◆ 2016.4月 熊本地震
◆ この地震（熊本地震）は変なんです。被災地で放射線量が上昇しているんです。･･････通常の40倍、50倍あるんです。･･････そしてもう一つ不思議なこと。熊本、阿蘇、大分の3ヶ所で3回の地震が同時に起きているんです。それを気象庁の地震津波監視課長の青木さんは「こんなことは今まで経験したことがない。初めての地震である」と言っています。気象庁の長官まで「今度の地震は初めての経験なのでわからない」と、記者会見で言っているんです。･･････3ヶ所とも陸上自衛隊の駐屯地だったんです。（トランプと「アメリカ1％寡頭権力」との戦い リチャード・コシミズ ヒカルランド 2016.9月 P257）
◆ 2016年4月に発生した熊本地震は、最大震度7が2回も記録された。これは気象庁が震度を発表するようになってから初めてのことで、地震大国に住んでいるとはいえ誰もが驚いたことだろう。実はこの熊本地震では、自然現象とは思えない不可解なデータが残っている。･･････「4月14日21時26分」の波形データを見ると「インドの核実験の波形」と同様、通常の自然地震の前に見られる（P波による）初期微動の形跡が全くないのだ。この地震が明らかに、爆発などにより人工的に起こされた現象であることを示している。また、熊本地震で最も大きかった3ヶ所の震源地を、発表されている緯度と経度からたどると、陸上自衛隊の駐屯地や演習場の辺りと住所がピタリと一致する。最初の大きな揺れがあった場所の住所は「熊本県上益城郡益城町小谷1812」だが、ここに何があるのか、グーグルアースで確認してもらいたい。その住所にある施設は、陸上自衛隊の「高遊原分屯地」である。（逆襲のトランプと大激変するアメリカ B・フルフォード メディアックス 2017.1月 P211）
◆ この（熊本）地震の波形が人工地震の波形と一致したのに加え、発声の数日前から周辺地域で人工地震の特徴である異様なプラズマが目撃されたとの報告もある。震源の中心は益城町にある陸上自衛隊の駐屯地の地下と推測され、軍事関連施設をねらった地震兵器による攻撃の可能性が高まっている。（逆襲のトランプと大激変するアメリカ B・フルフォード メディアックス 2017.1月 P215）
◆ 2016年4月14日、熊本地震が発生する。･･････この地震により、九州に準備されていた大量の兵器は破壊されることとなった。右翼筋の情報によれば、この地震は中国当局の地震兵器によるものであった可能性が高い。近年、自衛隊駐屯地をはじめとする軍の施設を狙って地震兵器が使われるというパターンが続いているのである。（マネーカースト B･フルフォード かや書房 2018.5月 P224）
◆ （アメリカの）世論調査では、「政府を信用している」と答える国民は20％を切ってしまった。･･････これに対し、アメリカ人の軍にへの信頼は厚い。世論調査で「軍部を信用している」と答えた国民は、73％もいたのだ。･･････さらに、ハザールマフィアが実質支配しているマスコミへの信用も落ちている。「マスコミを信用している」と答えた国民は20％だ。（逆襲のトランプと大激変するアメリカ B･フルフォード メディアックス 2017.1月 P42）
◆ 2016.5.03 インディアナ州予備選でトランプが勝利。テッド・クルーズが撤退。指名獲得を確実にする。
◆（対談者・副島隆彦） 2016年5月18 日、キッシンジャーのＮＹのアッパーイーストの古いレジデンス（住居）に、トランプが電撃的に訪問した。キッシンジャーからトランプに「ドナルド、家に来てくれ。話がある」と電話があってね。･･････娘婿のジャレッド・クシュナーが同行した。「古代バビロニアの悪霊が甦った」 と、キッシンジャーが言った。･･････だからすぐさまダビデ大王とキッシンジャーが決めたからトランプが当選すると、2016年6月に本にして出しました。（西森マリー. ディープ・ステイトの真実 (Kindle の位置No.4411-4413). 秀和システム. Kindle 版. ）
