コスパがイイぞ！？

外来語を短くするのが日常で多く見られてそれがそれで面倒でなくていいかもしれないですね。ただ最近「コスパが良い」っていう人が多くチョット面白いと思っています。

元の言葉はコストパフォーマンスで、アメリカなどではほとんど仕事でしか使わない言葉です。仕事でもコストベネフィットパーフォーマンスっていう方が多いかもしれません。日常では実際こういう言葉を使わず「払った分の価値があったよ“I got what I paid for！” 」みたいにいうことが多いかもしれませんね。せいぜいバリューフォーマネーでしょうか。

日本でコスパをという略語を使うのが悪いと言いませんが、そもそも訳すと「対費用効果・実績・性能」みたいな相対的な評価で使う言葉ですから「対費用効果が良い」とは本来は言わないので、何かを比較しながらあれよりこれの方が“コスパ”が高いとか低いというというのが本来でしょう。

実は日本ではコストパフォーマンスという言葉は70年代のオーディオブームに専門誌などによく出てきた言葉です。オーディオ雑誌などで数台のオーディオ機器を比較してその中でこの価格でこの品質は良いという時にこれはコストパフォーマンスが高いという風に使われていました。昔の方が正しく使われていたようです。

まあ、硬いこと言うなよと言うなら、どうぞコスパが良いぞ！って言い続けて結構です。

M1チップに見る日本の半導体企業が世界的に凋落した理由

新しいM1チップを搭載したMac Bookのスピードはすごい。とにかく本体、アプリの起動の早さは快適だ。

ところで、日本の半導体企業が世界的に凋落したの理由が、開発・設計と製造の一貫性にこだわりを捨てられなかったからだという。

かつて、生産においてQCD(quality,Cost,Delivery) の追求、すなわち、安く早く高品質なモノを送り出すため、設計から完成までの各過程で相互に意思疎通を図り成果を出すためにその一貫性が重要と言われてきた。

ところがITの進化により作り出すモノが過去の技術の延長線上でなくなった昨今、むしろこの一貫性はマイナスになってきたという。

平たくいえば、互いの部門を考慮して結果として妥協の産物になってしまうことが多くなったということらしい。

例えばR&Dやマーケシングの分野で、顧客のニーズを魅了させるある生産物を考える。次にそのモノを作るために生産の方法を考慮する。

するとかならず一貫性にこだわる日本の半導体企業の場合、上述のQCDのあらゆる面から生産方法を検討する。

そうするとすでにR&Dやマーケティングの部門の考えた画期的なモノから現実的なモノに近づいてしまうことで競争力のある魅力的な製品を送り出せない。

日本が一貫性にこだわっていて前時代的な努力をしている間に、いろいろな製品分野でIT革命により製品の構造が変わり、むしろ海外のR&D主体で自社工場を持たない会社と、生産工場だけで自社で開発などせずとも安く早くいいものを作れる製造に特化したファウンダリーと称す半導体専門製造工場に開発も生産も遅れをとってしまったそうだ。

一例がアップルのこのM1チップだ。アップルは長年インテルのチップを使ってきたが、この新型チップはアップルが自社開発したものだそうだ。

アップルは自社工場を持たない。生産の細かいことに人材や資金を投入しない分、開発やマーケティングに諸資源を集中できる。極端にいえば、日夜、理想のモノはどんなモノかということだけを考える。

そして、もともと半導体工場は用途がどんなモノに使われようと、顧客の求める要件を満たした半導体製造だけの技術を追求すればいいのでファウンダリーはモノの生産だけに資源を集中できる。

このように過去の生産物では非常識だった二つの分野の分離が成り立ってしまい、完成するモノは理想に近づいた。

半導体の大メーカー、世界の半導体ををリードしてきたインテルでさえかなわないモノをアップルが考え、台湾か中国などのファウンダリーがその要望に応え作ってしまうことになったわけだ。

