(*森下先生、これは取り敢えずだと言っていたので)
アンジェス:ワクチン開発の熱狂も開発者自身から冷ましが入り始めた。
「森下教授は、感染者が減少している日本だけで大規模試験を行うのは難しいとみている。一方で海外で実施できる資金力や組織体制もない。」
「抗体価を高めた第2世代のワクチン開発にも着手している」https://www.chemicaldaily.co.jp/阪大・森下教授、新型コロナ収束でアンジェスの/
簡易的なものではあるが実行再生産数が1をだいぶ超えているし、どんどん自粛解除されてきているし、第二波は第一波と同じぐらいの波になるような気がしてきた。https://news.yahoo.co.jp/articles/786730df89981e4c60021b88ecf1821ca727c8ac…
新型コロナ影響で患者激減の医療機関 経営面の影響深刻に
自己免疫疾患患者ではプレドニン10mg/day以上の使用は入院のリスク因子
自己免疫疾患患者の抗TNF阻害薬の使用は入院リスクを有意に低下
HCQは曝露前、曝露後予防としても効果はなさそう
自己免疫疾患のCOVID-19重症化のリスク因子
→原疾患治療薬としてのステロイド使用(プレドニンで10mg/day以上)が入院のリスク因子という報告です。
一方で、同様に免疫抑制活性を持つJAK阻害薬の併用はリスク因子ではなく、抗TNF阻害薬に至っては入院リスクを有意に減少。
なかなか病態理解が難しい疾患です。
HCQは入院リスクとは無関係であり、PEP(曝露後)、PrEP(曝露前)の予防薬としての使用も効果は期待できなそうです。https://ard.bmj.com/content/79/7/859.long
・COVID-19 Global Rheumatology Allianceのデータベースから2020年3/24- 4/20の症例を抽出。
・入院に関連する因子につき、多変量解析を行った。
・年齢、性別、喫煙状況、リウマチ性疾患の診断、合併疾患、感染時のリウマチ性疾患の治療薬について分析した。
(結果)
・40か国からの600症例を解析した。
・46%(277例)が入院し、55例(9%)が死亡した。
・多変量解析ではプレドニンの投与量が10mg/day以上では入院のリスクが高かった( OR 2.05, 1.06-3.96, p=0.03)。
従来のcsDMARDの単独(OR 1.23, 0.70-2.17)あるいは生物学的製剤/JAK阻害薬(b/tsDMARD)の併用(OR 0.74, 0.37- 1.46)は入院リスクとは関連していなかった。
・NSAIDsの使用は入院と関連せず(OR 0.60, 0.39~1.06)、抗TNF製剤の使用は入院リスク低下と関連していた(OR 0.40, 0.19- 0.81, p=0.01)。
抗マラリア薬(HCQ)の使用は関連は認めなかった( OR 0.94, 0.57-1.57)。
----
・患者背景。
女性が多く、自己免疫疾患としてはRA(38%)、SLE(14%)が多いです。
入院のリスク因子
有意に関連するのはやはり年齢と合併症です。
治療薬ではbtsDMARD単独が入院リスクを低下させ、このうちの55%は抗TNF製剤のようです。
プレドニン10mg/day以上あるいはそれに相当する量のステロイド使用は入院リスクを有意に上昇。
アクテムラやエンブレルと異なり,レミケードやヒュミュラはTNFを発現しているT細胞自体に結合して破壊してしまうので,細胞性免疫が重要といわれるCOVIDでは躊躇うものがあるのかもしれませんが,これでRCTやる話が出てくるかもしれませんね.
https://pharmacista.jp/contents/skillup/academic_info/rheumatism/2693/JAK阻害薬一覧
関節リウマチに処方されるDMARDは大きく下記の3つに分類されます。
従来型抗リウマチ薬
(csDMARD)
分子標的型抗リウマチ薬
(tsDMARD)
生物学的製剤
(bDMARD)
TNF阻害薬やIL-6阻害薬といった生物学的製剤(bDMARD)は、免疫細胞外で炎症性サイトカインがサイトカインに結合するのをブロックします
一方、JAK阻害薬は生物学的製剤と異なり低分子であり、細胞膜を通過し免疫細胞の中に入り込み、免疫細胞内で炎症性サイトカインのシグナル伝達に関わる細胞内分子であるJAKを阻害します。
JAK阻害薬は特定の分子であるJAKを阻害することから分子標的型抗リウマチ薬(tsDMARD)に分類されます。
●世界の状況
→ICU/人工呼吸器の重症者
米国の重症者は16477人で1日で52人減少
イタリアの重症者は148人で1日で4人減少
フランスの重症者は715人で更新なし。
イタリア67日連続減少→増加→6日減少→増加→3日減少
フランス72日連続減少継続https://worldometers.info/coronavirus/
6月21日時点の愛知県内における新型コロナウイルス遺伝子検査件数です。検査件数は19,330件、検査実施人数は11,940人です。引き続き、名古屋市・中核市等と共同で、着実に検査を実施していくとともに、国や市町村、医療機関等と連携し、感染拡大の防止に全力で取り組んで参ります。大村知事
素晴らしい!
