「アメリカと世界をぶっ壊す トランプとイーロン・マスクが創造する新世界秩序」4 ベンジャミン・フルフォード 宝島社 2025年3月

「アメリカと世界をぶっ壊す　トランプとイーロン・マスクが創造する新世界秩序」4　ベンジャミン・フルフォード　宝島社　2025年3月

第3章　世界を食い物にしてきたディープ・ステート

トランプは第47台アメリカ大統領に就任すると、これまでダボス会議に群がる大富豪たちがコントロールしてきた世界運営の方針とは180度異なる政策を次々と打ち出した。ダボス会議が後押ししてきたWHOやパリ協定からの離脱を早々に発表。ダボス会議が推奨してきた電気自動車への優遇措置も取り止めた。ダボス会議が世界的に広めてきたLGBTQ運動にも反対し、「法的な性別は女性と男性しかない」と宣言した。P136

ダボス会議のさらに上位組織にはビルダーバーグ会議がある。これは1954年、欧州と北米が話し合うため、非公開の場として創設されたもの。高級ホテルやアルプスのリゾート地で秘密裏に会議を開き、出席者たちは世界の政治、経済、安全保障について議論してきた。P138

「トランプ1人勝ち」の状況になることをどうしても避けたかったディープステートは、先の大統領選挙において、民主党候補のカマラ・ハリスを当選させるためにあらゆる手段を講じた。ケンタッキー州では期日前投票の際、有権者が投票機でトランプに投票しようとしてもタッチ画面が「トランプ」に反応せず、なぜか「ハリス」の欄に勝手にチェックがついてしまうという事態が発生した。このような「トランプからハリスの投票すり替え現象」はケンタッキー州のみならず、全米各地で報告されている。激戦州のアリゾナ州マリコパ郡の選挙管理委員会からは「票の集計を完了するのに10日から13日かかる」との発言があり、これについてCIA筋は「当然、投票操作によって選挙泥棒をするためだ」と話している。最大の激戦州とされるペンシルベニア州の地元テレビ局は、投開票日の1週間以上も前に「ハリス勝利」を伝える選挙結果を間違えて放送した。これはすぐにSNSで拡散され、「ハリス陣営による選挙操作の兆候ではないか」との疑念が広がっていた。ギリギリまで投票の不正操作は行われ、2020年の大統領選で起きた「バイデンジャンプ」ならぬ「ハリスジャンプ」も実行されている。「バイデンジャンプ」とは、途中までは明らかにトランプが優勢だった投票地区の数字が、深夜の1時間で一気にバイデンの票が増えて逆転する現象だ。この「バイデンジャンプ」と同様の動きがハリスへの投票でも見られたのだ。P140

不正選挙が行われたが、トランプ支持者が多すぎて、選挙泥棒を仕切れなかったというのが実情だった。日本のテレビなどは「カマラハリス絶好調」などと盛んに宣伝していたが、現実を見れば副大統領になった時点から、米国内ではものすごく嫌われていた。P142

実際にはハリスが最終的に獲得したとされる数字の1割も得票していない。実数でみれば、9対1でトランプが勝っていた。P142

今まではイスラエルがアメリカ支配の実質的な司令塔だった。だがトランプの大統領就任式にはユダヤの宗教的指導者であるラビ（聖職者）のアリ・バーマンが招かれた。バーマンは反シオニストの人物である。一方で、シオニスト側の顔役であるネタニヤフ首相は招待されなかった。このことからもトランプ政権において、イスラエルがアメリカの影の司令塔ではなくなったことがわかる。これまでは米政府の上位にイスラエルがいて、大統領はじめとする政府高官たちはイスラエルやウクライナの旗を振ることで賄賂をもらっていたが、それがなくなることになる。P143

