「食べるワクチン」の強要

　物凄い数の副作用「過剰死者」を出している新型コロナワクチンだが、参政党、藤江成光氏の報告によれば、2022年度の統計的（過去10年）死者予測より「過剰に死亡した」日本人は、11万3400名に上っている。

　この数字は、ウクライナ侵攻戦争による民間犠牲者の10倍に上る、とんでもない数だ。日本は、まさに戦争のなかで民間人が絨毯爆撃を受けているのだ。

　https://www.bbc.com/japanese/features-and-analysis-62032741



　この過剰死者数は、第二次世界大戦以降、最大であり、これは人口ピラミッドの高齢者増加による多死現象の予測値を一桁超えていて、新型コロナワクチンによる副作用死の可能性が非常に強い。

　https://www.youtube.com/watch?v=Ej2Eca1nz-c&ab_channel=%E5%9B%9B%E6%B5%B7%E5%85%84%E5%BC%9F%E3%80%90%E8%97%A4%E6%B1%9F4th%E3%83%81%E3%83%A3%E3%83%B3%E3%83%8D%E3%83%AB%E3%80%91



　こうした多死現象の実態が明らかになるにつれ、政府はワクチン政策の撤回世論に直面している。

　https://business.nikkei.com/atcl/gen/19/00454/103100010/



　しかし、政府官僚は、自分たちのやってきたことを正当化する習性があって、今、撤回すれば、膨大な過剰死の責任を問われる恐れから、過剰死の理由がワクチンであることを頭から否定し、必死にワクチンにしがみつこうとしている。

　4月7日の首相官邸のワクチンレポート

　https://www.kantei.go.jp/jp/headline/kansensho/vaccine.html



　このまま、ワクチン接種への批判が爆発すれば、立場が危うくなると考えたのか、日本政府は、従来の「接種型ワクチン」から、農産物にバイオ操作でmRNAワクチン成分を忍ばせて「食べるワクチン」を開発すると言い出している。

　これは、私のようなワクチン拒否者が増えていることから、一般食品を通じて、気づかないうちにワクチンを民衆の体内に送り込もうとする陰謀であろう。



　「食べるワクチン」を実現したい　蚕からタンパク質を生み出す九州大学発スタートアップKAICOの挑戦

　https://prtimes.jp/story/detail/MxzG7NCelzr



　ビル・ゲイツが「コロナワクチン入り野菜」開発へ。サラダにして食べれば抗体獲得＝浜田和幸2021年10月1日

　https://www.mag2.com/p/money/1106784

　以下引用



　日本でも海外でもワクチン接種が進んでいますが、やはりどこの国にも「ワクチン懐疑派」あるいは「ワクチン反対派」は根強く存在し、接種を拒否しています。

　そこで、新たに登場してきたのが「デザイナー・フーズ」です。



　これまでも、ゲイツ氏は遺伝子組み換え技術を活用した人工肉の開発に成功してきました。

　「インポッシブル・フーズ」や「ビヨンド・ミート」と呼ばれて商品化していますが、主に大豆を原料に、人工の牛肉や豚肉らしい食品を売り出して大成功。日本でも徐々に拡大しています。



　これにはアマゾンの創業者で大富豪仲間のジェフ・ベゾス氏も協力しているほどです。

　今、そんな彼らが資金を投入しているのが、「ワクチン入りのフェイクフーズ」といわれています。



　レタスやほうれん草を食べれば「抗体」が作られる

　カルフォルニア大学植物学部のジラルド教授を中心に、メッセンジャーRNAと呼ばれる遺伝子組み換え技術で生み出した細胞質を、レタスやほうれん草などに移植する研究が進み、すでに試作品も完成したとのこと。



　この研究は野菜や果物などの植物の細胞内にメッセンジャーRNAワクチン成分を移植することで、植物内の葉緑体を変化させるというものです。

　こうした技術で育成された野菜をサラダとして食すれば、ワクチンを接種することなく、人体に抗体が形成されるといいます。



　冷凍保存も不要、いつでも簡単に体内に取り込める

　また、カナダのオタワ大学でも「食べるワクチン」の研究開発を1年以上続けており、オタワ病院ではすでに治験の段階に入っていると報道されました。



　現在、接種が進んでいる多くのワクチンは冷凍保存が必要ですが、実用化が目前に迫る「ワクチン・フーズ」であれば、いつでも簡単に体内に取り込むことが可能になるとの触れ込みです。



　コル・ゲイツが提唱する「新しい資本主義」

実は、ゲイツ氏らは「新しい資本主義」を提唱し、「市場の力で社会を変えよう」と目論見、その一環としてGMOフーズを通じて、農業の在り方や食生活まで変えようとしてきました。



　そして、さらに一歩進め、「食べるワクチン野菜」を世界で生産しようというわけです。

　ゲイツ氏のビジネス感覚には、常々驚かされますが、マイクロソフト時代にウィンドウズでOSの世界標準を押さえた発想に通じるものがあります。



　将来、人類が人口爆発や食料危機という異常事態に直面することを想定し、「最後に笑うのは自分である」との野心家らしい思いが伝わってきます。

　しかし、本当に人間の身体にとって安全なのでしょうか。

　「フェイクミート」もさることながら、「食べるワクチン」もまだ検証作業は終わっていません。

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　引用以上



　　ビル・ゲイツらダボス会議組が、全世界の農産物を統制管理し、自分たちの供給するものだけを食べさせるための法整備を行ってきたことが知られている。

　それは、アメリカにおける食品安全近代化法で、自家採種や農園の生産物直売を禁止し、ユダヤ金融資本の支配する、バイエル（旧モンサント）やカーギルの供給する種子だけを使わせる法律であり、違反すれば懲役3年、罰金300万円（法人は1億円）という厳罰が課される。

　https://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%A3%9F%E5%93%81%E5%AE%89%E5%85%A8%E8%BF%91%E4%BB%A3%E5%8C%96%E6%B3%95



　日本でも同じ内容で、公的な種子供給事業を廃止→種子法廃止、種苗法によって自家採種が禁止され、ユダヤ金融資本の経営する種子産業から供給された種苗しか使えない法律が制定された。

　おまけに罰則は、殺人なみの懲役10年、罰金1000万円にされている。

　