例えば、自動車も同様で、複雑な技術結集のたまものの典型なレシプロエンジンがなくなり、モーターと電池で動かすことにより、その他、走行や安全のための情報伝達用の電子部品もスマホやタブレットの技術が主体となると、ますます同様の傾向が強まるだろう。系列の部品メーカーなどいらない。先々のクルマのあり方を考え、どこから買おうが、自分たちの作りたいモノを作れる工場をピックアップすればいい。過去のような開発・製造の一体の必要性は消えないが、製品の構造上薄れてきたわけだから。

先はどうかわからないが、今のところアップルの強みはこの予想以上の開発力だ。この開発力でクルマも送り出すとなると、一体そんなクルマが送り出されるのだろう。

電話や情報機器と違い、自動車は安全に動かさなくてはならないからそう簡単にうまくいかないと思う側面、実はそのハードルとなるべき部分もITの進化で解消できる可能性も高い。

ソニーも電気自動車のデモカーをショーアップしているが、自社でクルマは作らないといいつつも、近未来に向けたクルマ適用電子部品の技術開発は相当重視している。

西暦2035年、高速道路上を走る自動走行中のクルマの運転席には80歳くらいになって寝ている私がいるかもしれない。

そして　そのクルマのエンブレムにはリンゴのマークが？・・・・

バーチャル・オフィス

昨今、シェアオフィスなど新業態の貸オフィス業が盛んです。賃借人も初期投資が抑えられるなどの簡素ゆえに新たな起業家の掘り起こしという面では追い風になるのですが、時として危険性も多いのです。一つの身近な例を話しましょう。

シェアオフィスの多くは一定の面積の場所で小さく区分したブースのような形態で貸します。合わせて共有スペースとして入口に受付がいたりお茶のサービスや打ち合せなどができる部屋などのサービスを設けます。

このように例えば一坪の狭い賃借でも、個々の企業なり個人経営主として実態のある形態は問題ないのですが・・・

問題はバーチャルオフィスと称するものです。

上述のシェアオフィスと違い、全てが個々に区分した物理的なスペースを供せず、共有スペースと電話受付などのみで、多数の個人なり企業から会費を取り、なんと会社として会社登記までさせてしまう業態があります。これを一般的にバーチャルオフィスといいます。

実は私が代表をする企業で所有する都心の賃貸物件で無断で狭いワンフロアの一室でこのサービスを開始した企業がありました。

驚くことにその会員数はなんと200から300くらいに及んでいました。即ち、ビルのワンフロアの狭いところを借りてその賃料を遥かに上回る収入を得るのです。例えば契約数を200として3万円ずつ会費を徴取したとしても600万円です。狭いビルのワンフロアの賃料の何十倍です。他人の所有する場所の一部を借り、いわば「住所貸し」をして儲けるのです。この賃借人はもともとレンタルサーバー関連の会社で、サーバーのレンタルというITの世界の商売の発想をリアルな土地建物賃貸に応用したといったところでしょう。残念ながら社会的影響まで考えが及ばないのでしょう。　

私の企業としても賃借してもらっている会社が、その場所を活用してたくさん儲けて繁栄してもらうのは素晴らしいことですが、コレはチョット違います。　

どこの誰だか知らない個人や企業が、都心の住所を登記し、その住所を本社と称するのです。例えばこの場所が千代田区大手町だったとしましょう。そしてそこでこの悪徳ビジネスが展開されると、数百の得体の知れない企業なり個人が千代田区大手町を本社として登記し、堂々と本社なり事業所としてパンフレットなり封筒に印刷して商売ができてしまうのです。　

その安直な登記が法務局で許されてしまうのが今の実態です。いわば法務省が許してしまうのです。　

あるとき、これらの会員企業に疑わしい詐欺行為やそれに準ずること、税務署や社会保険事務所への未納金などが複数生じて、この不徳なビジネスを賃借人の企業が私の企業に無断で行なっていたことが発覚したのです。　

もちろん契約書には無断で転貸借は不可と明記してありますので明らかに契約違反と思うのですが、顧問弁護士とも協議しましたが、実態として直接貸した契約者以外の企業などが居座っている事実がないと違約として契約解除ができないのです。アメリカあたりなら翌日にでも契約解除できそうですが、日本の法律は賃貸人の利益より、賃借人の保護や権利に手厚いので、一定の期間の賃料の未払いなどがないと契約解除は出来ないのです。　