（2025年1月7日から始まった）ロサンゼルスの山火事も、すでに2018年には計画されていたものだと米国筋は伝える。実際のところ、火事が起きた地域ではその4ヶ月ほど前に、突如すべての火災保険がキャンセルされていた。また地域の防火水槽にはほとんど水が入っておらず、それが消火活動を妨げることになった。しかも、なぜかロサンゼルスの消防設備の多くは「ウクライナに寄付」されていた。その消防設備は本当にウクライナに寄付されたわけではなく、おそらく武器や弾丸などと一緒にどこかの闇市場で売り払われたのだろう。そうしてロサンゼルス一帯を燃やしたあとに「地上げ」を行い、2028年には「スマートシティ」を設立しよう、というのが本来の目的だった。
このロサンゼルスで建設予定だったスマートシティは、すべての住人が自動運転の電気自動車を持って移動し、買い物は生活に必要なものをすべてが15分以内に入手できる。その点だけをみれば非常に快適で便利だが、スマートシティを出ようとしても、遠隔操作で電気自動車は止まってしまう。またソーシャルメディアで政権を批判するなど反政府的な行為をすれば、途端に48時間買い物ができないというようなペナルティが与えられる。そのようなスマートシティ計画により完全なる人間牧場をつくろうとしていたのだ。ロサンゼルス大火災に「指向性エネルギー兵器」が使われた証拠を示す映像も数多く出回っている。指向性エネルギー兵器とは、ミサイルなどを使うことなく、目標物に直接、電磁波などを照射し、攻撃するものをいう。2024年2月に発生したテキサス州の山火事の際、当時のバイデン大統領が「屋根の色を青にすれば家は破壊されない」と発言したことがあった。青色は指向性エネルギーを反射して被害を受けないという性質がある。そのためこのバイデンの発言は、テキサスの山火事が不法移民に関する政府の方針に反発する同州への攻撃であることを示すものだと言われた。P145

米軍筋によると、最大で70万人もの悪魔崇拝者たちが「生贄として子供を殺害した罪」で逮捕されることになるという。P147

軍事的な面で考えた場合、ディープステートを一掃することはさほど困難なことではない。スイスのある学者が多国籍企業を分析したところ、その9割がたった700人によって運営されていることがわかったという。複数の大企業の取締役をやっているビル・ゲイツのような人間が700人いるわけだ。その700人を、何かしらの形で排除してしまえば、ディープステート壊滅させられるのだから、米軍の力をもってすれば決して難しいミッションではない。実際問題として近年、これまでの支配者の多くが消えている。2024年4月にはクラウス・シュワブが世界経済フォーラムの会長職を退任するとの発表があった。報道には出ていないが、すでに死亡しているとの情報もある。ロンドンの名門投資銀行であるN・M・ロスチャイルド＆サンズの頭取を務めたエベリン・ロバート・ド・ロスチャイルドも死んだ。ロスチャイルド・コンティニュエーション・ホールディングス頭取のダビット・ド・ロチルドも死んだ。ロンドン・ロスチャイルド家当主ジェイコブ・ロスチャイルドも死んだ。
ロスチャイルドのフランス家のトップであるジョン・ミシェル・ド・ロスチャイルドも反ディープステート陣営に降伏しようとしている。このジョン・ミシェル・ド・ロスチャイルドは一般的にはブリジッド・マクロンを名乗り、エマニュエル・マクロン大統領の妻として知られる。フランスは2024年の1年間で3回も首相が交代する異例の政変劇に見舞われている最中だ。
EUの執行機関・欧州委員会の委員長ウルズラ・フォン・デア・ライエンは350億ユーロを使ってワクチンを欧米各国に買わせていたことが発覚。この際にライエン自身も製薬会社から利益を受けたとして裁判が行われると、重い肺炎で2週間入院していたはずの病院から姿を消した。
カナダのジャスティン・トルドー首相も与党・自由党の党首と首相の職を辞任すると表明した。オーストリアのカール・ネハンマー首相も辞任した。この2人の指導者は、いずれも国内の戦争でゼレンスキー政権を支援するディープステートのナチス一派である。それが2025年に入ってから同時に表舞台から消えた事実は、今後「西側指導者の総入れ替え」の動きが加速していくことを示唆している。
あとはイギリスのキア・スターマー首相が辞任となれば、ナチス一派の敗北が決定的となる。金融システムのトップにいた人間も次々と失脚している。
ウォール街の大富豪たちはFRB利権の温存のため、トランプとその周辺の人物たちに巨額の賄賂をオファーしているとの話も聞く。トランプは「それら大富豪たちの援助によってビジネスマン時代に莫大な富を築いた」という過去があるため、そうした大富豪たちはトランプの温情で生き残ることも考えられる。P148