　種苗法改定では、「登録品種」以外の従来種の自家採種は禁止されていないと説明されている。

　https://natuvegegarden.primelifenet.com/post-271/



　http://hirukawamura.livedoor.blog/archives/5827752.html



　しかし、次々と「登録品種」が肥大し、今では実用的な農産品の大半が登録されて自家採種を規制する事態に発展している。

https://www.ruralnet.or.jp/gn/202011/tane.htm



　北極の種子倉庫といい、食品安全近代化法や種苗法による自家採種禁止、自家農園禁止の方向性が何を意味するものだったか？

　今回、「食べるワクチン」が登場していることで、いよいよ明らかになっている。

　ビル・ゲイツらダボス会議は、なんとしても世界中の人々の体にワクチンを送り込みたいのだ。何の目的かは、際限のない世界的な過剰死をみれば言わずとも明らかだ。



　私のようなワクチン拒否者が激増しても、普段の食品に黙って忍ばせておけば勝手にmRNAワクチンが体内に生成されて人口統制が可能になる恐ろしい仕組みが作られようとしている。



アメリカに「食べるmRNAワクチン」が登場の予定…というか、もう登場しているのかもしれない中で、ミズーリ州議員たちが法案提出でそれに対抗　2023年4月8日

　https://earthreview.net/edible-vaccines-convenience/



　【食用ワクチンは、選択された遺伝子が植物に導入され、トランスジェニック植物がコードされたタンパク質を製造するように誘導されるサブユニットワクチンだ。

　そのような作用機序の下にある食品には、ジャガイモ、バナナ、レタス、トウモロコシ、大豆、米、豆類などが含まれる。

　それらは、管理や保管が容易で、さまざまな年齢層の患者たちにとって容易に受け入れられる送達システムでありながら、費用対効果が高い。

　食用ワクチンは、主に発展途上国において、麻疹、B型肝炎、コレラ、下痢などのさまざまな病気を大幅に減らす可能性を秘めている。ただし、食用ワクチンをより効率的かつ適用可能にするためには、この新しいワクチン技術の過程でさまざまな技術的および規制上の課題を克服する必要がある。】

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　ユダヤ金融資本＝ダボス会議は、何が何でも、世界中の人々にワクチンを注入せずにはおかないという強烈な決意を示している。

　我々が、それに対抗するには、結局、自家栽培による自給自足ライフしかないが、その自家栽培をあらゆる法律を総動員して排除しようとする仕組みが、ダボス会議と、彼らの走狗である自民党・維新の会によって実行されている。

　https://www.jacom.or.jp/nousei/news/2017/10/171010-33795.php



　威信の会の農業政策は、ダボス会議主宰の竹中平蔵の示している戦略によるもので、基本的に小規模農家を潰す。（中小零細企業を潰す延長）、日本中の農地を、個人ではなく株式会社の所有に帰す。

　農産品の品種統制を行い、個人農園や自家採種を禁止する方向性である。



　それを利用して、ダボス会議の本当の目的である、世界人類のライフスタイルをグレートリセットによって統制してゆこうということだろう。

　ワクチン強要は、キシンジャーの人類総人口5億人枠を維持するための武器というわけだ。

中国軍による撃墜以外ありえない陸自ヘリ

　6日の夕方、宮古島に進駐したばかりの陸自ヘリが行方不明になり、残骸の一部が海上で発見された。



　陸自ヘリ不明、緊迫の防衛省　元陸自幕僚長「前代未聞のこと」

　https://www.asahi.com/articles/ASR46729HR46UTIL038.html



　陸上自衛隊のヘリコプターが6日夕、沖縄・宮古島周辺で消息を絶った。機体には師団長を含む10人が乗っていた。関係者は情報収集に追われ、隊員らの安否を案じた。

　「1秒でも早く隊員全員を救助するため、引き続き捜索活動をする」

　同日午後9時ごろから東京・市谷の防衛省で会見した森下泰臣・陸上幕僚長は硬い表情でこう述べた。

　坂本雄一・第8師団長（陸将）が搭乗していたことを明かし、「自分の部隊を訓練するためにも指揮官が搭乗して、航空偵察するというのはある」とした。

　岸田文雄首相は同日午後7時前、官邸で記者団から状況を問われ「防衛省で確認中です。人命救助最優先で取り組んでいく。今把握しているのは以上です」と答えた。防衛省の一室にはホワイトボードが設置され、新しい情報が入るたびに状況が書き加えられるなど、慌ただしい雰囲気に包まれた。

　消息を絶った機体は宮古島周辺を飛行後、航空自衛隊宮古島分屯基地に戻る予定だった。しかし、宮古島市の伊良部島の北約5キロのあたりでレーダーから消えた。

　伊良部島に住む漁協の70代男性は「昨日まで天気が悪く、漁に出ていなかったが、今日は何隻か船が出るぐらい天気が回復していた。みなさんの命が心配」と話す。

　元陸上幕僚長で東洋学園大学の冨澤暉（ひかる）名誉教授は「10人という人数はもちろん、師団長の乗った機体の消息が分からないというのは前代未聞のことだ。隊員らの安否が本当に心配だ」と肩を落とした。

　以下、有料ページ

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　引用以上



　政府は、中国とは無関係と必死に解説しているが、極めて怪しい慌てぶりである。

　https://news.yahoo.co.jp/articles/d7528ee195aa9f5aa585e38b720dbc2b81f9cb6d



　戦後、起きたすべてのヘリ事故で、突然機影が消えて、海上で救命ボートやローターが発見されたなら、極めて不意の攻撃による撃墜以外ありえないことだ。

　もしも機体トラブルなら、突発的であっても必ず緊急連絡（救難信号）が発信される。いきなり墜落するのでなく、墜落までに何らかの異常を察知できるタイムラグがあるからだ。