◆ （2016年）5月18日に、トランプが自分と同じニューヨーク在住のヘンリー・キッシンジャー元国務長官を電撃的に自ら訪問した。トランプのキッシンジャー訪問で状況が大きく変わった、と私は強く感じた。 この直後（５月20 日）に、「トランプ氏支持率、クリントン氏を逆転 米フォックス調査」 と、 ロイターの「トランプ氏、金正恩氏との会談に異存ない」の記事、そして英文の情報記事の３つが 手に入った。･･････それまでは、「どうせヒラリーが勝つ」というのが、アメリカかつ世界中で公然と 語られてきた体制派の人々の共通の理解だった。･･････トランプが逆転勝利するということは、急激にヒラリーの目がなくなったということ だ。その理由の一番大きいものは何か？ それは、ヒラリーにやらせたら、「どうも大きな戦争を始めそうだ。ヒラリーの周りにいる危険な連中が戦争好きである。これではアメリカも世界も保たない」とアメリカの最高権力者たちが判断したようである。だから、次の大統領はトランプと決まりつつあるのだ。（副島隆彦. トランプ大統領とアメリカの真実 日本文芸社 2016.7月 P19）
◆ ヒラリーがもし大統領になったら、2017年から国家破産させる代わりに世界を第3次世界大戦に引きずり込むだろう。戦争をしないと、アメリカは、今の世界支配＝世界覇権を維持できない。これから人類に襲いかかってくる金融崩壊が怖い。それを避けるために、アメリカの権力者たちは、巨大な、戦争という名の公共事業をやるしか他に芸がない。･･････表に出ている分の米国債発行残高だけでも、20兆ドル（2200兆円）ある。国の借金はさらに着々と年間8000億ドル（90兆円）ぐらいずつ増えている。･･････合計すると概算でアメリカは60兆ドル（6600兆円）ぐらいの借金を抱え込んでいる。･･････これ以外にアメリカの民間銀行がクレジット・デリバティブで作ってしまって、隠しこんでいる借金の残高が、同じく60兆ドル（こっちも6600兆円）ある。合わせたら120兆ドル（1京2000兆円）だ。･･････ヒラリーは大統領になったら、戦争するしかないという考えで動いている。･･････ところがここにトランプが「ちょっと待て、そんなバカなことはするな」という形で出てきた。（トランプ大統領とアメリカの真実 副島隆彦 日本文芸社 2016.7月 P277）
◆ トランプも FRB の存在そのものを嫌っている。できれば廃止したい、と思っている。･･････トランプも「金本位制に戻るべきだ」と今にも言いそうだ。さらには「不換紙幣」（金と交換できない紙キレ）を廃止すべきだ。なぜなら「 FRB が勝手に無限に紙幣を発行できるという今の体制は危険だ」と考えている。（トランプ大統領とアメリカの真実 副島隆彦 日本文芸社 2016.7月 P210）
◆ （トランプの娘）イヴァンカの夫はジャレッド・クシュナーという実業家だ。･･････クシュナー家は、親イスラエルの主要なロビー団体「米国イスラエル公共問題委員会（AIPAC）の幹部である。･･････トランプの偉さはこのように、地元のニューヨークのユダヤ人富裕層までも取り込んだことだ。･･････イヴァンカはこの正統派ユダヤ人社会のボスの息子と結婚して、彼女自身も結婚前にキリスト教からユダヤ教徒に改宗した。だからニューヨークのユダヤ社会はトランプのことを嫌がらない。（トランプ大統領とアメリカの真実 副島隆彦 日本文芸社 2016.7月 P160）
◆ 日本メディアは週刊誌を含めて「トランプが日米関係を壊す」とか、「トランプの日本への悪影響」一点張りで書いてきた。当然、ヒラリーが勝つと思い込んでの余裕の論評であった。（トランプ大統領とアメリカの真実 副島隆彦 日本文芸社 2016.7月 P180）
◆ 日本のメディアたちは、アメリカのグローバニスト＝ネオコン＝インターヴェンショニストの手先、子分たちだ。アメリカ国内のヒラリー＝ネオコン勢力の言いなりになってきた。（トランプ大統領とアメリカの真実 副島隆彦 日本文芸社 2016.7月 P269）
◆ 2016年以降のアメリカで起きたすべてのできごとは、アメリカ国民をカバールのマトリックスから目覚めさせるためにトランプと米軍勇士が仕組んだ「大覚醒大作戦」の一環でした。
