https://dot.asahi.com/dot/2018112600027.html?page=1 略
■石けんは手をこすり合わせる時間も長くする
ロンドン大学衛生熱帯医学大学院から2011年に発表された研究では、20人のボランティアが協力し、公共の場所の手すりなどを触って手洗いした後に細菌がどれくらい残っているかを調べました。ここで調べた細菌は皮膚の常在菌ではなく、腸に住み着いている菌、つまり便由来と考えられる細菌です。この研究では手洗い方法のレクチャーはなく、ボランティアの人がいつもやっている方法で手洗いしてもらっています。
すると、便由来の細菌が検出されたのは、全く手洗いしないと44％、水だけで洗うと23％、石けんを使って洗うと8％でした。石けんを使ったほうが、手の汚れや微生物を浮き上がらせて落とすことができ、物理的に手をこすり合わせる時間も長くなるため、効果が高くなると考えられています。
石けんの手洗いをより効果的にするためには、しっかり時間をかけて手洗いすることも必要です。手洗いにかける時間は、アメリカやカナダをはじめとして、20秒以上としているガイドラインが多いようです。アメリカの石けんメーカーが2008年に行った研究では、手洗い時間15秒と30秒で、手についた細菌をどれだけ減らせるか調べています。その結果、殺菌成分が配合された抗菌石けんだと15秒より30秒の方が細菌が減る傾向にありましたが、普通の石けんだと抗菌石けんよりは菌が残ってしまい、手洗い時間を伸ばしても菌量は変わらないことがわかりました。石けんメーカーの研究なので利益相反がありますが、同じ論文で、使う石けんの量が多いほど菌量が減るという実験結果も出ています。
この結果をみると、石けんは殺菌成分が含まれたものが良いのではないかと思えます。しかし、抗菌石けんを使った方が普通の石けんよりも病気が減るかということについては、実は証明されていません。
■抗菌石けん使用で、薬が効かない耐性菌を生むリスク
2004年にアメリカのコロンビア大学から発表された研究では、238の一般の家庭を2グループに分け、一方には殺菌成分入りのハンドソープや衣類用洗剤を使ってもらい、もう一方には殺菌成分の入っていないものを使ってもらいました。48週間に渡って、それぞれの家庭で咳や鼻水、喉の痛み、発熱、嘔吐、下痢などの感染症の症状があるかどうか追跡したところ、どちらのグループでも、症状の発生率に差はなかったのです。
これはよく考えると当たり前かもしれません。というのも、食中毒は確かに細菌が原因になりますが、風邪や胃腸炎などはほとんどウイルスが原因です。殺菌成分はウイルスに対する効果が不十分なことも多く、物理的に洗い落とすことが大切です。抗菌薬の使いすぎは薬が効かない耐性菌を生むリスクがありますが、石けんの殺菌成分も同じです。効果が無いのに耐性菌を生むリスクがあるならば、使わないほうが良いということになります。
そこで2016年9月に、アメリカ食品医薬品局は19種類の殺菌成分を含む石けんの一般販売を禁止すると発表しました。これは日本でもニュースになったので、覚えている方もいらっしゃるかもしれません。この発表を受けて、厚生労働省も同19成分を含まない製品に変更するようメーカーに要請し、現在ではこれらの成分を含んだハンドソープは基本的に市販されていません。しかしドラッグストアに行くと、ハンドソープは、「殺菌」と表示されたものがほとんどで、薬用でないハンドソープを探すほうが難しいかもしれません。他の殺菌成分に切り替えられて、たくさんの抗菌石けんが販売されているのです。
抗菌石けんを使う方が、普通の石けんを使うより手についた菌は減りますし、殺菌成分自体が非常に体に悪いとまでは言えないでしょう。しかし、耐性菌のリスクを考えると、あえて抗菌石けんを使う必要はないと思います。