　パイロットが撃墜の瞬間まで気づかない不意の攻撃だけが、今回の墜落の理由を示している。

　パイロットが墜落の瞬間まで気づかない攻撃というのは、至近距離からの銃撃やミサイル攻撃なので、真下の海域に攻撃者がいたことになり、考えられるのは潜水艦しかない。



　ちょうど、南西諸島波照間島沖を中国海軍の空母山東が航行中だった。台湾の蔡英文総統が、アメリカを訪問していて、それに対する示圧デモンストレーションとして、台湾近海の波照間島沖を航行したのだろう。

　https://www.youtube.com/watch?v=VKp_GvWfmuU&ab_channel=TBSNEWSDIGPoweredbyJNN



　当然、空母の護衛として、護衛艦や潜水艦などの支援艦が周囲にいるはずで、宮古島に進駐したばかりの自衛隊に対して、潜水艦を配置するのは当然のことだ。

　この潜水艦が、陸自ヘリを対潜哨戒機と勘違いして攻撃した可能性が強いと思われる。いまどき、水中からの攻撃ができない潜水艦も少ないはずだ。

　https://www.nippon.com/ja/in-depth/d00878/



水中では無線交信ができないと思っている人もいるかもしれないが、アマチュア無線では、水中交信が珍しくない。80M以上波長が長ければ結構な深さで、長距離の交信が陸上と同じように可能だ。ただし、潜水艦側からの発信は困難なので一方通行だ。

　https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%81%88%E3%81%B3%E3%81%AE%E9%80%81%E4%BF%A1%E6%89%80



　https://time-space.kddi.com/au-kddi/20220906/3343

　今回、もし中国潜水艦による短距離ミサイル攻撃という仮説が正しければ、艦橋浮上してレーダーを運用していた可能性がある。



　今回、宮古島で、「ヘリが低い高度を飛んでいた」という証言があることから、もしかしたら、艦橋浮上した潜水艦をヘリが発見して、確認のため近寄ったところを攻撃された可能性がある。



　自衛隊側も、おそらく、このシチュエーション＝中国潜水艦による攻撃を想定して、PS2を動員して必死に捜索を行っていると思うが、潜水艦はエンジンを停止して海流に乗って深海へと移動するか、現場に長期間留まっている可能性があり、これから現場海域で発見されるかもしれない。

　もし現場海域で不審潜水艦が発見されるなら、戦後始めて、攻撃命令が出る可能性があるが、キッシーは気が小さいので無理かもしれない。



　上に書いた想定は、ほぼすべての軍事評論家たちも同じことを予想したと私は考える。それ以外の可能性は存在しないといっていい。

　あとは、この問題が中国軍による攻撃であることが墜落機体から証明され、師団長（陸将）を殺害された自衛隊が、戦後初の戦闘態勢に突入するプロセスが約束されている。

　世界は、第三次世界大戦に向かって疾走しはじめるだろう。



　中国の台湾侵攻は、すでに10年くらい前から計画が明らかにされていて、習近平は2022年、昨年の実行を示唆していたが、アメリカによる強力な経済封鎖政策のため実行できなかった。

　https://toyokeizai.net/articles/-/639978



　しかし、世界中の中国問題評論家が、習近平政権による台湾侵攻は時間の問題として捉えている。

　https://www.youtube.com/watch?v=f8xG1TgbLIc

　上のリンクでは、「2027年まで」とされているが、中国は、2023年現在、致命的な経済崩壊＝不動産バブルのハードクラッシュを迎えていて、国家経済が完全崩壊の危機に晒されている。



　中国経済を支えてきた本質は、人口の三倍、32億人分以上の鬼城マンション群を建設し、その債権を証券化した金融商品を世界に売りさばいた虚構であって、この窓口となっていたのがドイツ銀行だが、この債務総額は7500兆円という、全世界の実体経済に匹敵する超巨大負債となっている。

　中国全体では、１京円規模を超えた債務があると噂されている。この規模ではハードクラッシュ後に溶かし合っても、全世界の数年分の国家予算が消えてしまうことになる。



　一連のアメリカの金融連鎖倒産の流れはドイツ銀行を直撃すると見られていて、もしも倒産なら、ちょっと想像もできない、リーマンショックの数十数百倍の規模での経済クラッシュが起きることになる。

　https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2023/03/post-101203.php



　この人類史上最大の経済破綻＝国家破綻が起きるとすれば、習近平政権の取りうる手段は暴走しかない。すなわち「内憂を外患に転嫁する」という法則であり、戦争に持ち込んで、戦勝によって負債を溶かすという方法以外、問題解決の手段がない。

　その戦略は、台湾軍事侵攻を世界戦争のレベルまで拡大先鋭化することだ。



　中国共産党の本質は、戦前の国民党軍閥とほとんど変わらない利権集団なので、習近平政権による軍部の統制は事実上不可能だろう。先のアメリカ気球問題も、軍部が暴走して行っていた可能性がある。

　今回の事件も、もし予測が正しければ中国海軍の暴走なのだが、このままエスカレート連鎖する可能性が十分だ。

　もう、誰も止める者はいない。中国共産党チャイナセブンは、最後の常識人である李克強を失って、持続可能な判断力を失った無能集団と化していて、戦争に向かって暴走することしかできない。



　中国もロシアも、北朝鮮を盾に使いたいので、北朝鮮から核ミサイルが飛んでくる可能性もある。

　もしも、戦争初期に国内が核攻撃されるか、すでに配備されているEMP核爆弾が日本列島の上空で爆発したなら、その瞬間に、国内の交通・上下水道電気ガスなどの生活インフラが破壊されて、数年間は復旧できなくなる。



　最初にタワマンや高層アパートでの生活条件が破壊される。大都市全体のあらゆるインフラが崩壊させられる。

　人々は、真っ先に食料の買いだめに走り、あっというまにあらゆる食品が市場から消えてゆく。しかし、それを調理できるエネルギーも水も不十分になり、結局、過疎の田舎に避難するようになる。



　その先は、想像もしたくない事態になるだろう。未来を支えるために必要なもの、もっとも価値の高いものは、たぶんダーチャ＝自家農園ということになることを、私は何回も書いた。

　

　http://hirukawamura.livedoor.blog/archives/5904781.html



　元のライフライン＝生活秩序が回復するのに、たぶん10年以上はかかるだろう。だから戦争が始まれば、頼れるものはダーチャによる自給自足ライフだけなのだ。

　だから、私は、例えプランターでもいいからジャガイモ・サツマイモの作り方に習熟することを勧めてきた。



　今の自民党政権に、頼れる指導者は皆無だ。野党にもほとんどいない。期待していた山本太郎も頼りない。結局、誰かに頼るのではなく、自分と仲間たちで自力更生するしかないだろう。

　これから真の価値は、過疎田舎の畑地を使った自給ライフスタイルになるという私の予想は荒唐無稽だろうか？　まだ純金や預金に頼るつもりだろうか？

　我々が、今、一番必要とするものは、「信頼のおける仲間」であり、十分なコミニュケーション＝「三人寄れば文殊の知恵」なのだ。

永遠の発展しか見えない人たち

　