2016年の大統領選キャンペーン中、トランプはジェブ・ブッシュ、ヒラリー、オバマ、マケイン、NATO、EU、国連を徹底的に罵倒し、不法移民流入と銃規制強化を厳しく批判して意図的にカバールを挑発。これが罠だと気づかないカバールは、全力を挙げてトランプ阻止のために「ロシア疑惑」をでっち上げ、トランプをスパイする、などの犯罪行為を展開。少なくとも2000年以降ずっと不正選挙を成功させているカバールは、まさかヒラリーが負けるとは思ってもみなかったので、堂々と犯罪を犯しました。
しかし、2016年には軍の勇士たちが、フロリダ州などの激戦州の投票機がインターネットに接続できないようにしたため、トランプが勝利。（カバールの正体 西森マリー 秀和ｼｽﾃﾑ 2021.7月 P243）
◆ 2016年5月、「アメリカは『対テロ戦争』を作り出すために（9.11事件で）世界貿易センターを爆破した」とサウジアラビアの全国紙が一面トップで報じた。（逆襲のトランプと大激変するアメリカ B･フルフォード メディアックス 2017.1月 P104）
◆ ビル・クリントンといえば、モニカ・ルインスキーとの「不適切な関係」がアメリカ人の脳裏に焼きついているが、彼の下半身は今なお騒動の火種となっている。2016年5月、所有する「クリントン財団」の資金200万ドルが愛人に渡っていた疑惑が浮上。さらには「未成年の売春斡旋」の会場と噂される個人所有の島へ頻繁に訪問していたとも報じられた。（逆襲のトランプと大激変するアメリカ B･フルフォード メディアックス 2017.1月 P55）
◆ 2016.6月 イギリスの国民投票で、「EU離脱」決定
◆ ヨーロッパ人に不評なEUは、もともとハザールマフィアの収奪システムの一つでもあった。これまでEUの既得権益はハザールマフィアが握っていたが、 EUが解体されればバザールマフィアはいよいよヨーロッパでも窮地に追い込まれることになる。だからこそ、彼らは何としてもこのような分離独立運動の動きを阻止しようと考えている。しかしこれからは国単位でのEU離脱も続出するだろう。その先陣を切ったのがイギリスだ。（米中「二大帝国」の戦争はもう始まっている B・フルフォード かや書房 2017.9月 P189）
◆ 2016年6月23日、EUの「離脱」か「残留」かを問うイギリスの国民投票で、離脱派勝利の一報が知らされると、世界は大きな衝撃に包まれた。･･････今でこそ、その混乱は収まったように感じられるかもしれないが、この騒動はEU崩壊の序章に過ぎない。フランス、イタリア、オーストリア、オランダ、ハンガリーなどイギリスに続いてEUからの離脱を表明する可能性のある国が後に控えている。事実フランスでは、反政府デモに参加している市民が暴徒化し、店の窓を割ったり、路上の車に火をつけたりした。･･････アメリカ大統領選で不正が常態化していることはすでに述べてきた通りだが、イギリスでもハザールマフィアによる不正投票の動きが確認されている。国民投票の結果は「離脱」が51.9％、「残留」が48.1％の大接戦だったが、実際には接戦などではなく、イギリス国民の72％が「離脱」に投票し、ダブルスコアの圧勝だったと言われている。･･････イギリスを実質的に支配してきたロスチャイルドらハザールマフィアの影響力は確実に薄まっていくことだろう。（逆襲のトランプと大激変するアメリカ B･フルフォード メディアックス 2017.1月 P135）
◆ EUの崩壊はすでに始まっており、その流れを止めることまではできない。（米中「二大帝国」の戦争はもう始まっている B・フルフォード かや書房 2017.9月 P192）
◆ 2016.7月 参議院選、与党で2/3確保、自民圧勝
◆ 3分の2の権限を取ったのは全部八百長、本当の選挙ではなくて捏造された票です。安倍政権の裏に今、誰がいるか。今まではマイケル・グリーンというロスチャイルド派が抱えるモサドのエージェントと、ジェラルド・カーティスというCIAの工作員と、リチャード・アーミテージというブッシュ派の人間がいましたが、すでにアーミテージは失脚しました。グリーンの力も弱くなっているから、今、現況はすごく流動的になっている。日本の今の政界は、アメリカや世界全体がどう転ぶかを見てから行動をとりたいと思っています。（嘘だらけ現代世界 B・フルフォード ヒカルランド 2016.11月 P84）
