形状のものが目撃されたが、それは何か。
・地元群馬県上野村の小中学校の文集に寄せられた子どもたちの目撃証言。
・米軍機が墜落地点を連絡したにもかかわらず、なぜ現場の特定が遅れたのか。
・ジェット燃料の火災ではありえない遺体の完全炭化から考えられるある種の武器使用の疑い。
・事故原因はなぜ意図的に漏洩されたのか。
・圧力隔壁修理ミス原因説への疑問。』
また、目次の中からの一部、
『事故原因を意図的に漏洩したのは米国政府という記事
・ガソリンとタールの異臭について
・墜落現場不明という誤報とファントム二機の追尾
・人命救助よりも大切だったのは赤い物体か? 』
（以上、「日航123便墜落の新事実 目撃証言から真相に迫る」（青山透子氏著、2017/07/17、河出書房新社）より）
尚、僕は本書を読んでいないので、以下は、その他のインターネットの文献を参考とする。
墜落の原因とされた「後部圧力隔壁損壊」説は間違いであり、嘘である。事件の翌年、1986年9月12日に「自殺」したと見せかけられて恐らく殺されたのであろう自衛隊員が、友人に預けた2枚の写真が有る。1枚は同年7月に「自殺」した、或いはそうと見せかけられて同様に殺された？、同僚二人の写真である。当時の自衛隊内やその周辺では、「同性愛者の心中」等と茶化されて軽く流されたそうである。そしてもう1枚は、モザイクをいれた建造物の暗い倉庫内をフラッシュ無しで写しており、それを最大まで解像度を上げ補色処理をした所、「消えた垂直尾翼の70％」が写っている事、またその尾翼には「オレンジ色の物体」が突き刺さっている事が判明した。この写真を撮影したのはその自衛隊員であったのか、それ故に消されたのか、それとも、『意図的に漏洩したのは米国政府』であったのか……？。確かに、アメリカは、CIAの過去の悪事を記録した公式文書を自ら公開して来た様に、気付いてもらう事で自らの力を誇示し、更にそれによって「見せしめ」や「脅し」の効果を上げようとでもしているのであろうか……？。
当時、その「オレンジ色の物体」（「赤い破片」）と同じ色をした、自衛隊のミサイル照準訓練用の小型標的機とミサイルが在った。元・日本航空社員で「ワールドフォーラム」創立者・代表幹事であられた故・佐宗邦皇氏が、「米軍機の核ミサイル被弾による撃墜事件」とおっしゃられていた通り、恐らく、自衛隊による誤射、ミス、犯行と見せかけて在日米軍が行ったか、或いは、日米同盟と日米地位協定の下にアメリカ政府、また裏の権力、日本を売る日本人の「命令」によって自衛隊機が行ったものであろう。更に佐宗氏は、「民間機が軍事演習の標的にされたと知った日本国民の反自衛隊化・反米軍化、そして、日米安保反対運動激化を恐れたと思われる親米・中曽根首相が、自分の地元である群馬県山間部上空での123便撃墜を米軍に依頼した」と証言されたとの事である。
2008年2月26日付、秘密（ひみつ）NEWS「第5話 みつからなかった70％」より、
『事故当時のニュース映像で日航側の事故調査員が金属片を回収しようとして証拠隠滅の容疑で自衛官に連行されたが、自衛官がなぜ連行なんかしてるのか関係者の間で疑問だった、その後この映像は一切流れることはなかった。このとき調査員の回収しようとした金属片も日航機には使用されていないはずの「オレンジ色」の破片だった…』
出典：2008/02/26付・秘密（ひみつ）NEWS「第5話 みつからなかった70％」
墜落現場の発見が遅らされた原因として、米軍による「証拠隠滅」の必要が在ったからである。米軍は、事件後直ぐに、墜落現場に到着していた。遺体は完全に炭化し、遺体の歯形で本人確認を行った歯科医師は、「二度焼きしたような状況だ」と述べており、且つ、「周囲の木々が幹の中までは燃えていないのに，遺体だけが骨の芯まで焼かれていた」との事である。そして当初、NHKは墜落場所を「不明」、或いは二転三転と変えて報じる等をして、「意図的に？」誤報を繰り返した。2011年の福島原発「爆破」事件に於いても、NHKは情報を隠蔽していた。NHKは、裏の権力の「御用放送局」である。
