「アウターライズ地震」警戒

　東日本大震災から間もなく２カ月。マグニチュード（Ｍ）５以上の余震回数は４月末で４３９回に達したが、最近は活動が落ち着いてきたように見え、気象庁はＭ７以上の余震発生確率を「１０％未満」とした。

　一方、研究者は「過去に最大余震が１０カ月以上後に起こった巨大地震もある」と警告。気象庁も大震災震源域の沖合で発生し津波を引き起こす「アウターライズ地震」を警戒する。首都圏で地震が起きやすくなっているとの分析結果もある。

　東大地震研究所の大木聖子助教らによると、東海・東南海・南海の３地震が連動した可能性がある宝永地震（１７０７年、Ｍ８・６）は、発生から約３カ月半後に京都で激しい揺れがあり、三重、和歌山両県を津波が襲った。最大余震とみられる。

　安政東海地震（１８５４年、Ｍ８・４）の最大余震はさらに遅かったとみられ、約１０カ月半後に静岡県西部沖を震源にＭ７・０～７・５の地震があり、津波を伴った。

　最近では２００４年のスマトラ沖地震（Ｍ９・１）で、本震震源近くで約３カ月後にＭ８・５。さらに本震から５年以上後の１０年５月にも、余震域でＭ７・２の地震があった。

　気象庁地震予知情報課によると、大震災のように陸側のプレート（岩板）の下に海側のプレートが潜り込む境界で起きる地震の後、プレート境界の沖合で起きるのがアウターライズ地震。海側のプレート内部に張力がかかるためとみられるが、はっきりしたメカニズムは不明という。

　１８９６年の明治三陸地震（Ｍ８・２）の３７年後にあり、陸地をさかのぼった遡上高で２３メートルの大津波を伴った１９３３年の昭和三陸地震（Ｍ８・１）や、２００６年の千島列島沖地震（Ｍ７・９）の約２カ月後のＭ８・２がこのタイプとみられる。震源が陸から遠くなるので揺れは小さいが、津波を起こしやすい傾向がある。

　東大地震研の石辺岳男特任研究員らは関東、東海で１９７９～２００３年に起きたＭ２以上の地震約３万について、大震災に伴う地殻変動などで原因断層がどんな力を受けたか分析。半数以上の約１万７千は発生を促進する力が働いており「首都圏で地震が起きやすくなっている」とみる。

　震源の深さ３０キロ未満の浅い地震は静岡県東部―神奈川県西部で、３０キロ以上の地震は茨城県南西部や東京湾北部―千葉県にかけて起きやすくなっているとみられる。実際、３月１５日に静岡県東部でＭ６・４（震源の深さ１４キロ、最大震度６強）、４月１６日に茨城県南部でＭ５・９（同７９キロ、同震度５強）が起きた。

　石辺研究員は「首都直下地震はいつ起きるか分からない。備えを怠らないで」と話している。