大村秀章知事
「厚労副大臣として2009年の新型インフルの責任者をしていたときのことを思い出しながら対応にあたりましたが、いちばん大事なのは「とにかくはやく検査して、はやく医療に結びつける」こと。それに尽きます。」
→そうか。納得。
本物のコロナ対策はこれだ!大村秀章・愛知県知事×保坂展人https://webronza.asahi.com/politics/articles/2020061700009.html… 大事なのは「とにかくはやく検査して、はやく医療に結びつける」こと。それに尽きます。私は繰り返しそう申し上げてきたのですが、3月にはネットで「検査を増やしたら医療崩壊する」との言説を拡散され(大村知事)
>愛知県は発症から検査で陽性が確定するまで「4日間」かからなかったのです。
>愛知県のコロナ患者の91%は軽症です。重症が4%、ECMOが必要な患者が4%。はやく検査してはやく治療すれば軽症で収まることを示しています。
愛知県は全国に先駆けコロナ患者を受け入れた病院に対して患者1人あたり100万から400万円を支給する予算をつくりました。さらにコロナ患者を受け入れていなくても大赤字の病院に対して5億円を無利子無担保で県の一般財源から直接貸し出す制度を用意しました。5億円×6枠で30億円の予算です
→素晴らしい
私は繰り返しそう申し上げてきたのですが、3月にはネットで「検査を増やしたら医療崩壊する」という言説を拡散される医者がいて、驚きました。そうした声は1カ月たつと消えていきましたが、そう主張された方々はどこへ行ったのでしょうか……。」
→今でも、その幻想を抱いている医師や一般人はいる!
ネット世論だけではなく、国の「専門家会議」も当初はPCR検査を広げることに賛成ではありませんでした。いつ検査拡大方針に変わったのかもはっきりしません。とくに「4日以上の発熱」というPCR検査の目安の提示が混乱を招き入院や治療が遅れた方もたくさんいます。政府はきちんと総括をするべき→賛成
当初は「検査をたくさんやると病院に入れない」と懸念する声がありましたが、感染症対策の基本は「まずは検査」です。「はやく見つけてはやく治療する」のが基本なのです。愛知県は3月からずっとそうやってきました。
検査能力を1日300件から増やし、今は1100件です。
→大村知事で良かった。
当初、患者の方は発熱などの症状が出てから4日待って5~6日目くらいに病院に現れました。専門家会議の「4日以上の発熱」に従い、それを経てから電話をし、ようやく電話がつながって指示を受けていたら、6日くらい経過しますよね。その期間で症状が悪くなる人はかなり悪くなってから病院を訪れた
→同意
相談を受けたその日のうちに検査できるようになりました。翌日には結果が出ます。その結果、早く治療に結びつくようになり軽度の段階で回復にむかい重症者は出なくなりました。やはり「すぐに検査してすぐに治療する」。これをどんどん回していけば解決できるのです。だから愛知県は重症者が少ない
このエビデンスを冷静に議論し、全国の教訓にするべきなのに、今の日本社会はそうなっていない。逆に大村さんを批判する人がいる。客観的で実証的な対策と効果の議論にしていくべきですね。
→同意する。
【東アジアで日本の死亡率が突出】昨日、アメリカで33388人が感染し573人が死亡、ブラジルで3157人が感染し968人が亡くなっており、日本の新型コロナウィルスでの死亡者も人口百万あたりで8人を超えた。中国3人、韓国5人はおろか、香港0.7人、台湾0.3人に遠く及ばない。https://worldometers.info/coronavirus/
国際感染症センター長なら、武漢からの第一報が入った時点で対策を考え始めるべきだったのではないのかしら。
専門家の楽観視と政治の不手際が招いたwithコロナだと思うわ。
国際感染症センター長がいま明かす「恐怖と焦りといら立ち」(FRIDAY) - Yahoo!ニュースhttps://news.yahoo.co.jp/articles/79b7bccd36c1be7cc15da87bc0090a00750a772b
世界の感染者895万3598人 死者46万8346人 新型コロナ #nhk_news
https://www.nature.com/articles/s41562-020-0908-8
社会的距離や個人の保護対策と組み合わせると検査-追跡-分離の戦略が実際に効果的なアプローチになる。特に社会的距離の役割に関して日本の穏やかな規制は社会的距離のために5月末までに顕著な封じ込め効果をもたらしたようだ。
