「平和ボケ」、「愚民化」の原因の一つとしてマスコミが挙げられますが、現在問題となっている原発とも大いに関係が有ります。其の裏面を暴いた以下の本を読みました。
「原発・正力・CIA―機密文書で読む昭和裏面史」 (著者：有馬哲夫氏、出版：2008/2、出版社: 新潮社)
第二次世界大戦前に、警察官僚、内閣情報局参与、読売新聞社代表取締役社長、読売巨人軍創立者・初代オーナーであった正力松太郎は、戦後にA級戦犯として捕えられましたが、アメリカの中央情報局・CIAにスパイとして仕える事を条件に釈放され、其の後は資金提供を受ける等をして、米国のCIAの非公然の工作に協力しました。戦後は、第三次鳩山一郎（＝フリーメーソン）内閣時に、総理府原子力委員会・初代委員長、科学技術庁・初代長官、北海道開発庁長官に就任しました。又、第一次岸信介（＝正力同様にA級戦犯から釈放されたCIAのスパイ）改造内閣時には、総理府原子力委員会委員長、国家公安委員会委員長、科学技術庁長官に就任しました。又、日本テレビ放送「網」代表取締役社長ともなりました。米国の軍産複合体から原子力発電所や航空戦闘機の売り込みに便宜を図りました。軍産複合体には、当初から正力が便宜を図っていたジェネラル・ダイナミックスや、GE、ロッキード、ノースアメリカン（日本最初の原子炉購入先）、ウェスティングハウス等が在ります。「マイクロ波通信網」構想を推進して日本・東南アジア・米国の太平洋地域に「網」を被せて、情報操作による支配を計画しました。現在は、元々軍事利用で開発された衛星通信が、其れを実現しています。街頭に置くカラーテレビを米国から購入してカラーテレビの放送権を獲得して、米国のプロパガンダ映画のディズニー映画「わが友原子力」を放送して、広島・長崎・第五福竜丸の原爆被害に対する日本人の持つイメージや感情を払拭しようとして、原子力発電を世間へアピールし、世間の人々は騙されてその映画を称賛しました。其の事をきっかけとして、日本テレビとディズニーは放送契約をしました。ディズニー創立者のウォルト・ディズニーはフリーメーソンのメンバーで、映画やテレビ等のメディアを通して、プロパガンダ活動をして洗脳活動を行っています。
アメリカの公文書（一般公開文書）には、正力松太郎の個人コードネーム「podam」および「pojacpot-1」が与えられ、組織としての読売新聞社、日本テレビを示すコードネームは「podalton」と名づけられ、CIAの協力者であった事が、一般公開されている大量のファイルに記載されています。
第二次大戦後のGHQによる占領下において「3S政策」が行われて、其の後も日本テレビ放送網を始めとしたメディアが自主的に（或いはCIAやフリーメーソンの意向を基に）、「Sport（スポーツ）・Sex（セックス）・Screen（スクリーン）」を普及して、一般大衆の関心を政治に向けさせないように取る愚民政策を行いました。この政策は、戦前期には「ユダヤ人の３S謀略」等と呼ばれて既に知られていました。又、以上3Sに「Speed（スピード＝車）」も加えた大衆の欲望動員による娯楽が、それらに目を向けさせることにより、民衆が感じている社会生活上の様々な不安や、政治への関心を逸らさせて大衆を自由に思うがままに操作し得るとされています。つまり「ガス抜き」政策であります。余りにも厳しい占領政策をすると暴動が起こる恐れがあるので、人々の目を逸らさせる為に行いました。プロ野球の国民行事化、性風俗の開放、エンターテイメントの興隆等が戦後に起こりました。
「3S政策」の他にも、「3R」｛Revenge（復讐）、Reform（改組）、Revive（復活）｝、重点的施策としての「5D」｛Disarmament（武装解除）、Demilitalization（軍国主義排除）、Disindustrialization（工業生産力破壊）、Decentralization（中心勢力解体）、Democratization（民主化）｝が、GHQの日本の占領政策に在りました。
思想家・安岡正篤先生が、『日本を全く骨抜きにするこの3R・5D・3S政策を、日本人はむしろ喜んで、これに応じ、これに迎合した、あるいは、これに乗じて野心家が輩出してきた。日教組というものがその代表的なものであります。そのほか悪質な労働組合、それから言論機関の頽廃、こういったものは皆、この政策から生まれたわけであります』と警告しています。又、これらの政策と「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」（戦争についての罪悪感を日本人の心に植えつけるための宣伝計画）により、日本のマスコミや教育現場が当時のGHQによる検閲を経て、現在に至るまで「自己検閲」を続けることによって日本の弱体化を図ったものとされています。（参考文献：ウィキペディア）
又、同著者の記した同様の本に、次のものが有ります。
「日本テレビとＣＩＡ 発掘された『正力ファイル』 」(著者：有馬哲夫氏、出版:2011/7/7、出版社: 宝島社)