　わが中津川市は、恵那市と一心同体のような存在で、恵那山の足下に拡がる、それほど大きくもない恵那（中津川）盆地に両雄が並んでいる。

　私が、この地に移住して20年を経るのだが、この20年で、恵那盆地に起きた変化といえば、大型ショッピングモールが乱立したということだ。



　私が移住した2003年には、すでに個人商店の大半が新興スーパーなどに淘汰されていた。スーパーの主役は、中津川駅前のダイエーエコープラザ（1977~1998）や、ユニーアピタ（1997~2017）、地場産業のスマイル（1959～）、それにバロー（1958年～）くらいだった。

　恵那市でも、ユニーが撤退してドン・キホーテに代わり、バローグループの創業店舗である恵那店（1974~）と、最新店舗のカネスエの競合になっている。



　ホームセンターは、半世紀前、ジャック＆ベティという大型店があったのだが、今はバローホムセン坂本店に代わっている。その後、カーマ（DCM）やコメリが数店舗進出した。

　それから、百円ショップの進出が凄い。ダイソーもすでに古参店になっているが、大きくもない恵那盆地全体で５店舗もあり、他にセリエなども数店舗ある。



　あとは、蛭川の近所にスパーというミニスーパーがあって、これも今は、フランチャイズを脱退して紅梅屋という個人商店に戻っている。

　紅梅屋は、私の祖母が隣村の黒川村出身で、100年以上前に実家が中之平で伊勢屋・冨田屋という二軒の雑貨食品店を経営していたのだが、その頃から商品のやりとりで連携していた店だった。

　こうした土着個人商店に一世紀以上の寿命があって、これほど過疎で衰退しても生き延びているというのは興味深いことだ。



　2023年現在、恵那盆地には、いくつかの大型ショッピングモールができていて、恵那盆地周辺住民の生活物資を供給している。

　一番大きいのは、恵那警察署の裏手にあるDCMを中核としたモールで、バローや赤のれん、ユニクロなど有名店が10店舗くらい集まっている。

　次は、元アピタのルビットタウンで、旧中津川商店街に隣接している。他にも苗木や岩村などにもある。

　私が移住してきた当時とは比較にならない。



　私が驚いたのは、ゲンキーとオオクワの進出だった。これは、中津川リニア岐阜県駅構想が公表されてから進出が始まったのだが、「えっ！　恵那盆地に、こんな店を支える購買力があるのだろうか？」と、強烈な違和感を抱いた。

　いずれも中規模や大型店ばかりで、いくらリニア駅構想で移住する人が増えるとは言っても、ちょっと信じられないほどの売場面積だった。



　案の定、2010年以降、続々と進出してきた小売店舗は、いつ行っても閑古鳥が鳴いていることが多く、日曜でも比較的余裕のある買い物ができる。消費者にとっては選択肢が多くてありがたいことではあるが、経営側にとっては深刻だろう。

　ダイエーもユニーも撤退してしまった中津川・恵那なのに、本当にやっていけるのか？　と不可解な思いを抱かざるをえない。



　私は、新自由主義の金儲け信仰に洗脳された経営者たちが、事業拡張妄想のなかで、共倒れに沈んでゆく姿が手に取るように見える気がする。

　このことは、すでにブログで何回か書いている。



　http://hirukawamura.livedoor.blog/archives/5828567.html



　http://hirukawamura.livedoor.blog/archives/5827513.html



　http://hirukawamura.livedoor.blog/archives/5936772.html



　中津川に進出している企業資本は、「リニア駅計画があるから人口が増える」と無邪気に信じているように思えるが、恐ろしい誤解だと私は思う。

　昨年の出生率は10％低下し、日本国家は人口減少基調に明確に転じたと報道されている。

　https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA152UF0V10C22A4000000/



　日本という国は衰退に向かったのだ。滅亡に向かって雪崩落ちていると言い換えてもよい。

　人口というのは、国家の盛衰の明確な指標である。人口が増えている国は国家の内実を増やすことで将来性を保証している。減っている国は、あらゆる要素が衰退し、滅亡に向かってゆくのだ。これほど明瞭で確実性のある指標は他にない。



　すべてのものが発展すれば衰退する。「栄枯盛衰世の習い」というのは日本でも、平家物語や幸若などに述べられている日本文化の基本的な哲学である。

　日本人は、こうした文芸作品を通じて、栄枯盛衰の哲学を心の奥底に刻み込んできたはずなのだが、現代に至って、あたかも「未来永劫に社会が発展を続ける」かのような妄想に囚われた人たちが、拡大膨張だけを目指して競争するという社会になった。



　これは明治期に導入された資本主義の競争理念に教育された結果なのかもしれない。私自身も含めて、幼稚園時代から我々は競争主義に晒され続けてきた。

　お絵かきでもかけっこでも、「競争して勝てば褒められる」という序列主義の価値観を強力に洗脳されてきたことで、「競争に勝たねばならない」という強迫観念だけを人生のモチベーションにしている人が非常に多い。

　それは、格闘技や陸上などスポーツ全般においても同じだ。



　このことで、社会が衰退に向かい、あらゆるものが収束を始めている時代の本質を見ることができず、「自分だけは競争に勝たねばならない」と、幼い頃からの競争価値観に背中を押されるようにして、拡大発展、勝利の妄想に取り込まれてゆく。

　ダイエーやユニーがハマって身動きが取れなくなって撤退した大型商業店の轍に、オークワやゲンキー、バロー、ＤＣＭが踏み込み、やはり身動きが取れなくなっている。



　私は、リニア中津川駅が本当に開業できるかどうか甚だ疑問なのだ。理由は、世界でも最悪級の中央構造線＝南アルプス破砕帯を通過するリニアトンネルが、無事であり続ける保証が見当たらないからだ。

　日本の土木技術の粋を集めた工事でも、青崩峠（トンネル）を突破できなかった。

　https://www.mapple.net/articles/original/7633/



　仮にリニアトンネルが開通したとしても、破砕帯が数年間も耐える可能性は極めて少なく、結局、リニア計画が頓挫させられる可能性は非常に高い。

　だから、リニアは中央構造線とフォッサマグナまでしか開業することができないと思う。

　10年後になれば分かることだが、リニア開業で人口増加を当て込んだ大規模小売業は、トンネル崩落とともに真っ青になって姿を消すしかないのではないか？



　今日、ネットを眺めていて、神宮外苑の100年間手つかずの素晴らしい森が伐採されたり、近隣のマンション建設によって、世界有数のイチョウ並木が枯死の危機に晒されているというレポートを見つけた。



