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赤峰和彦の 『 日本と国際社会の真相 』

すでに生起して戻ることのできない変化、重大な影響力をもつ変化でありながら一般には認識されていない変化について分析します。

テレビ報道の未来 コラム(236)

2017-09-09 07:26:42 | 政治見解





コラム(236):テレビ報道の未来


朝日新聞化したテレビ報道

テレビ各社は重要な国際問題が発生しても、報道番組で取り上げる内容は少し前までは森友・加計学園問題、最近では議員のスキャンダル一色でした。彼らは韓国メディアの大統領弾劾やアメリカメディアのトランプ大統領攻撃を模倣し、政権打倒の道筋をつけようとしました。

報道メディアに従事する人たち全般に共通することは、自分たちを正義と思い込んでいるだけでなく嫉妬心が強いことです。政治は悪、権力は悪、との前提に立ち、それに立ち向かっている自分に陶酔しています。また、それに加え政治家に対する屈折した劣等感があるのです。

この傾向性は朝日新聞社の体質と同質です。テレビが報道の主体を担うようになって、朝日新聞の悪弊を全メディアが無意識に模倣したと言えます。


テレビメディアの犯罪

テレビ報道は場合によっては殺人や戦争行為よりも悪質です。テレビ報道は客観性を装いながら、彼ら自身の欲望、嫉妬、憎悪の感情を紛れ込ませ、多数の国民の心の中に毒をばらまいているからです。

そのため、視聴者のエゴが増幅され、嫉妬や憎悪感情を基準にして世の中を見ることになります。テレビ報道は、カルト宗教の洗脳と同じ効果で人びとの心を腐らせています。その結果、正常な判断力を失った人びとの中から、秩序破壊、テロ、反政府活動家を生み出してしまうのです。

さらに悪質なことは、報道メディア全体が、虚報、捏造と知りながら互いに共謀して沈黙して隠蔽し合っているのです。これが彼らの主張する「報道しない自由」の真実です。


テレビスポンサーの変化

8月22日の全国紙の朝刊に「放送法遵守を求める視聴者の会」の意見広告が掲載されていました。「テレビにはしっかり真実を伝えて欲しい・・・ それが、視聴者の切なる願いです」とありました。

テレビ業界はこの広告に対して沈黙していましたが、この記事が多くの国民の賛同を得ただけでなくメディア業界に非常に大きな衝撃を与えました。

特筆すべきは、広告スポンサーに一石を投じたことです。「企業は社会に存在させていただいているもの」という観点に立つなら、反社会的な報道を繰り返すテレビ報道のスポンサーになることは極めて危険な行為であることを知らしめたのです。


テレビ業界の未来

現在ではテレビ媒体と視聴者が双方向でのやり取りが可能となり、近い将来、全視聴者数が一瞬に計量できるようになります。例えば報道番組の最中に、どの場面でチャンネルを変えたとか細かく数字が出ることにより、視聴者の動態が一瞬でわかることになります。そのため従来ノーチェックだったテレビ報道に対する監視が厳しくできるようになります。

必然的に、技術的な進歩によって企業広告のあり方が変化します。報道番組では社会のためになる番組にスポンサーの人気が集中し、公正さや中立性を失った報道番組は淘汰されるのです。

テレビ各社は、この厳然たる事実認識の上、客観的で中立公正な視点で情報を伝える役目に徹していただきたいと思います。




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