以下、2017年9月9日付・社会科学者の随想「青山透子『日航123便墜落の新事実－目撃証言から真相に迫る』2017年7月を介して日米軍事同盟関係を吟味する」より、
（原典：「日航123便墜落の新事実 目撃証言から真相に迫る」（青山透子氏著、2017/07/17、河出書房新社））
『「青山透子が推理した事件の真相」（171頁）
※－１ 完全炭化した遺体から推測できるのは，ガソリンとタールを混ぜたゲル化燃料を付着させる武器を使用した可能性がある。
※－２ 被発表のファントム２機による墜落前の日航123便追尾は明確な事実である。
※－３ 墜落直前に赤い飛行機と思われた楕円や円筒形にみえる物体を目的した人がいた。』
または、墜落後に米軍が到着後、『（156－159頁参照）は，ゲル状燃料を使用する火炎放射器が利用された、それも墜落現場の一部を完全に焼却しきるためであったのではないか、そう示唆するかのように記述している。』
（以上、2017年9月9日付・社会科学者の随想「青山透子『日航123便墜落の新事実－目撃証言から真相に迫る』2017年7月を介して日米軍事同盟関係を吟味する」より）
参考文献
・2008/02/26付・秘密（ひみつ）NEWS：「第5話 みつからなかった70％」
・2010/08/15付・阿修羅：「[日本航空123便墜落事故] 自殺した航空自衛隊員が所持していた 2枚の写真 （世界の真実の姿を求めて！）」
・2017/09/09付・社会科学者の随想：「青山透子『日航123便墜落の新事実－目撃証言から真相に迫る』2017年７月を介して日米軍事同盟関係を吟味する」
・2018/08/17付・社会科学者の随想：「1985年8月12日『日本航空123便墜落事故』の悲惨を，家族たちの不幸・不運に関する説明だけで，未解明である不審点を残すこの事件の『真相』に迫りうるのか」
戦後、日本の制空権は、在日米軍に握られてしまっている。ブログ「社会科学者の随想」さんが引用されている、「知ってはいけない 隠された日本支配の構造」（矢部宏治氏著、2017/08/17、講談社）の目次より、
『第1章 日本の空は、すべて米軍に支配されている
第2章 日本の国土は、すべて米軍の治外法権下にある
第3章 日本に国境はない
第4章 国のトップは「米軍+官僚」である
第5章 国家は密約と裏マニュアルで運営する
第6章 政府は憲法にしばられない
第7章 重要な文書は、最初すべて英語で作成する
第8章 自衛隊は米軍の指揮のもとで戦う
第9章 アメリカは「国」ではなく、「国連」である
追記 なぜ「9条3項・加憲案」はダメなのか』
（以上、「知ってはいけない 隠された日本支配の構造」（矢部宏治氏著、2017/08/17、講談社）の目次より）
また、次の様なブログ記事も在る。
2012年8月10日付・新ベンチャー革命「日航123便御巣鷹山墜落事件とオスプレイ（鷹）をつなぐ糸：1985年、濡れ衣を着たボーイングへのご褒美はおいしいオスプレイ開発受注（2兆円）だった？」
「自衛隊員の自殺率の嘘」とも言われている。「自衛隊員の自殺数は1986年には年間90人以上と81年から73パーセントも増加している。（一省庁のなかで１年間で90人これだけの自殺者が出るのは、不自然であり不審であるが報道すらされなかった。）」（2010/08/15付・阿修羅「[日本航空123便墜落事故] 自殺した航空自衛隊員が所持していた 2枚の写真 （世界の真実の姿を求めて！）」より）。
