「アメリカと世界をぶっ壊す トランプとイーロン・マスクが創造する新世界秩序」2 ベンジャミン・フルフォード 宝島社 2025年3月

「アメリカと世界をぶっ壊す　トランプとイーロン・マスクが創造する新世界秩序」2　ベンジャミン・フルフォード　宝島社　2025年3月

序章　ドナルド・トランプの「正体」

トランプは第1次政権時、多くのイラン国民から尊敬されていたガセム・ソレイマニ司令官に対し「外交交渉をします」と持ち掛けながら、交渉中の2020年1月3日、米空軍の無人機の攻撃を浴びせて殺害した。国際通念上、外交交渉は安全が保証されるものだが、それをだまし討ちで殺してしまったのだ。P19

2025年1月29日にアメリカのワシントン近郊で発生したアメリカン航空の旅客機と米軍のヘリコプターの空中衝突事故では、両機とも市内を流れるポトマック川に墜落して乗員乗客は全員死亡した。P26

第1章　ディープステートを壊滅せよ

これまでにトランプが署名した主な大統領令を抜粋しよう（2025年2月時点）。
・メキシコ、カナダからの輸入品に25％、中国には10％の追加関税を課す（猶予期間あり）
・メキシコとの国境へ軍隊を派遣し、国境の壁を追加で建設する
・米国籍を与えるルール「出生地主義」の見直し
・麻薬カルテルやそれに類する組織を外国テロ組織に指定
・難民受け入れプログラムに基づく難民の米国への入国を一時停止
・電気自動車の普及策を撤廃
・政府機関の人員削減などを執行する「DOGE（政府効率化省）」を新設し、同省トップにイーロン・マスクを指名
・男性と女性という二つだけの性を認めることを、国の政策とする
・女性を自認するトランスジェンダー選手が女性競技に参加することを禁止
・DEI（多様性・公平性・包摂性）推進する政府内の取り込みを廃止
・特定のジェンダーや人種を優遇する学校教育をやめて、代わりに愛国教育を推進
・ティックトックの米国内でのサービス停止を猶予
・WHO（世界保健機関）からの脱退
・気候変動対策の国際ルール「パリ協定」からの離脱
・新型コロナウイルスワクチンの接種拒否を理由に除隊された兵士に、復職の機会を与える
・気候変動やLGBTQ支援、新型コロナウイルス対策などに関するバイデン政権の政策78件を取り消し
・2021年1月6日の連邦議会議事堂襲撃事件により有罪とされた約1500人に恩赦を与える
・北米最高峰デナリを旧称のマッキンリーに戻し、メキシコ湾はアメリカ湾に改称する
・暗号通貨などのデジタル資産の利用を促進する一方で、中央銀行の発行するデジタル通貨は禁止
・ジョン・F・ケネディ大統領暗殺事件に関する非公開になっていた資料を公開
・紙ストローの使用強制を終了
これらの中には議会の信任を必要とするものもあり、必ず実行されるわけではない。だが、いずれもバイデン政権からの大きな変革であることに違いなく、政府機関の人員削減についてはすでに数千人の幹部クラスを含む職員をクビにしている。P32

2025年1月31日、財務省の決済処理システムの統括責任者だったデビッド・レブリックが突然辞任した。・・・これはトランプ政権が米国内のドルの管理の主導権をFRB（連邦準備制度理事会）に巣くう旧権力者たち＝ディープステートから奪おうとしているサインだ。P36

トランプはFEMA（緊急事態管理庁）についても廃止を検討するという。ハワイやロサンゼルス、ノースカロライナ州の大災害において、FEMAは救援活動をするどころか、ディープステートによる事実上の「地上げ」に加担していたのだから、廃止されるのは当然の成り行きだ。ハワイとロサンゼルスの大火災、ノースカロライナのハリケーンは、自然災害ではなく、指向性エネルギーによるレーザー攻撃や天候兵器を駆使するディープステートの連中が起こした人為的な攻撃だったと情報筋から聞いている。P38

トランプはFBIなどを管轄するアメリカ司法省（日本の法務省に相当）の改革にも乗り出した。司法省は2025年1月27日、トランプに対する刑事捜査を担った職員ら10人以上解雇。同31日には議会襲撃事件に携わった検事約30人を解雇している。P38

トランプ新政権においてFBI長官に指名されたカシュ・パテルは、2025年1月30日に行われた上院の指名承認公聴会の場で「FBI長官として承認されれば、ジェフリーエプスタインの政治的人身売買ネットワークを壊滅させ、すべての情報で国民に公開する」と約束した。P39