「原発・正力・CIA―機密文書で読む昭和裏面史」 (著者：有馬哲夫氏、出版：2008/2、出版社: 新潮社)
第二次世界大戦前に、警察官僚、内閣情報局参与、読売新聞社代表取締役社長、読売巨人軍創立者・初代オーナーであった正力松太郎は、戦後にA級戦犯として捕えられましたが、アメリカの中央情報局・CIAにスパイとして仕える事を条件に釈放され、其の後は資金提供を受ける等をして、米国のCIAの非公然の工作に協力しました。戦後は、第三次鳩山一郎（＝フリーメーソン）内閣時に、総理府原子力委員会・初代委員長、科学技術庁・初代長官、北海道開発庁長官に就任しました。又、第一次岸信介（＝正力同様にA級戦犯から釈放されたCIAのスパイ）改造内閣時には、総理府原子力委員会委員長、国家公安委員会委員長、科学技術庁長官に就任しました。又、日本テレビ放送「網」代表取締役社長ともなりました。米国の軍産複合体から原子力発電所や航空戦闘機の売り込みに便宜を図りました。軍産複合体には、当初から正力が便宜を図っていたジェネラル・ダイナミックスや、GE、ロッキード、ノースアメリカン（日本最初の原子炉購入先）、ウェスティングハウス等が在ります。「マイクロ波通信網」構想を推進して日本・東南アジア・米国の太平洋地域に「網」を被せて、情報操作による支配を計画しました。現在は、元々軍事利用で開発された衛星通信が、其れを実現しています。街頭に置くカラーテレビを米国から購入してカラーテレビの放送権を獲得して、米国のプロパガンダ映画のディズニー映画「わが友原子力」を放送して、広島・長崎・第五福竜丸の原爆被害に対する日本人の持つイメージや感情を払拭しようとして、原子力発電を世間へアピールし、世間の人々は騙されてその映画を称賛しました。其の事をきっかけとして、日本テレビとディズニーは放送契約をしました。ディズニー創立者のウォルト・ディズニーはフリーメーソンのメンバーで、映画やテレビ等のメディアを通して、プロパガンダ活動をして洗脳活動を行っています。
アメリカの公文書（一般公開文書）には、正力松太郎の個人コードネーム「podam」および「pojacpot-1」が与えられ、組織としての読売新聞社、日本テレビを示すコードネームは「podalton」と名づけられ、CIAの協力者であった事が、一般公開されている大量のファイルに記載されています。
第二次大戦後のGHQによる占領下において「3S政策」が行われて、其の後も日本テレビ放送網を始めとしたメディアが自主的に（或いはCIAやフリーメーソンの意向を基に）、「Sport（スポーツ）・Sex（セックス）・Screen（スクリーン）」を普及して、一般大衆の関心を政治に向けさせないように取る愚民政策を行いました。この政策は、戦前期には「ユダヤ人の３S謀略」等と呼ばれて既に知られていました。又、以上3Sに「Speed（スピード＝車）」も加えた大衆の欲望動員による娯楽が、それらに目を向けさせることにより、民衆が感じている社会生活上の様々な不安や、政治への関心を逸らさせて大衆を自由に思うがままに操作し得るとされています。つまり「ガス抜き」政策であります。余りにも厳しい占領政策をすると暴動が起こる恐れがあるので、人々の目を逸らさせる為に行いました。プロ野球の国民行事化、性風俗の開放、エンターテイメントの興隆等が戦後に起こりました。
「3S政策」の他にも、「3R」｛Revenge（復讐）、Reform（改組）、Revive（復活）｝、重点的施策としての「5D」｛Disarmament（武装解除）、Demilitalization（軍国主義排除）、Disindustrialization（工業生産力破壊）、Decentralization（中心勢力解体）、Democratization（民主化）｝が、GHQの日本の占領政策に在りました。
思想家・安岡正篤先生が、『日本を全く骨抜きにするこの3R・5D・3S政策を、日本人はむしろ喜んで、これに応じ、これに迎合した、あるいは、これに乗じて野心家が輩出してきた。日教組というものがその代表的なものであります。そのほか悪質な労働組合、それから言論機関の頽廃、こういったものは皆、この政策から生まれたわけであります』と警告しています。又、これらの政策と「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」（戦争についての罪悪感を日本人の心に植えつけるための宣伝計画）により、日本のマスコミや教育現場が当時のGHQによる検閲を経て、現在に至るまで「自己検閲」を続けることによって日本の弱体化を図ったものとされています。（参考文献：ウィキペディア）
又、同著者の記した同様の本に、次のものが有ります。
「日本テレビとＣＩＡ 発掘された『正力ファイル』 」(著者：有馬哲夫氏、出版:2011/7/7、出版社: 宝島社)
 | 原発・正力・CIA―機密文書で読む昭和裏面史 (新潮新書)価格：￥ 756（税込）発売日：2008-02 |
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