　坂本龍一が最後まで中止を訴えた「神宮外苑森林伐採・再開発」の元凶は森喜朗！　萩生田光一も暗躍、五輪利権にもつながる疑惑　2023.04.0

　https://lite-ra.com/2023/04/post-6270.html



　イチョウ並木が危ない　始まりは五輪利権　4月6日

https://tanakaryusaku.jp/2023/04/00028627



　この問題も何回かブログに書いている。

　http://hirukawamura.livedoor.blog/archives/6016558.html



　いずれも、原因は、森喜朗や小池百合子と結託した不動産業者たちが、五輪利権の延長で、都民にとって大切な森を利権のために破壊している構図なのだが、私は、こうした報告を見ながら、「もう東京は終わりなのだ」と感慨を持たざるをえない。



　「人々はタワーマンションに住みたがっている」という前提で、残り少ない、都心にある人々の憩いの森を破壊してまで金儲けのタワマン増築路線を突っ走る業者たちを見ていると、最初に述べた、リニアをアテにして我が街に押し寄せている小売業者たちと同じ強欲を見る。



　あたかも、都心部のタワマンに価値があるかのような玉川徹の発言には、本当にがっかりさせられた。こんなことを言うようでは、玉川は原発推進に転じるのではないかとさえ疑ってしまう。　https://article.yahoo.co.jp/detail/b0437aea05127b705041104d24ed200d02625992



　玉川もまた、日本社会が衰退滅亡に転じていることに気づいていない。

　そもそも、自分たちの憩いの原点である森を破壊して商売を拡大するという行為が平然と行われることは、その街が崩壊することの予告だと私は思う。

　その社会が崩壊する前に、住人たちは、自ら街の歴史を作ってきた大切なものを壊し始めるのだ。



　きっと東京は、これから急速に壊れてゆくのだろう。

　出口王仁三郎は、東京に核攻撃がもたらされると予言した。

　http://hirukawamura.livedoor.blog/archives/5912885.html



　昨日墜落した宮古島の自衛隊ヘリは、中国によるロケット攻撃だとの噂がネットを駆け巡っているが、もし事実なら、日中戦争の初弾ということになる。

　こうなれば、第三次世界大戦に向かって、世界中が突っ走ることになるだろう。

　やがて、日本列島への核攻撃も行われるだろう。

　日本という国は、滅亡に向かって雪崩落ちてゆく。しかし、日本に住む人々が途絶えることはないと私は信じたい。

大震災への備え

　この数十日間、地球上でＭ６を超える大地震が、異様にたくさん起きている。

https://earthquake.usgs.gov/earthquakes/map/?extent=-86.22108,-158.20313&extent=86.22108,558.98438&range=month&magnitude=significant&baseLayer=terrain&timeZone=utc



　地球地殻が滅多にみられないほど活性化していると考えて良い。たぶんサイクル25と呼ばれる太陽活動昂揚期の影響ではないかと、私は考えている。

　https://cosmos.isas.jaxa.jp/ja/our-sun-is-going-through-a-highly-energetic-phase-a-look-at-the-25th-solar-activity-cycle-ja/

　アマチュア無線家のdxcer（超遠距離交信マニア）は大忙しで寝る暇がないだろう。毎日、台湾あたりと隣同士のように日本語で会話できるのだから。



　このような太陽活動の昂進は、地殻を活性化させて大地震を多発させることが知られている。

　大規模な黒点がＸ級の巨大な太陽フレアを放出した場合、それが地球軌道に向かうと、地球の周囲に強力な磁場を生成し、オーロラを出現させながら地表の金属に誘導電荷（サージ電流）をもたらすとともに、地殻活動も活性化させる。



　地殻活動は、満月・新月による太陽・月・地球の直列引力だけでも、地球を30センチ以上撓ませることで刺激を与えられ大地震を発生させる。関東大震災や阪神大震災、最近のトルコ大震災は満月ちょうどだった。

　だから、巨大な太陽フレアによる磁場も、星間直列のように地震発生トリガーとして作用する可能性がある。

　

　ちなみに、本日、2023年4月6日の月齢は15で、満月である。

　http://www.moonsystem.to/

　巨大地震危険日といってもいいので、このブログを書いている。

　3日に起きたニューギニアM7.3は、「バヌアツの法則」によれば、数日中に日本列島太平洋岸にドミノ地震を連鎖する可能性がある。

　満月トリガーの影響が、数日間続くと考える必要もある。

　https://typhoon.yahoo.co.jp/weather/jp/earthquake/list/



　すでに何回か書いたが、村井教授のMEGA予測が関東周辺の大地震を予告しているので、読者は警戒していただきたい。

　今回は、そんな大地震が発生したときのために、どのような備えをするべきかに焦点をあてたい。



　来るべき南海トラフＭ９地震と関東東北太平洋岸巨大地震は、いずれも東日本震災なみの巨大津波を発生させると予想されている。

　東日本大震災の津波高は、10～20mに上った。40mを超えた地点もある。

　https://www.nikkei.com/article/DGXNASDG1604E_W2A310C1CR8000/

　

　もしも巨大地震が起きた場合、外出中、在宅中に、どのような対策をするべきなのか？



　まずは、何よりも居住するなら海抜50mを超える土地に住んで、それより低い地域には可能なかぎり近寄らないようにするべきだが、これまで低地に居住してきた人たちに言っても困惑させるだけなので、海抜20m以下の低地居住者が大地震に遭った場合の対策を具体的に考える必要がある。



　海辺では、大地震後、数分で津波が押し寄せることもあるが、大都会の多くでは、津波が押し寄せるには数十分かかることが多い。

　仮に宝永級南海トラフ地震が起きたなら、大阪、名古屋の市街地では30分程度の余裕があるので、冷静に高所に避難すれば命だけは助かる。



　このとき、国土地理院のＨＰである標高別地図で、事前に標高の高い地域を確かめておく。可能なら50m以上の地点を目指したい。

　https://maps.gsi.go.jp/help/intro/looklist/3-hyoko.html



　上のリンクでは、日本全国の避難に必要な情報が表示されていて、左下にマウスポインター地点の標高が見える。

　「色別標高図」を表示させ、さらに操作バーの「初期表示」をクリックすると一般地図になり地名が現れる。両者を対照させながら自分の地域の標高を確認する。



　沿岸部大都会の大半が数メートル以下で、避難しなければ大津波に巻き込まれることが示されている。

　近隣の高所地点をクリックしながら探しておくが、大都会では、たぶん高層ビルしかない。車を津波から守るには、大商業施設の高所駐車場を目指すしかないが、たぶん大地震後、そこに移動することに成功できる人は少ないだろう。