弁護士を介して退出を迫ると、賃借人は賃料をもっと払うと言い出しました。それはそうですよね、賃料の何十倍の収入を得ているのですから今の賃料の何倍に賃料を上げたって依然、儲かります。要するにカネで私の企業を黙らせようとしたわけです。　

もちろん拒否しました。お金の問題ではありません。倫理の問題です。こんなことを許し、悪徳業者を産む温床の提供は許し難いことです。賃貸側は、以降会員を増やさないとか会員の審査を強化するとか言ってきました。　

冗談じゃない！と言いたいところでしょうが・・・残念ながら今の日本のルールでは、これ以上の解決がないのです。　

とはいえここで引き下がりたくないので、この件で、私の企業で不動産関係でアドバイスをもらっているブレインの方のアドバイスをもらい解決に至りました。

聞くところ最近このバーチャルオフィスの業態はやはり問題が生じているので大手企業は儲かるから進出しても結局は手を引いていくことが多いということでした。　

今回、この勝手にバーチャルオフィス事業を展開した賃貸人の親会社が一部上場企業でした。そしてその親会社は大手商社と繋がりがあり、出資と役員派遣を受けていました。

そこで私はこの上場企業の株主総会にはるばる新幹線に乗って出向きました。

総会の終了間際の質疑の場で、出席者全員の前でマイクを通し、このビジネスの実態を述べ、大手商社の関連の上場企業の子会社でこのような社会的に問題のある事業を展開していいものか？儲かれば世間にどんな悪影響が出てもかまわないのか？と経営陣に強く問いかけました。そして即刻退去してもらいたいと訴えました。

結局　その後、退出の猶予期間2ヶ月ほどを経て、やっと退去させることができました。大手企業としの社会的な責任から芳しくないと判断したのか、うるさい賃借人から手を引こうと思ったのかは知る良しもありませんが、私の企業としてはとりあえず退去してもらえばそれでとりあえずは解決です。(ただしこうした問題を解決すべきだと一応法務局には伝えました。) 最終的に退去条件など事務処理をまとめた顧問弁護士も、私のブレインの方と私の積極的な行動に驚いていました。

その後、もう時間が経ちましたが、又貸しした多くの会社のうちいい加減な会社も多かったのでしょう、今だに私の所属する企業に税金や社会保険料の未払いでバーチャルオフィスで借りていた怪しい企業に関する上の写真のような書面での問い合わせが当局（税務署や年金機構）から来るのです。

聞くところそのようなバーチャルオフィス事業が広まり得体の知れない企業や個人が多くなり、当局もこうした未納などが増えて困っているとのことでした。私は都度、「だったらどんどん問題化して規制しなさいよ！」と強く言っています。

商売というものは　業務を遂行する過程で少々辛いこともありますが、結局は、それに関わる人みんなが喜べるものでないと長続きはしないと思います。自分さえ儲かればいい、法を犯さなければ、その裏で誰か泣く人がいても構わない・・・　

そんな考えで、人を泣かせて自分だけ裕福になったり保身したりという人生を私は選びたくないです。　

合わせてそういう行動に至った支援をしてくれたブレインの方に感謝しています。私など自分が未熟ですから自分でできないことが多いので、何かと人に相談するのですが、これまでの仕事の中で難局にぶつかるといつも誰かに助けてもらってきました。ありがたいことです。人は一人で生きていけませんね。　