◆ 2016.7月 トルコでクーデター未遂事件
◆ （2016年）7月18日～21日、オハイオ州クリーブランドで共和党全国大会が開かれ、トランプとペンス組が勝利しました。（トランプとQアノンとﾃﾞｨｰﾌﾟｽﾃｲﾄ 菊川征司 ヒカルランド 2021.3月 P161）
◆ 2016年7月5日に、FBIのジェームズ･コミー長官が記者会見を開きました。ヒラリーは普通だったら刑務所に行くような犯罪を６つぐらい犯しています。しかしコミー長官はそれを認めたうえで最後に、彼女を起訴しませんと言った。それを受けて、アメリカ人は激怒しました。結局、フタを開けてみると 、FBI長官はクリントン財団からおカネをもらっていたことが最近になって明らかにされたのです。
さらに、アメリカの司法長官のロレッタ･リンチは、判決の前にビル・クリントンと2人きりで会っていたのです。おそらくそこで何か言われて、彼女も起訴しませんと言った。脅されたのでしょうね。近年でクリントンの周りで死んでいる人は判明しているだけでも170人くらいいて、今年6月下旬から数えただけでもすでに5人ほどが怪死しています。彼らは平気で人を殺す連中なのです。（嘘だらけ現代世界 B･フルフォード ヒカルランド 2016.11月 P69）
◆ （ヒラリーは）、ヒラリー･ローダム･クリントンという名前で呼ばれていますが、本当の名前はヒラリー･ローゼンベルグ･ロックフェラー･クリントンということで、ロックフェラーの隠し子であるところのビル・クリントンのお嫁さん。オランダ系のローゼンベルグという名前のユダヤ人です。これを全部ごまかしてローダムにして、あたかもユダヤ人ではないかのように偽装しているんです。（トランプと「アメリカ1％寡頭権力」との戦い リチャード・コシミズ ヒカルランド 2016.9月 P230）
◆ アメリカ大統領選の予備選が始まったばかりの頃は、日本ではジェブ･ブッシュかヒラリー･クリントンのどちらかが大統領になるのは当然であるかのようにニュースでは報じられていました。ところが、トランプがジェブ･ブッシュのお兄さんが9.11をやったことを示唆するような発言をして、ジェブ･ブッシュが消えました。クリントン陣営は団結しているけど、クリントンの本当の支持率は一桁台以下です。世論調査は全部操作されています。（トランプと「アメリカ1％寡頭権力」との戦い B・フルフォード ヒカルランド 2016.9月 P344）
◆ ハザールマフィアの恐ろしさは想像を絶する。アメリカのサスペンスドラマや映画が好きな人は、闇の組織が都合の悪い人間を次々に抹殺するシーンを見たことがあるだろう。選挙中、ヒラリーの周辺ではまさにそのような出来事が頻発していた。不思議なくらいに関係者らの「怪死」と「自殺」が相次いだのだ。いずれも、クリントン一族にとって都合の悪い人物ばかりである。
元国連総会議長のジョン･アッシュ。2016年6月22日に、ニューヨークの自宅で死去したと報じられている。心臓麻痺という情報と、ベンチプレスのトレーニング中にバーベルを喉に落として死亡したという情報がある。この2日後、法廷でヒラリーに不利な証言をするとみられていた。
民主党全国委員会職員のセス･リッチ。（2016年）7月10日、自宅近くで銃で撃たれて死亡。ウィキリークスにヒラリーのメール情報を漏らしていたと囁かれる人物だった。
弁護士のショーン･ルーカス。民主党の候補者指名争いでヒラリーに敗れたバーニー･サンダース支持者の代理人として、民主党に対して集団訴訟を起こしていた。8月2日にバスルームで死亡しているのが発見された。
こうしてなぜか、ヒラリーにとって都合の悪そうな人間ばかりが短期間に死亡していたのだ。わずか1ヶ月ほどの間に5人が死亡することもあった。これらはほんの一部であり、ヒラリー周辺で「怪死」を指摘されているのは数十人に及ぶ。（逆襲のトランプと大激変するアメリカ B･フルフォード メディアックス 2017.1月 P64）
◆ 2016.8月 小池百合子、東京都知事に就任