　車で避難するのは、東北大震災の動画を見ても成功する確率は低いと思われる。やはり、近隣の高所に走って避難する必要があるだろう。障害者は、念仏でも唱えるしかないので、そもそも低地に住んではいけない。

　私は、この問題から、海抜400mを超える現在の住居に移転した。



　大地震の直前前兆としては、私の経験から、前日は海の上にでもいるように、目眩のような前駆微震を感じることがある。このとき、突き上げる揺れは震源が近く、ゆらゆらと長周期振動があれば震源が数百キロ離れているので避難への時間的余裕が長い。



　前日は、とにかく普通ではない。地震雲などの宏観前兆やラドン値、ガンマ線値は収束して異常に低くなるが、犬や猫、アライグマやネズミなどが大騒ぎする。

　カラスは、激しく「ギャー鳴き」を繰り返す。地震発生の数日前から、空の色が妙に黄色みを帯びるなどの異様な前兆があり、これを感知できるスキルが命を守る。



　阪神大震災の前、私はアマチュア無線に夢中になっていて、朝から晩まで張り付いていたが、２mや６mのバリバリノイズが凄かったのと、聞こえるはずのない大阪消防無線が聞こえた。

　また前夜の月は、まるで巨大な熟したトマトのように見えた。



　こんな凄まじい宏観前兆に遭遇したなら、可能なら内陸高地に逃避すべきだ。できない人は、南無阿弥陀仏と般若心経を唱えるか聖書でも抱いて寝ていた方がいい。

　とりあえず、自分の人生を総括し、次の人生に備えるようにしたいものだ。



　もしも、死にたくないならば、とりあえず、大きなザックに以下のものを詰めておく。

　①　防寒具（セーター・パーカ）、羽毛服があれば寝袋なしでも寝られる。

　②　水、食料　私は500ペット水を数本と、甘納豆を多めに入れる。

　③　雨具（なるべく合羽、ポンチョ、なければ傘）

　④　ライトとスペア電池（たぶん電力が遮断され、大都会でも明かりはない）

　⑤　貴重品（登記簿などは震災の場合は、失っても復元可能、実印はあった方が復旧が早い）　現金、免許証、カード類（ウエストポーチなどに入れておく）

　⑥　着替え、スマホや予備品、救急用品、タオル、トイレットペーパーなど



　基本的には登山装備と同じだが、キャンプ装備とは考え方が違う。交通機関が壊滅するため、徒歩での移動が問題なのだ。

　荷物は、最大10数キロに整理する。持ちすぎると移動が困難になり盗難に遭いやすい。寝袋やテントは重いので持参しない。シュラフカバーとツエルトかナイロンシートだけで十分。

　問題は靴だ。震災後の路上はガラスが散乱するので、大きめの頑丈な靴が望ましい。



　上の準備をしておけば、壊滅的な震災に遭っても、数日間は生き延びることができる。その後は、避難所などの情報を探して移動する。

　私は携帯アマチュア無線機を持っているが、普通の人はスマホで対応するしかないだろう。補充電源が必要だ。



　もしも、宝永級大震災になったなら、たぶん救援も非常に少ない。こんなときは、自分だけ安全地帯に逃れるより、救援活動を手伝った方が、その後の救援情報を得やすいと思う。「みんなで死ねば怖くない…」



　一番大切なことは、自分が依存している人たち、仲間たちや家族と、「巨大震災後の対策」を話し合って、集合地点などを定めておくことだ。

　森林公園など水が得やすい場所がいい。トイレもヤブに入れば用を足せる。最低海抜50m以上、可能ならば清冽な水が得られる山岳地帯が良い。

　普段からハイキングで、寝られそうな東屋や、屋根付き施設などを確認しておく。



　今年は、近い時期に2011年のような巨大震災が避けられないと思う。おまけにウクライナ戦争で農業が停滞し、食料など、あらゆる物価が高騰して、非常時には最悪の環境になっている。

　いつ、ロシアと中国が、軍事攻撃、核攻撃をしかけてくるか分からない情勢だ。



　私は、自分の命に固執する必要のない年齢になっているが、若い人たちは、これまでの人生での思想と哲学、何よりも人間性が問われることになるだろう。

　同じ死ぬにしても、利己主義ではなく利他主義のなかで死にたいものだ。次の人生にとって良い結果をもたらすからだ。

コオロギを食え！ お前は爬虫類かよ…

　

　岸田政権が、にわかに昆虫食の推進を加速させている。農水省がコオロギ養殖に補助金を出しているのに加え、たくさんのメディアが昆虫食の推進に立った報道が行われている。



　もともとは、国連農業食料機関（FAO）が、2013年ころから、世界の食料機器の救世主として、昆虫食の推進を宣伝しはじめ、呼応して無印良品が「コオロギせんべい」を発売することで注目されるようになった。

　以下に、昆虫食推進側の説明を転載する。



　https://natgeo.nikkeibp.co.jp/nng/article/news/14/7950/

　以下引用



　　2013年5月13日、国連食糧農業機関（FAO）が昆虫食を推奨する報告書を発表した。地球上には食べられる昆虫が1900種以上存在し、既に数百種がさまざまな国の食卓に上っているという。　昆虫を常食としている地域はアフリカ36カ国、南北アメリカ23カ国、アジア29カ国、ヨーロッパ11カ国に広がり、延べ人口はおよそ20億人に達する。



　身の回りの昆虫は、追い払ったり、たたき殺したり、時には殺虫剤で戦ったりするような不快な存在だ。しかし優れた栄養食品でもあり、ほかの食材に引けを取らない量のタンパク質、繊維質、良質の脂肪、必須ミネラルを含んでいる。



　さらに飼育の観点からも利点がある。必要な土地は、ウシやブタ、ヒツジなどを育てるよりもはるかに狭くて済むし、食べたエサを家畜より効率的にタンパク質に変換するので、少ない投資で多くの成果を得ることができる。また、ゲップが地球温暖化の原因ともなるウシなどとは異なり、排出される温室効果ガスも少ない。



　また昆虫食は、殺虫剤に依存しないで害虫を減らす、安全で健康的な方法だ。さらに、新たな産業が雇用の創出につながり、“食用昆虫”がたくさん生息する熱帯の開発途上国では特に好都合である。