病気の予防のためには、抗菌石けんを使うことではなく、石けんで手洗いする回数を増やすことが大切です。手洗いするタイミングは、トイレから出たとき、オムツ替えの後、外出から帰ったとき、動物を触った後、調理や食事の前などがあります。お子さんの鼻水を拭いた後も要注意です。こまめに石けんやハンドソープを使って手洗いするようにし、できれば20秒以上かけて、しっかりと手をこすり合わせながら洗ってみてください。
https://news.yahoo.co.jp/articles/80c5b8fdd969b66ba423ac7745a639b1dc362dcd?page=2
抗生物質耐性菌は年間300万人近くの米国人が感染、20万人以上が入院、3万5千人以上の死者を出す……。米国疾病対策センター（CDC）のリポート「抗生物質耐性菌の脅威2019」の衝撃的内容の一部だ。日本にとっても対岸の火事ではない。愛知大学名誉教授・高橋五郎氏が抗生物質耐性菌の脅威を解説する。
＊ ＊ ＊
抗生物質（抗菌剤を含む）は、結核菌やボツリヌス菌、サルモネラ菌などを殺してくれる人類の「味方」であり「救世主」だが、皮肉にもその一部は最悪の「敵」へと寝返り始めた。耐性菌の怖いところは、別の「健康な」細菌に感染し、悪質な耐性菌全体を増やし続けることだ。
耐性菌に感染し、日本でも年間8千人以上が死亡している（本誌2月28日号から）。抗生物質の多用による耐性菌被害に、次のようなポイントを踏まえると、冒頭に示した米国の死者数がひとごとでなく、8千人では済まない恐れがある。
（1）米国では抗生物質の70％は畜産物・魚介類向けだが、日本でも大差はない（ペット用はごく少量）。（2）「救世主」がどうして裏切ったのか？ それは、抗生物質が人畜共通の危険な細菌に効く点にカギがある。（3）耐性菌は減らそうにも、その代わりがなく、危険な細菌が増え続けてもいる。
世界保健機関（WHO）が警鐘を鳴らす中、抗生物質の販売量は増えている。
日本では主に畜産物用（魚介類を含む）の抗生物質の国内販売が2008年の191億円（782トン）から、18年には255億円（824トン）へと増加（農林水産省動物医薬品検査所から）。米国では、15年における畜産物用の抗生物質の販売量が9702トンにのぼり、09年から2千トンも増えた（米国食品医薬品局から）。
家畜経由の抗生物質の何が脅威なのか？ 次の3点にまとめられよう。
（1）農業分野で複数の抗生物質が効かなくなる細菌（多剤耐性菌）が増えたこと。これが家畜や精肉、内臓、魚介類、水、土壌に拡散し、人体に感染し始めた。獣医行為（注射、経口）で抗生物質の使用が増えたことが背景にある。
（2）家畜飼料に添加された抗生物質の継続的使用が、家畜の抗生物質薬効を下げ、耐性菌の発生と増殖を招いたこと。
（3）抗生物質を含む畜産物・卵・乳などの摂取が、人体に常にある菌の「バランス崩壊」を招き、健康を維持するための自然免疫力や抵抗力を低下させたこと。
畜産物にある抗生物質の残留最大規制値は、国によってまちまちだ。日本では06年以降、最大値規制が対象となっていない場合は、一律0.01ppmとされている。最大値規制が対象の抗生物質（ポジティブリスト）は113種、検出されてはならないものが19種ある。
そこで牛・豚向け抗生物質の残留最大値を、輸入の最も多い米国と比較した。
日本が最大値を下回るものが、牛肉・同内臓の場合でアンピシリン（肺炎球菌、腸球菌属、炭疽菌、大腸菌、赤痢菌などに有効）など16種。最大値を上回るものがコリスチン（大腸菌、赤痢菌などに有効）など19種、最大値が同じものはバシトラシン（黄色ブドウ球菌、通性嫌気性菌などに有効）などで14種。
豚肉・同内臓では、最大値を下回るものがゲンタマイシン（ブドウ球菌属、大腸菌、緑膿菌などに有効）など5種。上回るものはアプラマイシン（細菌性下痢症などに有効）など12種で、セフチオフル（肺炎治療などに有効）など8種が同じだった（米国の連邦規則集、日本食品化学研究振興財団から）。米国よりも最大値を上回るような規制の緩いケースは心配だ。
