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「食べるワクチン」の強要

2023年04月09日 | インポート
 物凄い数の副作用「過剰死者」を出している新型コロナワクチンだが、参政党、藤江成光氏の報告によれば、2022年度の統計的(過去10年)死者予測より「過剰に死亡した」日本人は、11万3400名に上っている。

 この数字は、ウクライナ侵攻戦争による民間犠牲者の10倍に上る、とんでもない数だ。日本は、まさに戦争のなかで民間人が絨毯爆撃を受けているのだ。

 https://www.bbc.com/japanese/features-and-analysis-62032741



 この過剰死者数は、第二次世界大戦以降、最大であり、これは人口ピラミッドの高齢者増加による多死現象の予測値を一桁超えていて、新型コロナワクチンによる副作用死の可能性が非常に強い。

 https://www.youtube.com/watch?v=Ej2Eca1nz-c&ab_channel=%E5%9B%9B%E6%B5%B7%E5%85%84%E5%BC%9F%E3%80%90%E8%97%A4%E6%B1%9F4th%E3%83%81%E3%83%A3%E3%83%B3%E3%83%8D%E3%83%AB%E3%80%91



 こうした多死現象の実態が明らかになるにつれ、政府はワクチン政策の撤回世論に直面している。

 https://business.nikkei.com/atcl/gen/19/00454/103100010/



 しかし、政府官僚は、自分たちのやってきたことを正当化する習性があって、今、撤回すれば、膨大な過剰死の責任を問われる恐れから、過剰死の理由がワクチンであることを頭から否定し、必死にワクチンにしがみつこうとしている。

 4月7日の首相官邸のワクチンレポート

 https://www.kantei.go.jp/jp/headline/kansensho/vaccine.html



 このまま、ワクチン接種への批判が爆発すれば、立場が危うくなると考えたのか、日本政府は、従来の「接種型ワクチン」から、農産物にバイオ操作でmRNAワクチン成分を忍ばせて「食べるワクチン」を開発すると言い出している。

 これは、私のようなワクチン拒否者が増えていることから、一般食品を通じて、気づかないうちにワクチンを民衆の体内に送り込もうとする陰謀であろう。



 「食べるワクチン」を実現したい 蚕からタンパク質を生み出す九州大学発スタートアップKAICOの挑戦

 https://prtimes.jp/story/detail/MxzG7NCelzr



 ビル・ゲイツが「コロナワクチン入り野菜」開発へ。サラダにして食べれば抗体獲得=浜田和幸2021年10月1日

 https://www.mag2.com/p/money/1106784

 以下引用



 日本でも海外でもワクチン接種が進んでいますが、やはりどこの国にも「ワクチン懐疑派」あるいは「ワクチン反対派」は根強く存在し、接種を拒否しています。

 そこで、新たに登場してきたのが「デザイナー・フーズ」です。



 これまでも、ゲイツ氏は遺伝子組み換え技術を活用した人工肉の開発に成功してきました。

 「インポッシブル・フーズ」や「ビヨンド・ミート」と呼ばれて商品化していますが、主に大豆を原料に、人工の牛肉や豚肉らしい食品を売り出して大成功。日本でも徐々に拡大しています。



 これにはアマゾンの創業者で大富豪仲間のジェフ・ベゾス氏も協力しているほどです。

 今、そんな彼らが資金を投入しているのが、「ワクチン入りのフェイクフーズ」といわれています。



 レタスやほうれん草を食べれば「抗体」が作られる

 カルフォルニア大学植物学部のジラルド教授を中心に、メッセンジャーRNAと呼ばれる遺伝子組み換え技術で生み出した細胞質を、レタスやほうれん草などに移植する研究が進み、すでに試作品も完成したとのこと。



 この研究は野菜や果物などの植物の細胞内にメッセンジャーRNAワクチン成分を移植することで、植物内の葉緑体を変化させるというものです。

 こうした技術で育成された野菜をサラダとして食すれば、ワクチンを接種することなく、人体に抗体が形成されるといいます。



 冷凍保存も不要、いつでも簡単に体内に取り込める

 また、カナダのオタワ大学でも「食べるワクチン」の研究開発を1年以上続けており、オタワ病院ではすでに治験の段階に入っていると報道されました。



 現在、接種が進んでいる多くのワクチンは冷凍保存が必要ですが、実用化が目前に迫る「ワクチン・フーズ」であれば、いつでも簡単に体内に取り込むことが可能になるとの触れ込みです。



 コル・ゲイツが提唱する「新しい資本主義」

実は、ゲイツ氏らは「新しい資本主義」を提唱し、「市場の力で社会を変えよう」と目論見、その一環としてGMOフーズを通じて、農業の在り方や食生活まで変えようとしてきました。