丁度、前述の、1986年7月と9月12日の分、更に同月14日と航空自衛隊員が「自殺」された（殺された？）頃から、急激な増加に転じているとの事である。事件の隠蔽度を高める為かどうだか……？。
自衛隊員の自殺者が多く出ていると言う統計も発表されている。但し僕の知る所に拠ると、1994年以降しか無く、その当時（1980年代～1993年）の統計は無いらしい。また、保守系の産経新聞も、自衛官の自殺者の多さを報じている。下記参考文献の内に在る統計資料によると、2004年～2006年の3年間は、制服隊員と防衛省職員合わせて100人に到達している。丁度その頃、アメリカの「嘘」によって始められたイラク戦争（2003年3月20日～2011年12月15日）が行われている最中、ジョージ・W・ブッシュ大統領（当時）の要請によって、自衛隊のイラクへの派遣が、米国一辺倒の小泉純一郎政権時の2003年12月に開始され、その後の2009年2月まで行われていた。また、自衛隊員のストレスの発散の為も有ってか、自衛隊内でのハラスメント、いじめも存在し、隊員からの辞めるに辞めれないといった苦情も出ているとの事である。
参考文献
・2015/06/05付・産経新聞：「自衛官の昨年度の自殺者数は66人 過去12年で最小だが…」
・2015/06/21付・facebook 佐藤貴志：「自衛官、自殺に関する統計」
・2016/03/13付・NAVERまとめ：「【衝撃】自衛隊で自殺者が増えているのはナゼ！？」
以下、「黒い絆 ロスチャイルドと原発マフィア 狭い日本に核プラントが54基も存在する理由」（鬼塚英昭氏著、2011/05/30、成甲書房）より、
「中曽根康弘は“原発マフィア”であった。それも日本がまだ独立していない時期からである。児玉誉士夫の子分となり、政治資金を貰い続けているうちに、児玉同様にアメリカの、特にCIAのエージェントになっていたものと私は推測している。中曽根は1953年7月から11月まで、ハーバード大学の国際問題研究会に出席するために渡米している。この旅の途中で彼の面倒をみたのは、当時ハーバード大学助教授であったヘンリー・キッシンジャーだった。ヘンリー・キッシンジャーは当時ネルソン・ロックフェラーのブレーンであったが助教授になる前にロスチャイルドが実質的に支配するダヴィストック研究所に行っている。いわば、ロスチャイルドのエージェントでもあった。
中曽根は4ヶ月もかけて、何が目的でキッシンジャーの世話を受けたかを考えるとき、謎が解けてくる。彼と同行していたのが、元海軍大佐の大井篤だった。大井は戦後、GHQ（連合国軍最高司令官総司令部）側の人間となり、GⅡ（参謀第二部）のチャールズ・ウィロビーのもとで働いていた。……」
「1949年から1960年ごろまでの中曽根の言動をまとめた米陸軍の「中曽根ファイル」がある。以下、春な幹男の『秘密のファイル－CIAの対日工作（2000年）から引用する。
1954年9月30日、米陸軍情報部は中曽根の言動を、要旨次のようにまとめた。
…（中略）…
【中曽根が第一】同7～10月、ハーバード大学国際セミナーに短期留学。……（後略）」
「『CIAは日本の歴代の首相、および次期首相候補の周囲に、情報提供者を確保してきた』、ビクター・マーケッティ元CIA副長官補佐官はそう断言する。……」
「中曽根が夏期セミナーに参加していた頃、1953年8月、ソ連が水爆実験に成功している。ルイス・L・シュトラウスを中心とした強硬派が核の予算獲得を主張していた頃である。シュトラウスがアイゼンハワーを動かし、『アトムズ・フォー・ピース』の演説の準備に入っていた。私はシュトラウスが日本を一つの大事なファクターとして考えていたと思う。そしてCIAが、彼らのエージェントとして大事にしていた大井篤（終戦時、海軍大佐）を中曽根（終戦時、海軍少佐）の目付役にして、シュトラウスAEC（※ 原子力委員会）委員長のもとへ送り込んだとみる。中曽根は帰国後、変貌して、原子力の平和利用を説いて回りだすのである。シュトラウスは唯一の原爆を落とされた国ニッポンに的を絞り、原子力の平和利用の国家としようとしたのである。……」