さらに問題なのは、年154万トンの60％近くが海外依存の牛・豚であり、このうち規制の緩い米国産がダントツの33％を占めることだ（18年度）。
これでは、国内産の残留規制と輸入の水際規制をいくら厳しくしても、国民の健康を守れるのか大いに不安だ。米国に続く牛・豚の輸入先は豪州、カナダ、スペイン、デンマークなどで、いずれも「抗生物質大国」だ。
日本では原則として毎年、残留検査が公表される。最新版（18年度）によると、50種を対象にした検査で、豚の筋肉・腎臓から9例、家禽から3例、それぞれ抗生物質を検出。豚の筋肉から検出された最大値0.05ppmのドキシサイクリンは、ブドウ球菌属や肺炎球菌、炭疽菌、大腸菌、赤痢菌、ペスト菌、コレラ菌、クラミジア属などに有効だとされる。これらから耐性菌の発生はないとみられるが、リスクが消えたわけでない。
実際、15年度にメキシコ産の豚の筋肉から検出された最大値0.2ppmのクロルテトラサイクリンは、飼料添加物として使われていたが、耐性菌を生むため、日本では19年12月に使用が禁止された。
人体や家畜への摂取許容量はまちまちだが、結果として、抗生物質の畜産物1キログラム当たり使用量は各国で大差がある（米国の自然資源防衛協議会・16年から）。
米国は、牛241ミリグラム、豚345ミリグラム、家禽107ミリグラムで、英国やフランス、オランダなどの上位国を大きく引き離す。一方、家畜と家禽の合計では、362ミリグラムと最多のスペインをはじめ、イタリアや米国、ポーランド、ドイツ、フランスなどが上位を占め、欧州勢が目立つ。
主要畜産国ごとの人を含む使用量（千人当たりDDD。DDDは抗生物質使用量を測る単位）は、イタリア26.6、フランス25.9、英国20.5、スペイン18.0、デンマーク17.8、ドイツ11.5である。ちなみに日本は14.2、韓国は27.7（WHOによる。米国は未調査だが、使用量が最大であることは間違いない）。
WHOは、抗生物質の使用を減らして多剤耐性菌の危険性を抑えるため、多剤耐性緑膿菌やピロリ菌など12種類を対策が必要な耐性菌として公表した。大きな脅威にさらされている米国は、土壌や河川などに生息するアシネトバクターなど5種を「最も怖い細菌」とし、21種類を緊急性ごとに4段階に分けた対策を練っている。
日本は15年のWHO「薬剤耐性（AMR）に関するグローバル・アクション・プラン」に基づき、「薬剤耐性対策アクションプラン2016‐2020」を策定した。肺炎球菌のペニシリン耐性率を15％以下にすることなどを目標に掲げる。
こうした取り組みの成果は、地球規模で畜産物用の使用量を抑制・減少できるかどうかにかかっている。（愛知大学名誉教授・高橋五郎）
コメントから
酪農家です。乳牛の治療に使える抗生物質はペニシリンやテトラサイクリン等のいわゆる第一世代、第二世代の旧式のものに限られ、人間の耐性菌を産むとされるバンコマイシン等の先進的な抗生物質は全く使っていません。更に牛乳の出荷には毎日抗生物質の含有検査が行われ、ピコグラム単位の検出でも出荷停止・廃棄及び農家が賠償するという厳しい体制です。
こういう記事に全くそういったことが補足されてるのを見たことがないのですが、経連あたりから金をもらって農業潰しでもやろうとしてるんでしょうか？
https://dot.asahi.com/aera/2020011400045.html?utm_source=yahoo_rss&utm_medium=referral
「風邪に抗生物質」も悪影響 国内8千人超が死亡の「耐性菌リスク」とは
昨年12月、国立国際医療研究センター病院（東京）のグループは耐性菌に関する衝撃的な調査結果をまとめ、発表した