◆ 第3次世界大戦計画を進めているのは、第2次世界大戦中にアメリカの中枢を乗っ取った「ナチス・アメリカ（ナチス派）」と呼ばれる一派だ。クリントン一族、親子で大統領を務めたブッシュ一族は、ナチス派の中核をなすファミリーである。彼らは2001年の「9.11」自作自演テロ、ISISによる世界中のテロを主導していただけでなく、ウイルス兵器を使用してエイズや重症急性呼吸器症候群（SARS）などの人類を苦しめる病気をばら撒いていた。･･････ヒラリーのバックにはロックフェラー一族やロスチャイルド一族、ブッシュ一族やクリントン一族などのハザールマフィアがついている。そして、トランプのバックには、そうした世襲の権力者たちを失脚させようとする実力主義派の勢力、米軍制服組やCIA、国外ではグノーシス派イルミナティやイエズス会などがついている。（米中「二大帝国」の戦争はもう始まっている B・フルフォード かや書房 2017.9月 P144）
◆ トランプは、とにかく戦争反対なのです。でもそれは報道されない。まずは中国とロシアと仲良くして、日本を独立国家に戻す。そして日本が核を持てば、別にアメリカ軍がいなくてもいいのではないかと彼は言っています。（トランプと「アメリカ1％寡頭権力」との戦い B・フルフォード ヒカルランド 2016.9月 P346）
◆ アメリカの職業軍人のトップの者（将軍）たちがトランプを強く支持している。職業軍人たちはヒラリー＝ネオコン派が大嫌いだ。高学歴のインテリ研究員たちであるネオコン派はすぐに戦争をしたがる。（トランプ大統領とアメリカの真実 副島隆彦 日本文芸社 2016.7月 P268）
◆ 2016年10月1日、IMF（国際通貨基金）は、人民元を特別引き出し権（SDR）構成通貨と認定した。（マネーカースト B･フルフォード かや書房 2018.5月 P104）
◆ 2016.11月 ドナルド･トランプ（共和党）、米大統領選に当選（トランプVSヒラリー）
◆ アメリカ国民の世論は選挙前から「トランプ支持」が圧倒的に多かった。権力者の道具となっているアメリカのマスメディアはその事実に触れずに「ヒラリー優勢」と報じていたが、有名サイトの事前のネット調査でもトランプは圧勝していた。（逆襲のトランプと大激変するアメリカ B･フルフォード メディアックス 2017.1月 P4）
◆ 2016年11月8日に行われたアメリカ大統領選挙における共和党候補のドナルド・トランプの勝利は、これまでアメリカや世界中の人々から富を収奪してきた勢力の衰退を意味している。（逆襲のトランプと大激変するアメリカ B･フルフォード メディアックス 2017.1月 P3）
◆ トランプは選挙期間中、富裕層への増税を主張するなど、ブッシュやクリントンが続けてきた富裕層優遇の政策に真っ向から対立した。アメリカ軍とCIAの敵は、先ほど述べた一部の富裕層たちだ。この勢力はアメリカの政権中枢に侵入しており、ブッシュ一族、クリントン一族はまさにその中核を担うファミリーである。アメリカ軍とCIAは今まさに、この勢力と事実上の内戦状態にあるのだが、彼らがこの勢力を敵視しているのには理由がある。特に、長年彼らにいいように使われてきた軍部の怒りは相当なものである。（逆襲のトランプと大激変するアメリカ B･フルフォード メディアックス 2017.1月 P22）
◆ （アメリカの）警察がマフィア化して、国民からの信用が失われている。軍もすごく不満を感じていて、古き良き時代のアメリカに戻すために軍事クーデターを起こしたいという気持ちが強い。それが現状です。（嘘だらけ現代世界 B・フルフォード ヒカルランド 2016.11月 P75）
◆ ドナルド･トランプをアメリカ大統領に押し上げたのは、ハザールマフィアの悪魔信仰に危機感を覚えたアメリカ軍の良心派と呼ばれる軍人たちだった。彼らはブッシュ一族が支配するナチス派ハザールマフィアの従順な手先である CIA（中央情報局）やNSA（国家安全保障局）、FBI（連邦捜査局）のキャリア官僚を巻き込んで一つの勢力を作った。この集合体を私は「愛国派軍部連合」と呼ぶことにする。（米中新冷戦で激変する「未来の覇権地図」 B･フルフォード かや書房 2019.12月 P137）