 そして、さらに一歩進め、「食べるワクチン野菜」を世界で生産しようというわけです。

 ゲイツ氏のビジネス感覚には、常々驚かされますが、マイクロソフト時代にウィンドウズでOSの世界標準を押さえた発想に通じるものがあります。



 将来、人類が人口爆発や食料危機という異常事態に直面することを想定し、「最後に笑うのは自分である」との野心家らしい思いが伝わってきます。

 しかし、本当に人間の身体にとって安全なのでしょうか。

 「フェイクミート」もさることながら、「食べるワクチン」もまだ検証作業は終わっていません。

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 引用以上



  ビル・ゲイツらダボス会議組が、全世界の農産物を統制管理し、自分たちの供給するものだけを食べさせるための法整備を行ってきたことが知られている。

 それは、アメリカにおける食品安全近代化法で、自家採種や農園の生産物直売を禁止し、ユダヤ金融資本の支配する、バイエル(旧モンサント)やカーギルの供給する種子だけを使わせる法律であり、違反すれば懲役3年、罰金300万円(法人は1億円)という厳罰が課される。

 https://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%A3%9F%E5%93%81%E5%AE%89%E5%85%A8%E8%BF%91%E4%BB%A3%E5%8C%96%E6%B3%95



 日本でも同じ内容で、公的な種子供給事業を廃止→種子法廃止、種苗法によって自家採種が禁止され、ユダヤ金融資本の経営する種子産業から供給された種苗しか使えない法律が制定された。

 おまけに罰則は、殺人なみの懲役10年、罰金1000万円にされている。

 

 種苗法改定では、「登録品種」以外の従来種の自家採種は禁止されていないと説明されている。

 https://natuvegegarden.primelifenet.com/post-271/



 http://hirukawamura.livedoor.blog/archives/5827752.html



 しかし、次々と「登録品種」が肥大し、今では実用的な農産品の大半が登録されて自家採種を規制する事態に発展している。

https://www.ruralnet.or.jp/gn/202011/tane.htm



 北極の種子倉庫といい、食品安全近代化法や種苗法による自家採種禁止、自家農園禁止の方向性が何を意味するものだったか?

 今回、「食べるワクチン」が登場していることで、いよいよ明らかになっている。

 ビル・ゲイツらダボス会議は、なんとしても世界中の人々の体にワクチンを送り込みたいのだ。何の目的かは、際限のない世界的な過剰死をみれば言わずとも明らかだ。



 私のようなワクチン拒否者が激増しても、普段の食品に黙って忍ばせておけば勝手にmRNAワクチンが体内に生成されて人口統制が可能になる恐ろしい仕組みが作られようとしている。



アメリカに「食べるmRNAワクチン」が登場の予定…というか、もう登場しているのかもしれない中で、ミズーリ州議員たちが法案提出でそれに対抗 2023年4月8日

 https://earthreview.net/edible-vaccines-convenience/



 【食用ワクチンは、選択された遺伝子が植物に導入され、トランスジェニック植物がコードされたタンパク質を製造するように誘導されるサブユニットワクチンだ。

 そのような作用機序の下にある食品には、ジャガイモ、バナナ、レタス、トウモロコシ、大豆、米、豆類などが含まれる。

 それらは、管理や保管が容易で、さまざまな年齢層の患者たちにとって容易に受け入れられる送達システムでありながら、費用対効果が高い。

 食用ワクチンは、主に発展途上国において、麻疹、B型肝炎、コレラ、下痢などのさまざまな病気を大幅に減らす可能性を秘めている。ただし、食用ワクチンをより効率的かつ適用可能にするためには、この新しいワクチン技術の過程でさまざまな技術的および規制上の課題を克服する必要がある。】

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 ユダヤ金融資本=ダボス会議は、何が何でも、世界中の人々にワクチンを注入せずにはおかないという強烈な決意を示している。

 我々が、それに対抗するには、結局、自家栽培による自給自足ライフしかないが、その自家栽培をあらゆる法律を総動員して排除しようとする仕組みが、ダボス会議と、彼らの走狗である自民党・維新の会によって実行されている。

 https://www.jacom.or.jp/nousei/news/2017/10/171010-33795.php



 威信の会の農業政策は、ダボス会議主宰の竹中平蔵の示している戦略によるもので、基本的に小規模農家を潰す。(中小零細企業を潰す延長)、日本中の農地を、個人ではなく株式会社の所有に帰す。

 農産品の品種統制を行い、個人農園や自家採種を禁止する方向性である。



 それを利用して、ダボス会議の本当の目的である、世界人類のライフスタイルをグレートリセットによって統制してゆこうということだろう。

 ワクチン強要は、キシンジャーの人類総人口5億人枠を維持するための武器というわけだ。