「中曽根の一行が、AEC委員会が準備し実行した1955年5月のスイス・ジュネーブで開かれた『第一回原子力平和利用国際会議』に出席したことはすでに書いた。
4人のメンバーのうち、前田正男は自由党、志村茂治は社会党左派、松前重義は社会党右派、そして中曽根が改進党であった。…（中略）…『羽田に着く頃には、もう諸法案の骨子ができあがっていた』と中曽根が語っているが、これも怪しい。アメリカのAEC委員長ルイス・L・シュトラウスから、諸法案の骨格となる素案を与えられたのではなかろうか。
私たちは、ここで知らねばならない。日本共産党を除く4党派がこぞって、原子力の平和利用、すなわち、原発を造ることに賛成したことである。
あのウラン235をもじった予算案が予算委員会を通過…（中略）…アメリカが強力な圧力を加え、日本政府、政党を脅した結果だと…（中略）…日本国民の知らないところで、CIAのエージェント（あえてこう書く）、原発マフィア第二号、中曽根康弘によって開始されたのである。
この予算がつき、正力松太郎が衆議院議員に初当選し（※ 1955年2月28日～）、初代の科学技術庁長官（※ 1956年5月19日～、そして原子力委員会の委員長となる。ポドム・正力松太郎と『中曽根が第一』の二人組が原子力発電所を強引に日本に造っていくのである。
正力と中曽根の原発マフィアは共同で、次々と法案を提出しては通過させていく。原子力委員会設置法、核原料物資開発促進法、原子力研究法、原子燃料公社法、放射線障害防止法、そして科学技術庁設置法が、矢継ぎ早にできていった。この間、役人は一切関与していない。中曽根は衆議院の専門委員と法制局の参事を使っただけで、中曽根を中心とする一部の国会議員だけの議員立法の形で法案が提出され、成立していったのである。
私は、アメリカ側が翻訳して提出しろと命じ、一方的に与えた法だと思っている。この時の内閣総理大臣は鳩山一郎である。鳩山は吉田茂の奸計にはまって首相の座を奪われた。その間、フリーメイソンに加入し、ユダヤ機関に近づいている。鳩山が首相になると、一気に原子力の平和利用の時代がやってくる。……」
「日本全国に造られた原発はすべて利権がらみである。一つの例外もない。……
…（中略）…
田中角栄に…（中略）…中曽根康弘には四元義隆という右翼と児玉誉士夫…（中略）…
中曽根を実質的にというか、本当に動かした人物がいた。その男の名は瀬島龍三…（中略）…瀬島は戦後、情報機関をつくり、……」
（以上、「黒い絆 ロスチャイルドと原発マフィア 狭い日本に核プラントが54基も存在する理由」（鬼塚英昭氏著、2011/05/30、成甲書房）より）
以下、2012年11月21日付・本ブログ記事、「原発・日テレ・CIA～第二次大戦後の裏面史」より、
『第二次世界大戦前に、警察官僚、内閣情報局参与、読売新聞社代表取締役社長、読売巨人軍創立者・初代オーナーであった正力松太郎は、戦後にA級戦犯として捕えられましたが、アメリカの中央情報局・CIAにスパイとして仕える事を条件に釈放され、其の後は資金提供を受ける等をして、米国のCIAの非公然の工作に協力しました。戦後は、第三次鳩山一郎（＝フリーメーソン）内閣時に、総理府原子力委員会・初代委員長、科学技術庁・初代長官、北海道開発庁長官に就任しました。又、第一次岸信介（＝正力同様にA級戦犯から釈放されたCIAのスパイ）改造内閣時には、総理府原子力委員会委員長、国家公安委員会委員長、科学技術庁長官に就任しました。