WHO＝ビルゲイツが提唱した「パンデミック条約」は「今後パンデミックが起きた時にはWHOに独裁的な権限が与えられる」というものだった。ディープステートの重要派閥であるロックフェラー一族はパンデミック条約を利用して世界政府を樹立しようと考えていた。「パンデミックに打ち勝つため」という名目があれば、全人類が団結して世界政府が生まれるだろうという目論見だった。P154

インチキなPCR検査や危険ワクチンによって、ディーブステープは概算で10兆ドル程度になる巨利を得ることに成功した。P155

ウイルスに関しては、第一次ブッシュジュニア政権の時代からずっと、エボラやSARS、MARSなどでパンデミックを起こそうという試みがあった。P156

ところが新型コロナのパンデミック以降は「実はワクチンが最大の悪だった」ということになりつつある。P156

「トランプ革命」の流れのなかで、イスラエルという国家もなくなる。実際のところ、もうなくなっているといってもいい。イスラエルとハマスの戦いに関するトランプの基本的な方針は、イスラエルによるガザ地区への攻撃を止めさせた上で、この地域を立て直し、その後パレスチナ人の手に戻そうというものだ。これにより、長らくイスラエルを後押ししていたディープステート勢力が敗北したことがはっきりした。P157

トルコは「オスマン帝国復活」に向けて本腰を入れて動き始めた。シリアを制覇した直後の2025年1月19日には、さっそくイスラム圏の「発展途上8ヶ国（D8）首脳会議」を開催して、「イスラエルの孤立」と「イスラム圏の融合と団結」を呼びかけた。P158

米・英・仏の当局筋によると、すでに多くのイスラエル兵がトルコ軍との戦闘で死亡しており、現在のイスラエル軍は武器の火薬も底を尽き、兵士の多くが完全に戦意を喪失した状態にあるという。この状況を受けて、現在イスラエルのネタニヤフ首相は必死で命乞いをしていると米軍筋は伝える。ネタニヤフは、降伏して厳格な法の裁きを受けないかぎり、確実に抹殺されるだろう。イスラエルはもはや国家として終わったというのが私の認識だ。ディープステートのもう一つの軍事基地であるウクライナも、常に末期状態だ。米軍筋によると、2022年2月24日の戦争開始からの合計で、およそ130万人ものウクライナ兵が死亡、もしくは大怪我を負って戦場から離脱しているという。同局は「ゼレンスキーは、これまで9ヶ国の政府に亡命を求めているが、すべて却下された」とも伝える。P158

トルコ国営通信では「シリア政府の崩壊はロシアとトルコの連携で実現した」として、イスラエルではなく、ロシアとトルコの勝利だと報じている。この180度異なる論調こそが、中近東地域における政治状況の複雑さを示している。イラン政府の関係筋は、すでにトルコとイランの間では中近東の新体制について合意ができていると伝える。それにより今後はトルコを中心としたグループと、イランを中心としたグループに分かれて共存体制を敷いていることになる。事実上の「オスマン帝国」と「ペルシア帝国」の復活だ。P160

イスラエルは弱体化の一方だという。ロシアの国営通信によると、イスラエルの人口の3割程度はロシアから移住してきたロシア系にユダヤ人なのだが、その多くがロシアに帰国している。P161

またガザの虐殺を非難するエジプトなどは、イスラエルに対して貿易全面停止の処置をとっており、そのため陸路からの物資がイスラエルには入ってこない状態だ。では海路はどうかというと、イエメンのフーシ派が「とにかくイスラエルとアメリカに関係する船は、どんな船であろうが攻撃する」という姿勢にあり、こうした貿易封鎖により、イスラエルは兵糧攻めを受けている状態なのだ。イスラエルの力の低下に伴って、米国内でのユダヤロビーの影響力の弱体化している。P161