「科学」する重要性。

今回のウィルス問題の対応は、特効薬の研究開発などという意味だけでなく「科学する」ことが一番重要と考えます。

科学するときは、実際のデータや状況の分析が必要です。新の原因を把握し、そして科学的に対処方法を検討します。

問題解決のプロセスは以下です。

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１．現状把握

今の状況、データ把握。５W1Hによる。　　

量的な把握（感染人数しているのか）

質的な把握（どういう菌にどういう症状のものが感染しているのか）

時期的な把握（いつ感染しているのか、いつ発生しているのかなど）

分布的な把握（発生場所、年齢、感染ルートなど）

2．流出防止

今出てしまっている患者の処置、感染しているかも知れない人の処置

３．暫定対策

感染しないようにするための処置　

感染した人の処置　

４．原因究明　

ウィルスの内容と性質の把握

５．根本対策

原因究明でわかったことから源流的にウィルスを発生させない方法と死滅させる方法の確立　

６．再発防止・歯止め　

根本対策の実施と再発を防ぐ手順などの標準化　

ーーーーーーーーーー

重要なのは　この対策の検討の過程で「可能か不可能」とか「難易か容易」を一度、無視することである。本来やるべきことをまずしっかりと確認し、次のステップで限られた諸資源の中でどうやってそれをこなすのかを検討しなくてはなりません。

今回初動で誤りだったのは上記１の現状把握のための「検査」に関して、どういう検査をどの範囲の人にすべきかという基本を、全部の検査はできない　というご都合を優先してなすべき検査の質を疎かにしたことです。

具体的に言えば、１０の量の検査をしなくてはいけないのに　検査実施の危惧や場所などから８の能力しかない場合、８を１０の能力に増強するか　あるいは８の能力に合わせ足りない２を隔離し、待たせることです。最も良くないのが、８に合わせ、２を流出させてしまうことです。

もう一つ、上記２の流失防止において・・・

「すでに感染した人」

「いま感染しているかもしれない人」

「これから感染するかもしれない人」

この３群を100% 分離・隔離しなかったこと、そして対象者のその後の履歴・追跡管理（トレーサビリティ）を仕組みとして遂行できなかった。

以上が感染者数を増やした原因となりました。

結局、上記の要領で「科学」して管理せず、この分野が必ずしも得意でない政治家・役人が刻々と広がる感染防止より政治的な配慮などを重視し誤ったリーダーシップを発揮し、国際的に広く感染従事専門の科学者などに協力を要請して早急に対処すべきだった処置を怠ったことが大きいといえましょう。

いっそのことISOの品質マネジメントの専門家に全てを依頼したほうが間抜けな政治家と役人よりよほど良い結果になったかもしれません。

このウィルスの感染の原因は、過去の研究結果からもコウモリ、ネズミなどの可能性は高く、これらを食用とし食品の安全、衛生基準がずさんな中国から発生した可能性は高いと思われます。たまたま昨秋、ワシントンにあるスミソニアン自然史博物館にネズミやコウモリなどがウィルスを運ぶ手順などが明確に解りやすく展示され、怖いものだと痛感しました。まさか、あれから数ヶ月後に現実にその恐怖にさらされるとは思いませんでした。

経済が大変なことになってきました。学校閉鎖、行事・イベントの中止など、市民の生活の制約から経済活動が萎縮し、死活問題となってきました。

たとえば飲食店、観客動員を伴う音楽関係、舞台関係従事者などは給与や職を失う危機にあります。飲食は配達、持ち帰り、移動販売など自力で日銭を稼ぐ知恵と労力が必要でしょう。

学校閉鎖、ライブハウス、儀式、その他、集会に関連する業務も科学的に立証された方法での感染者の選別、消毒、通気など感染防止対策を施して実施する必要があるでしょう。やみくもに一斉に活動停止を政府が要請するなら、そうしない場合とどのくらい差がでるのか？100%検証できる回答は求めませんが、市民に納得できるように「科学」的に説明して欲しいと思います。

吉と出るか凶と出るかわかりませんが　今のところ、英国のリーダーは「科学に従って、正しいことを、正しいタイミングでやる」「集会の自粛や学校閉鎖は科学に従ってすべきで、今のところそれらの制約は感染拡大にあまり影響しておらず学校閉鎖は利益より実害が多い」と語っています。この結果が正しいかどうかはわかりません。誤りかも知れませんが、もし正しいなら経済活動面でのマイナスは相当緩和できると思われます。　

上述の「科学に従って、正しいことを、正しいタイミングでやる」というのは市民として一番そうして欲しい思うことであり、日本の首相のように抽象的で国粋的で、感情面に訴えるだけの一人よがりなステートメントはもううんざりです。どうせ政治家など抽象的なことしか言わないのですからそういう必要なことをわかりやすく短く言って欲しいと思います。