日本が1,000人あたり2.2のPCR検査しか実施しなかったという事実にも関わらず(たとえば、韓国と米国の将来、戦略を組み合わせることが最適なアプローチになる可能性がある。それにもかかわらず、広範囲にわたる検査-追跡-隔離戦略は同等または局所的に効果的であり、ロックダウンの経済的および社会的コストを最小限に抑える可能性があるが、これらはほとんどの国では手の届かない範囲にある。私たちのSARS-CoV-2感染を管理する原理と実行するための最も効率的な行動介入についてはまだ完全には理解していないが、これまでのところ、フェイスマスクと手袋の使用、手指衛生と「屋内退避」義務は伝播と活発な接触の数を減らす利点を既に立証した。封じ込め戦略としてその関連性の定量的評価を目的とした。
私たちの結果は封じ込めの成功の観点から、封鎖の早期実施と社会的距離措置の効果的な実施と個人保護が最も効果的な介入であることを示している。ただし、唾液サンプルのリアルタイムPCRテストと新しい酵素結合免疫吸着アッセイ血清学的検査の両方の感度と特異性に有望な改善が行われているため、近い将来、戦略を組み合わせることが最適なアプローチになる可能性がある。それにもかかわらず、広範囲にわたる検査-追跡-隔離戦略は同等または局所的に効果的であり、ロックダウンの経済的および社会的コストを最小限に抑える可能性があるが、これらはほとんどの国では手の届かない範囲にある。私たちの結果は、アクティブな症例の数がまだ多いときにロックダウンを部分的に解除することにより、以前の状態に遅れて徐々に緩やかに戻ることは、ロックダウン時間が45日未満の場合、継続的な流行の拡大につながる可能性があることを示す。代わりに、より短いがより厳格な移動制限、社会的距離の強制、および適切な個人保護措置(たとえば、手洗い、フェイスマスク)の採用は流行拡大の抑制に非常に成功しているようだ。マスクは以前考えられていたよりもはるかに効果的なバリアを提供する可能性があり。呼気中の感染性ウイルスの数を大幅に減らし感染していない人をSARS-CoV-2エアロゾルから保護する。
これは、無症状の人と軽度の症状を持つ人の両方に特に当てはまる。したがって、初期の社会的距離を隔てることによる感染力の低下と非薬物的介入対策の個人的な使用は病気の負担を軽減するという点で重要な結果をもたらす可能性があり。はるかに短いロックダウンと組み合わせて適用すると、2021年にCOVID-19の再発を阻止するのに役立つ可能性さえある。したがって、政策立案者や保健機関による公共キャンペーンは、新たな流行のリスクを一般市民に警告し続け、個人的な保護行動や社会的距離の必要性を強調する必要がある。
2回目以降の流行波の種類、タイミング、規模を正確に予測するには、高品質で信頼性の高いデータが必要だ。現在のモデルは、関連するコロナウイルスと同じ方法でSARS-CoV-2に対する免疫が弱まる場合は、ほとんどの場合、これらの冬の流行波を明確にシミュレートする。
さらに、COVID-19伝播における環境モジュレーター(たとえば、温度と湿度)の役割は現時点では不明であり、季節的な変動の可能性を完全に理解するにはさらに調査が必要だ。
COVID-19:エアロゾルによる感染 https://marugametorao.wordpress.com/2020/06/01/covid-19エアロゾルによる感染/
science.sciencemag.org/content/early/
2020/05/27/science.abc6197
COVID-19の広がりの大部分は(呼吸と話す時に無症候性の個人によって生成エアロゾルの空中伝播を介して発生しているようにみえる。エアロゾルは蓄積し、数時間室内空気に感染性を維持し、肺の奥深くに容易に吸入される。社会が再開するには普遍的なマスキングや、感染した
VTR
現在の米国タルサ市での演説会でトランプ大統領は新型肺炎の検査件数を減らすよう指示したと平気で認めた
『「トランプ氏が日本に防衛費8500億円要求」 ボルトン氏、著書で証言 - 毎日新聞』
WHOのテドロス事務局長は、新型コロナウイルスの脅威がまだ終わっていないことを警告。最初の患者100万人は3ヶ月で、最近の患者100万人はわずか1週間で増えたという。経済、社会、政治にも暗い影を投げかけている。まだまだ未知のことが多いウイルスだ。抗体ができても、また消えるという報告もある。
NHKの世論調査、安倍を「支持する」36%
「支持しない」49%
NHKですら30%台に続落。
いきなり家に電話が来て「安倍を支持するか」問われて「支持しない」とは答えにくい。本当に世論調査なのか思想調査なのか分からない中で、49%が「支持しない」。実際の支持率はかなり低い
「自民総裁任期中に憲法改正の是非 国民投票を」安倍首相 https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200621/k10012478561000.htmlもう誰も貴方を支持していない。ここまで国民や国会を蔑ろにして、誰もが貴方に一刻も早く辞めて欲しいと思っている。NHKはこのようなニュースを垂れ流さず「安倍首相がまた戯言を言った」とはっきり批判してほしい。