耐性菌によって、国内では年間8千人以上が死亡している可能性がある──。
耐性菌とは、抗菌薬（抗生物質）が効かない、つまり、抗菌薬に耐性を持つ菌のことだ。
調査の対象はメチシリン耐性黄色ブドウ球菌（MRSA）と、フルオロキノロン耐性大腸菌の2種類だ。黄色ブドウ球菌は、我々ののどや鼻、皮膚などにも存在し、食中毒や、にきびやおできなど化膿性疾患を引き起こす。大腸菌は腸内にいる細菌の一種で、下痢などを引き起こす病原性のものもある。それぞれがメチシリン、フルオロキノロンという抗菌薬に対して耐性化したものだ。厚生労働省が全国にある約2千の病院から集めた患者の血液から見つかった菌の検出率のほか、菌血症の死亡率のデータから推計したという。略
「MRSAは長い間、薬剤耐性菌の代表のような存在で、減少傾向にはあるものの、数は一番多い。ある意味ポピュラーでよく知られた耐性菌です。平成の歴史は薬剤耐性菌の院内感染対策の歴史でもありましたが、その主なターゲットがMRSAで、これはまず調査の対象とするべき菌でした。一方で、ずっと増えているのがフルオロキノロン耐性大腸菌です」
「MRSAは長い間、薬剤耐性菌の代表のような存在で、減少傾向にはあるものの、数は一番多い。ある意味ポピュラーでよく知られた耐性菌です。平成の歴史は薬剤耐性菌の院内感染対策の歴史でもありましたが、その主なターゲットがMRSAで、これはまず調査の対象とするべき菌でした。一方で、ずっと増えているのがフルオロキノロン耐性大腸菌です」
私たちの体の表面も内部も、さまざまな細菌にまみれている。普段はそれらは私たちの健康に何の問題も起こさないケースがほとんどだ。だが、たとえば、高齢者や小児、あるいは大手術を受けて免疫力が低下している人などが、緑膿菌に感染して肺炎を起こすケースがある。こうした危険な状況を防ぐため、抗菌薬が使われる。だが、この緑膿菌が耐性菌だった場合、抗菌薬が効かないために治療が遅れて肺炎を治すことができず、最悪の場合、死にいたる事態も起こりうるのだ。
AMRの問題は、今の医療界の大きな課題だ。関係者が危機感を募らせている耐性菌は、なぜできるのだろうか。
「もともと世の中にわずかにある耐性菌がスペースのできたところを利用して増えていくのと、抗菌薬を使うことによって突然変異でその耐性菌ができてしまうのとが、耐性菌が発生する主なメカニズムです」（具医師）
例えば大腸菌の場合、一般によく使われるフルオロキノロンという薬剤によって腸の中の菌がダメージを受ける。減ったり、弱ったりしていく菌がある一方で、もともとある、耐性を持った菌はもちろん生き残る。そこで生き残った菌は空いたスペースを利用して勢力を拡大していく、といったイメージだ。
他人からもらう耐性菌もあれば、自分の体の中で変異してしまう耐性菌もある。メカニズムはさまざまだが、基本的には「使いすぎると耐性ができやすい」。つまり、抗菌薬を不必要に使うのは、避けるべきだという。
そして、不必要な抗菌薬処方の、代表的な例は私たちの身近にあった。風邪だ。ウイルスが原因になる風邪に抗菌薬は無用だ。感染症教育を受けた多くの医師も風邪に抗菌薬の効果がないことを知っている。ところが、「風邪には抗菌薬」の誤解は、世間では根強い。
もしあなたが、「風邪やインフルエンザには抗菌薬が効く」と信じ、「早く治したいから抗菌薬をください」と主張すれば、医師も渋々処方するかもしれない。だが、その事実に基づかない不必要な選択が、人の命を奪いかねない耐性菌の増殖と無関係ではないとしたらどうだろうか。
もしあなたが、「風邪やインフルエンザには抗菌薬が効く」と信じ、「早く治したいから抗菌薬をください」と主張すれば、医師も渋々処方するかもしれない。だが、その事実に基づかない不必要な選択が、人の命を奪いかねない耐性菌の増殖と無関係ではないとしたらどうだろうか。