　今回は、これから訪れるかもしれない昆虫食ブームを先取りして、「世界の食用昆虫、人気ベスト8」を紹介しよう。



　甲虫類

　カミキリムシやコガネムシ、フンコロガシ、カブトムシといった甲虫類は、アマゾン盆地やアフリカの一部など、熱帯や温帯の深い森林に覆われた地域で食用となっている。樹皮や倒木、森の地面で、さまざまな種を簡単に見つけることができるし、樹木のセルロース成分を人間が消化可能な脂肪に効率的に変換してくれる。また、含まれるタンパク質の量も昆虫界ではトップクラスだ。



　チョウ、ガ

　チョウやガの幼虫、さなぎは、非常に“ジューシー”で、タンパク質や鉄分を多く含む。特にアフリカ諸国で人気があり、栄養が不足がちな子どもや妊婦にとって、優れた“サプリメント（栄養補助食品）”となっている。

　中央アメリカや南アメリカでは、リュウゼツランの葉の間に生息するガの幼虫が人気の食材で、「メスカル」というメキシコ特産の蒸留酒に入れて飲むことで有名である。



　ハチ

　ハチミツは世界で愛されているが、ハチも立派な食材だ。アジアやアフリカ、オーストラリア、南アメリカ、メキシコでは、卵や幼虫、さなぎを巣から取り出して食べる。ハリナシミツバチが断トツの人気で、大型のハチがそれに続くがランキングでは大きく離されている。



　アリ

　1匹1匹は小さいが、例えばアカアリを100グラム集めると、14グラムのタンパク質が採取できる。鶏卵よりも多い優秀な食品だ。ほかにも、カルシウムが48グラム含まれ、鉄分なども多い。その一方、熱量は100カロリー未満で、炭水化物も少ない。



　　バッタ類

　　イナゴやコオロギを含むバッタ類は、量的に世界で最も食用にされている昆虫といえる。どこにでも生息し捕獲も簡単だ。さまざまな種類があり、いずれも優れたタンパク質源となる。無味ではあるが、逆にどのような味付けにも適していると言えるだろう。大量発生するトビバッタなどは、既に飢饉に陥っている地域で作物を荒らし回るやっかい者で、食用の習慣が生まれたのは当然かもしれない。



　　ハエ、カ

　　ほかの種ほど一般的ではないが、ハエやカ、シロアリ、シラミなども食用になる場合がある。チーズをエサに育ったハエはチーズ味、水場で育った種はカモや魚に似た味になるという。



　　水生昆虫

　　ミズムシやマツモムシなど水生昆虫は世界各地に生息し、飼育も容易だ。水生植物の茎に卵を産み、淡水・海水、水たまりでも繁殖する。



　　カメムシ

　悪臭を放つカメムシ類は、ソースに混ぜるとリンゴ味になるという。ヨウ素の貴重な供給源でもあり、麻酔・鎮痛成分が含まれている昆虫としても知られている。

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　コオロギに熱い視線　環境配慮の次世代たんぱく源　昆虫食、１０００億円市場へ【けいざい百景】2023年02月22日

　https://www.jiji.com/jc/v8?id=202302keizaihyaku093



　牛や豚に比べ低い環境負荷で生産できる次世代のたんぱく源として、コオロギに注目が集まっている。３年後には昆虫食の市場規模が世界で約１０００億円に達するとの試算もあり、参入企業が増加。コオロギを使用した商品の多様化も進んでいる。（時事通信経済部　河合剛希）

ベンチャーが挑戦

　コオロギを生産し、チョコや豆菓子などの食品に加工して販売するエコロギー（東京）の葦苅晟矢代表は２０１５年、コオロギの飼育を始めた。大学在学中に世界的なたんぱく質不足の問題を知り、自宅の押し入れでコオロギの生産に挑戦。食べ残しや農家から出た規格外野菜を餌に飼育を始めると、半年で１０００匹まで増加した。

　生産の手軽さにたんぱく源としての可能性を感じ、大学院でコオロギの研究をしながら１７年に創業。高温で乾燥した地域がコオロギの飼育に適しており、１９年には生産が一年中可能なカンボジアに移住し、大量生産を開始した。



　エコロギーは現地の農家を指導し生産を委託。コオロギを買い取り、工場で製品化して、日本で販売している。生産委託先は小規模な田んぼや畑を営む零細農家が大半。農作物の収穫は年に２回程度と少ない上、干ばつや洪水など災害リスクにさらされ、安定的な収入確保が難しい。



　一方、コオロギは軒先で簡単に飼育でき、成長して出荷するまで４５日程度で年に８回の生産が可能だ。エコロギーは全量を現金で買い取るため、「コオロギ生産は安定した現金収入を得られる副業として、現地農家に歓迎されている」（葦苅氏）という。現在約６０軒の農家と契約しており、２６年までに２４００軒まで拡大させる方針だ。



　コオロギは雑食性が強く、餌にフードロスを利用できる。エコロギーは農業の生産、加工過程で出た残渣（ざんさ）や、カンボジアの食品工場から出るフードロスを回収・加工して餌にしている。葦苅氏は「アジアのフードロス問題を解消しつつ、自然と健康に配慮したおいしい食品として、コオロギを日常的な食の選択肢の一つにしていきたい」と意気込む。



　日本で昆虫食人気の火付け役となったのが、２０年に良品計画の「無印良品」が発売した「コオロギせんべい」だ。塩味が利いたエビせんべいのような味わいで、ネット通販や店頭で売り切れが続出した。使われているのはグリラス（徳島県鳴門市）が販売する「コオロギパウダー」。徳島大学発のベンチャーで、３０年超の研究を基に食用コオロギの生産、加工から商品開発、販売までを担う。



　１９年創業の同社は、コオロギ成分を使用したプロテインバーやカレーも販売するほか、飛行機の機内食や学校給食の選択式メニューとしてコオロギ食品を体験する機会を提供し普及を試みる。生産効率化にも取り組み、採卵から粉末化までを自動化するシステムの開発を目指す。



　コオロギはエビやカニなどの甲殻類と似た成分を含み、アレルギー症状を引き起こす恐れがある。グリラスではゲノム編集技術を使い、アレルゲン性の低いコオロギも開発中だ。

　１月にはＮＴＴ東日本が、グリラスと情報通信技術（ＩＣＴ）を活用したコオロギ飼育の自動化に関する実証実験の開始を発表するなど、「企業からの協業の問い合わせが増えている」（グリラス広報）という。