又、日本テレビ放送「網」代表取締役社長ともなりました。米国の軍産複合体から原子力発電所や航空戦闘機の売り込みに便宜を図りました。軍産複合体には、当初から正力が便宜を図っていたジェネラル・ダイナミックスや、GE、ロッキード、ノースアメリカン（日本最初の原子炉購入先）、ウェスティングハウス等が在ります。「マイクロ波通信網」構想を推進して日本・東南アジア・米国の太平洋地域に「網」を被せて、情報操作による支配を計画しました。現在は、元々軍事利用で開発された衛星通信が、其れを実現しています。街頭に置くカラーテレビを米国から購入してカラーテレビの放送権を獲得して、米国のプロパガンダ映画のディズニー映画「わが友原子力」を放送して、広島・長崎・第五福竜丸の原爆被害に対する日本人の持つイメージや感情を払拭しようとして、原子力発電を世間へアピールし、世間の人々は騙されてその映画を称賛しました。其の事をきっかけとして、日本テレビとディズニーは放送契約をしました。ディズニー創立者のウォルト・ディズニーはフリーメーソンのメンバーで、映画やテレビ等のメディアを通して、プロパガンダ活動をして洗脳活動を行っています。
アメリカの公文書（一般公開文書）には、正力松太郎の個人コードネーム「podam」および「pojacpot-1」が与えられ、組織としての読売新聞社、日本テレビを示すコードネームは「podalton」と名づけられ、CIAの協力者であった事が、一般公開されている大量のファイルに記載されています。』
（以上、2012年11月21日付・本ブログ記事、「原発・日テレ・CIA～第二次大戦後の裏面史」より）
日本は先の大戦で、負けた。それも、史上初で唯一の原爆を落とされた。それを原因として、日本は今までアメリカに支配されて来た。その様な中に於いて、何とか自主独立が出来ないものかと米国に迎合・忖度しながら、困難ながら模索して道を探って来た。しかし困難であったからと言っても、その過程に於いて、この様な航空機「撃墜」事件や原発「爆破」事件を許し、多大な犠牲者を出して良い訳が無い。現在進められている憲法改正は、その自主独立に向けた「ステップ」である。
 「日航123便墜落の新事実 目撃証言から真相に迫る」 （著者：青山透子氏、 出版社：河出書房新社、 出版日：2017/07/17） |  「黒い絆 ロスチャイルドと 原発マフィア」 （著者：鬼塚英昭氏、 出版社：成甲書房、 出版日：2011/05/30） |  「原発・正力・CIA ―機密文書で読む昭和裏面史」 (著者：有馬哲夫氏、 出版社: 新潮社、 出版日：2008/02/01) |
本ブログ過去の関連記事
・2012/11/21付：「原発・日テレ・CIA～第二次大戦後の裏面史」
・2012/11/24付：「占領下、一九五二年日航機『撃墜』事件」
・2013/09/20付：「戦後事件の『実録』・・・米国の謀略の数々・・・『日本の黒い霧〈上・下〉』を読んで」
・2013/10/07付：「生命の根幹を司る食養生における日本人にとっての中心『味噌汁』・・・『体質と食物―健康への道』を読んで」
・2014/04/29付：「やはりまた米国がやったのか・・・韓国旅客船・セウォル号沈没事故」
・2014/08/07付：「マレーシア機撃墜はウクライナ・米国・イルミナティによるFalse Flag（偽旗作戦）・・・ウクライナ情勢（14）」
・2014/08/14付：「マレーシア機撃墜はウクライナ・米国・イルミナティによるFalse Flag（偽旗作戦）についての追記・・・ウクライナ情勢（15）」
・2014/08/17付：「欧米マスコミの雑音宣伝に悩まされる露プーチン大統領と御巣鷹日航機撃墜29周年・・・ウクライナ情勢（16）」