ディープステートにとっての最後の砦と目されるのがフランスである。マクロン大統領の妻に扮するジョン・ミシェル・ロスチャイルドが実質的なフランス大統領として、トランプが作ろうとする新たな世界への抵抗を続けている。P165

そのフランスに米大使として赴任するのがトランプの娘婿の父であるチャールズ・クシュナーだ。トランプの縁者ということでフランスのディープステート討伐に行くのかといえば、そうとも言い切れない。チャールズ・クシュナーはホロコーストで生き残った父の子ということで善良なユダヤ人と思われがちだが、悪魔崇拝者側である可能性も捨てきれない。P165

2024年12月にマルタ共和国で開催された欧州安全保障協力機構（OSCE）に、ロシアのセルゲイ・ラブロフ外相が参加した。ラブロフがEU加盟国を訪れるのは、ウクライナ戦争が始まってからでは初めてのことだった。今回の会合では非公開の場で「ウクライナ戦争の終焉」と「第3次世界大戦の回避」について話し合われたという。P166

（2025年1月の）ロサンゼルスの大火災も、「スマートシティー設立のため」という大前提はあったが、それと同時に「悪事の証拠隠滅」の狙いもあったとも言われる。高級住宅の地下室に隠されていた小児性愛や不法移民の性的虐待、臓器売買、儀式殺人、トランプに対する訴訟の捏造、軍事クーデターの企て等々の証拠を燃やすために、指向性エネルギー攻撃を加えたのではないかというのだ。P168

ディープステートに屈服した各国の政治家たちも「第3次世界大戦の勃発」に向けて急いで策を練っている。2024年11月17日には、バイデンがウクライナに対して「米国製の長距離ミサイルを使用してロシア領内への攻撃を許可する」と発表した。このニュースを受けてジョージ・ソロスの息子であるアレックス・ソロスは「これは素晴らしいニュースだ」とXに投稿している。そしてその直後の19日には、ウクライナはミサイル6発をロシア領内に向けて発射した。以前からプーチン大統領は「そのような攻撃があれば、核戦争も辞さない」と公言していたことから、このウクライナによる攻撃はディープステートによる「第3次世界大戦を起こすための工作」と見て間違いないだろう。P169

（2024年12月に）韓国で起きた「非常戒厳騒動」は、北朝鮮と戦争状態になることを想定して宣言されたものだったが、これも不発に終わっている。P174

思い返せば、ディープステートの管理する大手メディアは30年以上も昔から「イランがあと数ヶ月で核兵器の開発に成功する」「それを止めるために早く攻撃しなければ」と騒ぎ立て、アメリカVSイラン開戦に向けて躍起になってきた。だが、現在の国際社会において、そのような事プロパガンダはもはや嘲笑の的でしかなくなった。P175

トランプが指名した閣僚のなかでも、国務長官のマルコ・ルビオ、国防長官のピート・ヘグセス、CIA長官のジョン・ラトクリフ、国連大使のエリス・ステファニク、国土安全保障長官のクリスティ・ノーム、大統領補佐官（国家安全保障担当）のマイケル・ウォルツらは、イスラエルによるパレスチナ人の大量虐殺を支持する発言をしている。さらには「イランを攻撃すべき」と主張し、中国に喧嘩を売るような発言も目立ってきた。つまりトランプ政権の重要閣僚には、「イランを攻撃し、中国を巻き込んで第3次世界大戦に突入したい」というディープステートの意向に沿うシオニスト過激派も潜り込んでいるのだ。P177

（2025年1月の）トランプの就任式の直後、ルイジアナ州やフロリダ州で大雪が降った。私がこれまで生きている間に、フロリダで大雪というのは見たことも聞いたこともない。これはトランプの別荘マールアラーゴのある一帯が天候兵器によって攻撃されたものと考えられる。P176