一昨年2月のインターネット調査によると、「風邪やインフルエンザに抗生物質は効果的」という設問を「間違い」と正しく判断できたのはわずか22.1％。4割以上が効果的と考えていることがわかった。
風邪に抗菌薬を処方する医師もいる。公益社団法人日本化学療法学会が昨年発行した雑誌に、感冒（風邪）の患者の41％以上に処方する医師が約2割いるというデータがある。
「風邪で抗菌薬が必要だったとされる割合はもっとずっと低く、ある調査ではおよそ7％に過ぎません」（具医師）
具医師によれば、中途半端な量の抗菌薬を服用するのも、耐性菌をつくるリスクになるという。身に覚えがある人もいるかもしれないが、病院で処方され抗菌薬を飲んでいたが、症状が治まった気がして服用を途中でやめる。別の機会に自分で判断し、残りをなくなるまで飲んでしまう。これも耐性菌をつくるきっかけになるという。
今回の取材で医療関係者から多く聞かれたのが、「患者から強く求められれば、クリニックなどを経営する開業医は処方せざるを得ない」という声だった。
だが、啓発を行う医師たちもいる。東京・中目黒。嘉村洋志医師（41）と瀬田宏哉医師（36）が18年に開院した「ロコクリニック中目黒」は、夜間診療などで地元の人たちに重宝されている。開業前に勤務していた病院では、ともに救急医として軽症から重症まで多くの患者をみてきた。2人は口をそろえる。
「抗菌薬は必要とされる細菌性感染症にだけ使うものです」
ロコクリニック中目黒では、待合室や診察室にAMRに関するパンフレットを置いて、患者の理解を助けている。風邪で抗菌薬の処方を求められるケースもあるが、「不必要と説明します」。場合によっては不要な抗菌薬を欲しがる患者に不満を持たれ、ネットで批判的な口コミを書き込まれることもある。それでも抗菌薬を安易に出さないのは、徹底した考えがあるからだ。嘉村医師と瀬田医師は言う。
「風邪の患者さんを診ることが多いクリニックだからこそ、できる啓発活動がある」
「風邪の患者さんを診ることが多いクリニックだからこそ、できる啓発活動がある」
海外はどうか。オレゴン州在住の循環器、内科専門医、河田宏医師（41）によると、米国では入院中の患者に対して、感染症に詳しくない医師が抗菌薬を自ら決めて処方するという状況はあまりないのだという。
「入院中の患者の主治医はホスピタリストと呼ばれる内科専門医が担当することがほとんどです。良くも悪くもすぐに専門家にコンサルトする傾向があり、ホスピタリストや、それ以外の主治医が判断に困る症例があれば、必要に応じて感染症の専門家に助言をもらいます」
仮に、感染症に詳しくない医師が、幅広い細菌に効くことから医師が安易に使いがちになるような抗菌薬を処方した場合、チェック体制も機能する。
「薬剤師から指摘を受けて、感染症委員会などで適当でないと判断された場合は変更を求められることもあります」（河田医師）
また、開業医に関して、米国では日本と違い、内科や家庭医以外の医師が風邪や肺炎などを診察することはあまりないという。内科医や家庭医は外来診療に必要な訓練を受けており、「不必要な抗菌薬を処方する可能性は低い」（同）と指摘する。
https://dot.asahi.com/aera/2018012200045.html?page=1
薬が効かない…恐怖の“耐性菌” 河川や公園の池でも見つかる
略
当初、ペニシリンはとても貴重で、患者に投与した成分を尿から回収し、再精製して使うこともあったほど。それが、今や国内だけで年間1700トン以上の抗菌薬を使用。耐性を持つ細菌が増えれば、新たな抗菌薬が投入され、さらに耐性を生む“イタチごっこ”だが、ここにきて新薬開発が続かなくなってきている。50年まで死因トップだった結核でも「多剤耐性菌」が問題となりつつある。
医療現場で発生し、院内感染で広まるイメージがある耐性菌だが最近、不気味な実態が分かってきた。川や海など環境中で起きている耐性菌の増殖だ。