・2014/12/06付：「山本五十六氏はアメリカのスパイ・フリーメイソン、そして『海軍悪玉』」
・2015/11/22付：「医療従事者はヒマな者が多い・・・仕事を作る為のマッチポンプ式ビジネス『予防医療』による『医原病』」
・2016/05/04付：「北朝鮮でも実証、有用微生物、発酵食品による除染・・・『放射能汚染 だまされてはいけない！？』を読む」
・2017/04/04付：「独立意識の強い北朝鮮は日本の憲法9条改正と国防力強化を促す･･･事大主義韓国との違い、日本人の血、『EMP』を研究していた『登戸研究所』、ミサイルにユダヤと米国の影、そして米国に対する『悪役』」
・2018/02/28付：「核戦争の危機迫る中、放射線防護の知識と備え：リナロール、ラクトフェリン、発酵食品、等々･･････」
・2018/03/02付：「Preparation：株暴落、バブル崩壊は近い、マネーと核兵器の膨張、トランプ大統領は『破裂』を担う『パペット』－"Trump-puppet" makes money & nuclear burst 」
参考文献
・2008/02/26付・秘密（ひみつ）NEWS：「第5話 みつからなかった70％」
・2010/08/15付・阿修羅：「[日本航空123便墜落事故] 自殺した航空自衛隊員が所持していた 2枚の写真 （世界の真実の姿を求めて！）」
・2012/08/10付・新ベンチャー革命：「日航123便御巣鷹山墜落事件とオスプレイ（鷹）をつなぐ糸：1985年、濡れ衣を着たボーイングへのご褒美はおいしいオスプレイ開発受注（2兆円）だった？」
・2014/08/22付・「日航123便墜落―遺物は真相を語る・天空の星たちへ」公式ブログ：「信濃毎日新聞のコラム欄[斜面]に取り上げて頂きました」
・2015/06/05付・産経新聞：「自衛官の昨年度の自殺者数は66人 過去12年で最小だが…」
・2015/06/21付・facebook 佐藤貴志：「自衛官、自殺に関する統計」
・2016/03/13付・NAVERまとめ：「【衝撃】自衛隊で自殺者が増えているのはナゼ！？」
・2017/06/12号・日経パソコン：「Ｍｙ Ｄｉｇｉｔａｌ Ｌｉｆｅ 尾野 真千子 現場で飲むお味噌汁はいつもネットで買っています。」
・2017/08/09付・NEWSポストセブン：「靖国神社元幹部『中曽根首相参拝の時は閑散としていた』」
・2017/09/09付・社会科学者の随想：「青山透子『日航123便墜落の新事実－目撃証言から真相に迫る』2017年７月を介して日米軍事同盟関係を吟味する」
・2018/08/17付・社会科学者の随想：「1985年8月12日『日本航空123便墜落事故』の悲惨を，家族たちの不幸・不運に関する説明だけで，未解明である不審点を残すこの事件の『真相』に迫りうるのか」
・2018/12/05付・産経新聞：「優先事項に宇宙・サイバー・電磁波 政府が防衛大綱の骨格案を提示」
・2018/12/24付・産経新聞：「【正論】政策の転機を画す新防衛大綱 拓殖大学総長・森本敏」
・ウィキペディア：「クライマーズ・ハイ」
・ウィキペディア：「プラザ合意」
・「黒い絆 ロスチャイルドと原発マフィア 狭い日本に核プラントが54基も存在する理由」（著者：鬼塚英昭氏、出版社：成甲書房、出版日：2011/05/30）
・「原発・正力・CIA―機密文書で読む昭和裏面史」 (著者：有馬哲夫氏、出版社: 新潮社、出版日：2008/02/01)
・「日航123便墜落の新事実 目撃証言から真相に迫る」（著者：青山透子氏、出版社：河出書房新社、出版日：2017/07/17）
・「知ってはいけない 隠された日本支配の構造」（著者：矢部宏治氏、出版社：講談社、出版日：2017/08/17）
※コメント投稿者のブログIDはブログ作成者のみに通知されます