もちろんトランプはCIA（中央情報局）にもメスを入れることになる。「トランプがメキシコの麻薬カルテルを外国テロ組織に指定したことは、CIAの麻薬部門に喧嘩を売ったに等しい」と米軍筋は話す。P39

2015年に「欧州難民危機」と呼ばれる大量の難民流入があり、その結果ドイツ、フランス、イギリス、スウェーデン、フィンランドなど多くの国で、移民に厳しい姿勢を見せる政党が議席を伸ばした。移民対策の強化は欧米では主流になっており、これは反DEIにも繋がる。そしてトランプは連邦政府内のDEI（多様性・公平性・包括性）を促進する部署を事実上閉鎖した。P42

コロラド州にある地下要塞シャイアン・マウンテン空軍基地を拠点とするトランプの指揮下にある米軍の改革勢（米軍良心派）が、長年にわたりアメリカの全権を掌握してきたディープステートを排斥する、それが「トランプ革命」である。P43

トランプは新型コロナ騒動とコロナワクチンを推進した勢力にもメスを入れるつもりだ。その手始めとしてWHOからの脱退を宣言した。それと並行して米国内でも食や医療の安全を監督する保健福祉省内のFDA（食品医薬品局）とCDC（疾病予防管理センター）、NIH（国立衛生研究所）の活動停止を命じた。これら3つの機関が新型コロナ騒動の渦中で行ってきた犯罪行為について、調査が始まるのも時間の問題だ。すでにトランプは新型コロナウイルス対策を主導したNIAID（アメリカ国立アレルギー感染症研究所）の前所長、アンソニー・ファウチ元大統領主席医療顧問の公的負担による警備を解除している。他にも元CIA長官や元NSA（国家安全保障局）長官、軍の元最高司令官など複数人の高官たちが警備を解除されており、彼らは今後逮捕され、軍事裁判にかけられることになるだろう。P45

環境活動家で、コロナワクチン懐疑派として知られるロバート・ケネディー・ジュニアは正式に厚生長官就任が決まると、高らかに「MAHA」を宣言した。トランプは大統領選の期間中から「製薬会社を調査する特別委員会の設置」を公約に掲げ、その権限をケネディー・ジュニアに付与することを約束してきた。P46

トランプは「既存権力体制の変革」を米国民に約束し、それを期待されて大統領に選出されたわけだが、その約束がトランプに反故にされることのないよう、ケネディー・ジュニアはダグラス・マクレガー米軍退役大佐と2人で撮った写真を公開している。これは「ケネディ・ジュニアの製薬会社への圧力は軍の了解を得ている」というメッセージだ。P48

FBI長官に指名されたカシュ・パテルも注目すべき1人だ。これまで国防総省の高官などを務めてきたパテルは、かねてからトランプを捜査したFBIを批判して「FBIの本部ビルを閉鎖し、ディープステート博物館として開放する」と主張している。また2023年に刊行した自身の著書では「逮捕すべき悪人」として政府高官ら約60人の名前を列挙しており、正式就任後にこれを実行するかどうかが注目される。逮捕されるべき60人の中にはバイデン前大統領や、米軍制服組のトップだったマーク・ミリーも含まれている。P49

国防長官に任命されたピート・ヘグセスは、元ミネソタ州兵で近年はFOXニュースで司会者やコメンテーターを務めてきたが、米軍良心派のダグラス・マクレガー元米軍大佐はあまりヘグセスのことを評価していない。おそらく実権は握らずに、広報マンに徹することになるだろう。P50

結局マット・ゲーツは司法長官を辞退して。パム・ボンディが指名された。ボンディはフロリダ州の前司法長官で、トランプの側近らが集まる保守系シンクタンクの主要メンバーだ。トランプに対する弾劾裁判にも弁護団の1人として参加している。現時点では論功行賞の意味合いが強い人事といえよう。P51

副大統領に就任したJ・D・ヴァンスは、ワクチン利権で多額の収益を得た人物だと聞いている。現時点でトランプ支持であることに違いはないが、今後どうなっていくかは不透明だ。P52