◆ トランプ政権を擁立した勢力とは、具体的には、アメリカ軍制服組、CIA（中央情報局）、FBI（連邦捜査局）、NSA（国家安全保障局）のキャリア官僚などからなる集合体である。この勢力の中心的存在であり、トランプを神輿に担いで合法的「軍事クーデター」の絵を描いたのが、アメリカ海兵隊をはじめとするアメリカ軍制服組である。さらにその中心人物となるのは、統合参謀本部議長ジョセフ･ダンフォード、国防長官ジェームズ･ノーマン･マティス、大統領首席補佐官ジョン･フランシス･ケリーの3人。皆、アメリカ海兵隊の愛国派軍人である。（マネーカースト B･フルフォード かや書房 2018.5月 P146）
◆ アメリカ軍のハザールマフィア打倒の意志が本物であることは、海兵隊制服組主導からもうかがえる。なぜなら、海兵隊制服組はハザールマフィア勢力にとって超がつく「危険人物」を信奉しているからだ。その危険人物とは、1898年から1931年まで海兵隊に所属した英雄、スメドリー･バトラー少将である。（マネーカースト B･フルフォード かや書房 2018.5月 P147）
◆ 「これ以上ハザールマフィアの金儲けに使われたくない」そういった意思のもと、アメリカ軍は「トランプ軍事政権」を樹立したのである。（マネーカースト B･フルフォード かや書房 2018.5月 P148）
◆ トランプ政権とは、アメリカ軍がハザールマフィア打倒のために作り出した傀儡「軍事政権」に他ならない。（マネーカースト B･フルフォード かや書房 2018.5月 P60）
◆ 現在（2018.5月）、アメリカはトランプを神輿に乗せたアメリカ軍とハザールマフィアが対決する「内戦」状態にある。（マネーカースト B･フルフォード かや書房 2018.5月 P63）
◆ トランプを支持している軍産複合体がどのようなことをしようとしているのかというと、一つはロックフェラーやブッシュ、ロスチャイルドなどの一族を倒すこと。要するに血筋支配が嫌な連中で、アメリカ国内でも戦いが起きている。･･････またトランプは、そのリストラ策の一環として必ず不採算事業の撤退や部署の縮小を各所で敢行しようとする。彼が今言っているのは、まずアメリカ最大の赤字部門の閉鎖。赤字部門というのは、海外にあるアメリカ軍のことで、特に日本、ヨーロッパ、韓国などの世界800ヶ所にあるアメリカの軍事基地を閉鎖しようとトランプは言っている。･･････しかし、ここでも矛盾が生じる。というのも、トランプの今の最大の支持層はアメリカ軍だからです。･･････アメリカ軍の中枢に取材してみると、みんな、「米軍が日本に駐留する必要はない」と言っている。軍人たちの本音としては、沖縄に軍隊を置くのは戦略的には、あまり良くないと。中国に近すぎて、いざ戦争となれば基地を維持できない。沖縄の代わりに、インドネシアの最北端にある島、ちょうど南シナ海のど真ん中にあるタンベラン諸島のベヌア島に新しいアジアの拠点を作りたがっている。（トランプとアメリカ1％寡頭権力との戦い B・フルフォード ヒカルランド 2016.9月 P100）
◆ オルト・アメリカ（もうひとつのアメリカ）の世界観こそが、トランプを支持する約40％のアメリカ人たちが信じる世界観になったのである。もはや陰謀論のレッテルを貼り、特殊なアングラ文化の一種だと切り捨てるわけにはいかなくなったのだ。･･････アメリカン内外の政策は、CIA、FBIなどの情報機関によって立案され、実施されている。これらの機関、いわゆるディープステーツは政府や議会のコントロール下にはなく、完全にグローバリストたちに支配されている状況だ。（2020年アメリカは分裂する！ 高島康司 VOICE 2018.3年 P92）
◆ 日本のメディアででは、オルト・アメリカ（もうひとつのアメリカ）の主張が取り上げられることはほとんどない。･･････陰謀論はもはや1部の愛好者の間だけで信じられているアングラ文化などではなくなっている。主要メディアの支持はたかだか29％しかないのだ。（2020年アメリカは分裂する！ 高島康司 VOICE 2018.3年 P100）
◆ 2016年、トランプ大統領の最初の公式行為は、彼がCIA本部を訪問し、そこで子どもの人身売買に宣戦布告することでした。その後、彼はペンタゴンペドフィルタスクフォースを結成しました。（インテル）