薬が効かない…恐怖の“耐性菌” 河川や公園の池でも見つかる
略
当初、ペニシリンはとても貴重で、患者に投与した成分を尿から回収し、再精製して使うこともあったほど。それが、今や国内だけで年間1700トン以上の抗菌薬を使用。耐性を持つ細菌が増えれば、新たな抗菌薬が投入され、さらに耐性を生む“イタチごっこ”だが、ここにきて新薬開発が続かなくなってきている。50年まで死因トップだった結核でも「多剤耐性菌」が問題となりつつある。
医療現場で発生し、院内感染で広まるイメージがある耐性菌だが最近、不気味な実態が分かってきた。川や海など環境中で起きている耐性菌の増殖だ。
例えば噴水や池の水が子どもへの感染源になりうるという研究がある。また、中国西部やインド北部、アフリカの高山の氷河からも何種類もの薬剤耐性菌が検出され、なんと地球規模の大気循環で広範囲に拡散していることも見えてきているのだ。
こんな状況に国際機関も動き出した。国連環境計画は昨年12月、最新の環境問題の一つとして、家庭排水や病院排水、農業排水から抗菌薬や耐性菌が環境中に放出され、新たな薬剤耐性菌の進化を促進していると警告した。
この研究に取り組む中央大学の西川可穂子教授（環境学）によると、河川における薬剤耐性菌の研究報告は、03年には年100件程度だったが、16年には年400件を突破。西川教授らが多摩川や公園の池など、都内14カ所を調査した結果でも全地点で薬剤耐性菌が見つかっている。
厚生労働省や環境省、農林水産省もようやく重い腰をあげた。昨秋、人や動物、環境の分野を横断し、薬剤耐性の現状や抗菌薬の使用量を初めてまとめて「薬剤耐性ワンヘルス動向調査年次報告書」を作成。ただ委員を務める田中宏明・京都大学大学院工学研究科教授は「環境分野はまだ分かっていないことが多い」と言う。
例えば下水道だ。20年東京五輪・パラリンピックでトライアスロンやオープンウォータースイミング会場となるお台場海浜公園（港区）。都と大会組織委員会が17年夏に調査すると、大腸菌数などが基準値を超える日が半数以上あった。最大値は、国際トライアスロン連合が定める基準値のざっと21倍だ。
お台場の細菌源とみられているのは下水道からの放流水だ。というのも人が服用したり塗ったりした抗菌薬の多くは、未分解のままし尿に混じり、下水処理場に流れ込むためだ。ここには、体内にいた薬剤耐性を持った細菌も一緒になって集まる。
田中教授によれば、抗菌薬、薬剤耐性菌とも、下水処理で大幅に減るが、完全には取り除き切れない。細菌類は100分の1程度、抗菌薬だと半分から1割ぐらい残る。その上、大都市の下水道ならば、大雨が降れば処理能力が追いつかず、処理が不十分なまま下水を川や海に流す。その場合、さらに何倍にも増える。
残る謎もある。下水処理場の放水口から流れ出る抗菌薬が、自然界にもともと存在する細菌と相互作用して耐性菌を新たに増やすのか、また流出した耐性菌が耐性の能力を別の細菌に伝播させるのか、詳しいことは分かっていない。田中教授も「体内で起きていることに比べると濃度はずっと低いものの、研究が必要な分野だ」とする。
https://news.yahoo.co.jp/articles/6f8b0f7d008a915d01d79e0491444ab9d49fbc87
発がん性が指摘される有機フッ素化合物のPFOS（ペルフルオロオクタンスルホン酸）とPFOA（ペルフルオロオクタン酸）について、環境省は11日、全国計171地点の地下水などの含有量を調査した結果を公表した。1都2府10県の37地点で国の暫定的な目標値（1リットル当たり50ナノグラム）＝ナノは10億分の1＝を超え、最大で目標値の約37倍に達しており、在日米軍基地や工業地帯の周辺の地下水などが広く汚染されている実態が浮き彫りになった。
◇米軍基地や工場から排出か 環境省、初の全国調査