ケネディが暗殺された理由は、FRBが他の国々の民間中央銀行から通貨発行権を奪おうとしたからだ。ケネディはインドネシアのスカルノ大統領（当時）と共謀して、1963年6月4日、FRBから通貨発行権を取り戻すべく、大統領行政命令第11110号を発令し、財務省に政府紙幣の発行を命じた。実際に政府紙幣である通称「ケネディー紙幣」も発行されている。だが、それから半年後、ケネディーは暗殺された。暗殺命令を下したのは当時のイスラエル首相だったダヴィド・ベングリオンだとディック・チェイニー元国防長官は明かしている。ベングリオンから指令が出て、アメリカの実行部隊が動いたのだ。ベングリオンはイスラエルの初代首相を務めた人物である。世界経済フォーラムやBIS（国際決済銀行）、国連、EU、FRB等々を支配している「オクタゴングループ」の傀儡指導者だった。オクタゴングループとは、私がハザールマフィア（ディープステート）と呼ぶ欧米権力者たちの上位期間を指す。つまりケネディー暗殺は、ディープステートの掌握していた通貨発行権を守るため、それを邪魔するケネディを排除した事件だったのだ。財務省が通貨を発行する権利をFRBから取り戻して実際に発行しようとした歴代大統領は、ケネディ以外もすべて暗殺されている。P53

FRBについては「アメリカ中央銀行」などと訳されることも多いために、政府組織と勘違いする人も多いが、実際には民間の持ち物だ。民間企業だから、通貨発行によって得られる利益は当然、FRBの株主たちに吸い取られている。長年の取材で分かったことは、FRBをはじめとする世界の中央銀行の裏側にいるのが、欧州と中国の王族ということだった。中国の王族グループは唐や宋、明の王朝の末裔で、現在は台湾に拠点を置いている。蒋介石の妻だった宋美齢もその一員で、中国語ではソン・メイリンと読む。これは漢族の名門である「孫氏」につながる。孫正義もこの名門一族に列する1人とされ、彼がなぜいきなり1000億ドルもの大金を動かすことができるのかというと、通貨を発行する側のメンバーだからである。P54

オクタゴングループの欧州側のメンバーは、英国皇室、ハプスブルク家、オランダ王室、イタリア貴族のトップでかつてイタリアの王様だったビクトル・エマニュエル（イタリア語読みでは、ヴィットリオ・エマヌエーレ）の一族などだ。第2世界大戦以降、表向きはイタリアの王様はいなくなったが、その血脈は現在も続いている。そのような王様が、世界の中央銀行と言われる組織の最上部にいるのだ。P55

これまではロスチャイルド家が各国の中央銀行支配していると考えられていたが、実際のロスチャイルド家は王族に仕える番頭のような存在であった。権力がないわけではないが、純然たるトップでもない。最上位にいたのは王侯貴族であり、本当に力のある人間については顔も名前も知られていない。ロスチャイルド家は彼らの代わりに顔役となり、真の支配者の存在をカモフラージュしていたのだ。P55

ケネディ暗殺情報が公開されれば、トランプはオクタゴングループとの全面戦争に突入する。イスラエルとアメリカが決裂することにもなるだろう。事実、長年にわたり「アメリカの影の大統領」と言われていたイスラエル首相のネタニヤフは、トランプの大統領就任式に呼ばれなかった。ただし、ケネディ暗殺機密公開を命じる大統領令にサインをしたものの、公開までには多くの障害がある。世界中のマネーの権利を懸けた戦いであることから、オクタゴングループ側も必死に抵抗するのは当然のことで、それこそ第3次世界大戦が起きても不思議ではないレベルの話なのだ。P56

ディープステートは児童虐待スキャンダルをネタにして脅して言うことを聞かせる。スキャンダルという手綱につながれていない者が権力の表舞台に立とうとすれば、社会から抹殺する。そうやって世界を管理してきたのだ。児童の人身売買をテーマとした映画「サウンド・オブ・フリーダム」（2023年公開）を製作総指揮した俳優のメルギブソンや、約30年前の未成年レイプ疑惑（不起訴）がすでに知られているシルベスタ・スタローンなどのいわゆる「汚職されていない」ハリウッドスターたちからも、子供の拷問の実態などの証言が、ここにきて多く出てきている。第2のエプスタイン事件ともいわれるディディ事件（2024年に発覚した大型ラッパーのパフ・ダディが関わったとされる性的人身売買事件）も明るみに出て、問題はこれらをトランプがどう判断するかという点にある。P59

もはやアメリカの借金は自国単独では返済不可能。「石油を掘って掘って掘りまくる」とはいうが、それをやったところで到底足りない。だからトランプのビジネスマン的感覚としては、「いったん倒産させて、新たな枠組みで始めよう」となるのは自然な成り行きだろう。いったん「もう返せません」と宣言し、そこから債務再編の交渉が始まる。それがアメリカでこれから起きることだ。P62