　国連食糧農業機関（ＦＡＯ）は、１３年に世界の食料危機と昆虫食に関する報告書を発表。コオロギは、牛や豚などの家畜と比べ少ない水と飼料で育ち、栄養価が高く、温室効果ガス排出量が少ないことが示され、コオロギ食品開発の追い風となった。家畜の体重を１キロ増やすために必要な飼料は鶏で２．５キロ、豚で５キロ、牛で１０キロだが、コオロギはわずか１．７キロ。８割が食べられるコオロギと比べ、鶏と豚は５．５割、牛は４割にとどまり、コオロギの飼料効率は鶏の２倍、豚の４倍、牛の１２倍に及ぶという。



　栄養価の高さも特長で、「乾燥状態の牛肉と比較すると、乾燥させたコオロギは同等のプロテインを含み、亜鉛や鉄分も豊富」（葦苅氏）だ。

　昆虫食でコオロギが主流になっていることについて、食用昆虫科学研究会の吉田誠理事は「味に癖がなく食べやすいことに加え、卵パックや衣装ケースで飼育できるほど養殖が簡単なので事業として始めやすい」と分析する。



　ＴＰＣマーケティングリサーチ（大阪市）が今年１月に発表した調査によると、日本の昆虫食市場は２１年で１０億８０００万円と前年から６割増え、２２年には１４億８０００万円とさらなる拡大を見込む。日本能率協会総合研究所（東京）が２０年に発表した調査では、世界の昆虫食市場は１９年度で７０億円、２５年度には１０００億円規模に上ると予測する。



　欧州では２１年からゴミムシダマシの幼虫「ミールワーム」を使用した食品に対し、安全性を評価して販売を承認するなど、昆虫食を販売しやすい環境が整備されつつある。⽇本では、各事業者が⾷品衛⽣基準を満たすなど、品質管理を行うほか、アレルギー成分の表⽰を通じた安全性確保にも取り組んでいる。



　吉田氏は「事業展開が早かった欧米や、所得向上策として国全体でコオロギ養殖を後押ししているタイと比較すると日本は遅れているものの、市場は拡大傾向にある」と指摘する。

　一方で、吉田氏は「コオロギ一辺倒だと市場拡大に限界が見えてくる。昆虫は種類が多く、味も香りも違うので多品種化にも取り組み、食の選択肢の一つとして認識を拡大させることが必要だ」との見方を示している。

（2023年2月22日掲載）

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　引用以上



　「昆虫食」は、これから深刻化するであろう食糧危機への対策としても取り上げられているが、上の説明を見ていて、私が感じたのは、本当の狙いは、昆虫食が「二酸化炭素排出、抑制対策」の基幹事業ではないかという点だ。

　その証拠に、炭素ビジネスの帝王、世界最大の大金持ちであるビル・ゲイツが昆虫食に大規模な出資を行っている。つまり、昆虫食は「炭素ビジネス」なのだ。

　https://www.mag2.com/p/money/1188904



　従来の畜産では、「牛のゲップ」などとバカげた視点を別にしても、糞尿からのメタン排出量や、微生物処理における排出ガスなどを考えると、確かに昆虫食の炭素排出量は大幅に少ない。

　しかし、何度も書いてきた通り、二酸化炭素温暖化論の根拠は薄弱で、そんなことより、新自由主義による「見栄張り」贅沢浪費文明を、自然に依存した循環型エコロジー文明に転換した方が、温暖化問題へ桁違いに寄与できることは明らかだ。



　人類が、競争敵対型の浪費文明をやめて、「炭素循環型」の調和型のライフスタイルにすれば、ユダヤ金融資本が最大級の利権としている「炭素ビジネス」など、必要としない。昆虫食を食べる必要もないのである。



　それに、なによりも、今の食糧危機は、「ロシアによるウクライナ軍事侵攻によってもたらされた肥料不足」が最大の焦点なので、本当に対策するなら、国が、戦争対策として本腰を入れて、農業肥料事業を推進すればよいはずなのに、昆虫食に問題をすり替えるのは実に胡散臭い。

　結局、背後に、ビル・ゲイツらダボス会議による炭素ビジネス思惑の影を見ざるをえないのだ。



　私は、今、中津川市に居住しているが、この土地というか、日本列島の内陸部は、寒冷地帯なので、半世紀前まで農業が困難だった。レイメイのような耐寒稲が開発されてから、やっと米作を順調に行うことができるようになった。

　米の採れにくい内陸部では、昆虫食が盛んで、中津川ではヘボという蜂食が今でも好まれている。隣の伊那谷に行くと、ザザムシや蚕、ゲンゴロウなどゲテモノ昆虫食のオンパレードになる。私の母は新潟だが、やはりイナゴ食は普通にあった。

　だから、昆虫食にはそれほど抵抗はないのだが、日本政府が、本来やるべき対策を放置して、無理やり昆虫食を普及させようとしていることには、強烈な違和感がある。



　ちょうど、苫米地英人の昆虫食に対しての発言があった。

　https://twitter.com/BABYLONBU5TER/status/1643169031149748224

　言えることと言えないことがあるんですけど　ものすごい単純に言うと　コオロギを推進してる人たちとワクチンを推進した人たちは大体同じですよね　もちろんさらに後ろいくと戦争をさらに悪化させてる人たちと同じですよね

　オレらに「コオロギ食え」ゴキブリの粉末まで言っている人いますからね

　私たちを爬虫類扱いにしてるとしか思えない　君ら爬虫類なんでコオロギでも食ってろって　だからボクは逆のようになってて　そういうこと言っている人たち

　あなたたちが爬虫類じゃないですか？ぐらいにボクは思うんで

　普段ポリポリ コオロギ食ってるから　オレらに勧めてんの？　「ぐらいに感じているのが本音ですけど

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　最後の、「あなたたちが爬虫類じゃないですか」という一節は、「爬虫類人説」を知っている人ならピンとくるだろう。

　https://newsee-media.com/reptilian

　昆虫食を推進している河野太郎や麻生太郎などは、もしかしたら…

　今のところは冗談だけど…

　https://tagushu.hatenadiary.jp/entry/2023/04/05/021709



　結局、昆虫食は、ダボス会議＝ユダヤ金融資本による人類飼育統制計画のなかにあるようにしか思えない。