米国も手順を間違え、自分の再選しか脳裏にない軽薄なリーダーが経済政策ばかりを先走り、感染の防止を怠ったため予想以上に急速に広がってしまいました。私の米国の知人などは日本中がみんなでマスクして慌てている姿をつい２週間前まで傍から見て笑っていたのです。それがいまではアメリカで日本同様、スーパーで便所紙をあさっているのです。

2008年のリーマンショックの際、大国のリーダーが協力し、多くの国の首脳が金融危機に共同で効果的に対処するようにサミットに賛同し協調し、集団で対応し市場を沈めました。この時の米国のリーダーシップは称賛されました。　

今度はウィルスが相手ですから、ウィルス退治が最優先課題でそれに各国は協調して邁進すべきです。ウィルスを克服すれば、妙で異様で効果の薄そうな日銀の経済政策など一夜にして無用なものになるのです。

昨今、米、露、中など大国の首脳はナショナリズムに走り協調より自国（というか自分）だけの繁栄を協調するリーマンショック時の対応とは逆の風潮の数年です。関税引き上げや海外製品の輸入規制、移民取り締まりなどとその報復の悪循環、世界経済圏の分離（デカップリング）の思想に満ちています。　

その中で自国のあるべき姿を失い各国にへつらい、この場に及んでも五輪成功などと寝言を語るニッポンの首相の低次元さもあきれます。　　

こういうことは「科学」的でないので言いたくないのですが・・・

世界が「謙虚に助けを請い，互いに協力しあい、みんなで汚した地球を守っていかなくてはダメでしょ！」

・・・そんな　神の戒めのように映ります。

いずれにしても求められるのは　一歩一歩　「科学」して早急に解決することです。われわれ市民は厳しい局面に向かって感情に流されず冷静に対処しなくてはなりません。

ウォークマンも40周年かあ・・・

ソニーのウォークマンが４０周年だそうだ。昔のカセット、MDを含めこれだけうちに残っている。　一体動くのか？調べて見た。

ひとつはウォッチマンというテレビを見るのがありこれは1983年に出たモノだが、電池を入れれば多分稼動すると思うがなにぶんVHFとUHFも放送がないので稼動しても意味がない。

MDウォークマンの第一号は通電するとカチカチ読み取りが始まるが、残念！そこまで。これはちゃんとAC電源アダプターもとってあった。

96年に登場した軽量化されたMDウォークマンのMZ-E30というモデルは写真でも見れるように単三電池のアダプターを付けていてコレで稼動した。ただ本体内蔵のガム型電池と呼ばれたニッケルカドニウム電池はもうダメそうだが、今でも購入できるようだ。

記念すべきカセットの第１号TPS-L2は、電池を入れて動かすと一つのテープを回す軸は廻るがもう一つは動かない。でもヘッドがちゃんとテープに当たる。ヘッドセットを付けて聴いてみると軸が巻き取らないからすぐに止まってしまうが、それまでの数秒、音が出ている。コレはチョット専門家に頼んで治したいと思った。

TPS-L2は、人の声を聴くときに押している間だけ音を遮断するお馴染みの「HOT LINE」がなつかしい。それとガールフレンドと一緒に聴くときのための２つのミニジャックに「Guys & Dolls 」と粋なことばが書いてあった。この辺は、パナソニックやサンヨーはやらないよね。

　

「HOT LINE」の会話用のマイクがある。チョットすごい？のがボリュームが左右独立！

第１号機はソニーにいたときに、発売直前に事前でモニター的に購入して意見を述べさせられた。写真でもタダではくれないソニーらしさ。出張でフル稼動。待っていたモノができた！という感動だった。

カセットのウォークマンの第２号機WN-2も持っていたがどこかにいってしまった。この２号機はメカ的にもヘッド移動を最小化したり改良が一気に軽量小型化も進み「HOT LINE」の機能が本体から消えてヘッドセットを断線するスイッチが付くというコストダウンが図られていた。

おりを見て修理して使えるようにしようかな・・・・