環境省によると、2物質の汚染状況を把握する全国規模の調査は初めて。化学的に安定し水や油をはじく性質があり、泡消火剤や調理器具、半導体などに幅広く使われてきた。汚染原因の特定はできていないが、基地や工場などから排出され河川や地下水に蓄積した可能性があるといい、今年度はさらに範囲を広げて調査し、実態の把握を目指す方針。目標値を超えた地点の地下水と湧き水はいずれも現在は飲用水として使われていないが、誤飲しないよう井戸の所有者らに注意喚起する。
環境省は昨年度、これまでの自治体の独自調査などを基に、2物質が排出された可能性が高い施設周辺の地下水、河川、湧き水、湖沼、海域で水質を調べた。
米軍嘉手納基地の近くを流れる沖縄市のダクジャク川では、目標値の約30倍の1リットル当たり1508ナノグラムを検出。米軍普天間飛行場がある沖縄県宜野湾市の「チュンナガー」など湧水（ゆうすい）3カ所でも168～1303ナノグラム検出された。横田基地に隣接する東京都立川市の地下水や、厚木基地が所在する神奈川県大和市の河川でも目標値を超えた。
大阪府摂津市の地下水からは目標値の約37倍の1855ナノグラムを検出。今回の調査で最も高かった。化学メーカーの工場などが集まる首都圏や阪神地域、三重県四日市市などで高濃度で検出される傾向があり、東京都内は広範囲で目標値を超えた。
2物質は自然界でほぼ分解されず「永遠の化学物質」と呼ばれる。人体に蓄積する性質もあり、国際がん研究機関（IARC）はPFOAを「発がんの可能性がある物質」に分類。PFOSも、動物実験で健康影響が認められたとの研究報告がある。ただ、人体への健康被害に関し十分な医学的知見はない。今年4月には普天間飛行場からPFOSを含む泡消火剤が大量に流出。周辺の水路などから高濃度で検出され、住民から健康影響を懸念する声が出ている。
PFOSは2009年に、有害化学物質を規制するストックホルム条約の規制対象になり、日本は18年に国内製造・輸入を全面的に禁止した。PFOAは19年に同条約の規制対象になり、政府は全面的な製造禁止の検討を進めている。環境省と厚生労働省は5月までに、2物質について水道水や地下水などに含まれる暫定的な目標値を設定。健康影響の知見集積を進める「要監視項目」に位置づけている。
◇環境省調査で目標値を超えるPFOSとPFOAが検出された37地点
（値は1リットルあたりに含まれる合計量、単位はナノグラム）
自治体名（カッコ内は地点名） 検出値
埼玉県本庄市（新泉橋） 51.8
千葉県白井市（名内橋） 349.2
柏市（下手賀沼中央） 191.0
市原市（雷橋） 128.6
東京都立川市（地下水①） 337.2
（地下水②） 67.7
国立市（地下水） 84.4
練馬区（地下水①） 108.4
（地下水②） 93.0
日野市（地下水） 94.1
府中市（地下水） 301.8
調布市（地下水） 556.0
渋谷区（地下水） 154.2
大田区（地下水） 135.1
神奈川県
大和市（福田一号橋） 213.3
（山王橋） 248.5
藤沢市（六会橋） 110.5
（下土棚大橋） 126.8
（秋本橋） 107.0
（富士見橋） 91.5
名古屋市港区
（荒子川ポンプ所） 107.7
三重県四日市市（海蔵橋） 102.3
京都府八幡市（地下水） 85.3
大阪府摂津市（地下水） 1855.6
神戸市西区（玉津大橋） 145.6
（上水源取水口） 105.4
兵庫県加西市（地下水） 73.1
奈良県生駒市（芝） 64.4
福岡県築上町（川尻橋） 145.9
大分市（別保橋） 142.6
沖縄市（元川橋） 475.0
（ダクジャク川） 1508.1
沖縄県宜野湾市（チュンナガー）1303.0
（ヒヤカーガー） 168.8
（メンダカリヒーガー） 815.3
嘉手納町（シリーガー）1188.0
北谷町（インガー） 63.2
※環境省資料より。「地下水」の地点名は公表していない
