音楽サブスクリプションサービスについて（『日経MJ』2015/08/28記事より）

「LINEの強みは国内だけで5千万人以上というユーザー数。その強みを生かして音楽配信も広める作戦だった。だが、無料サービスを使い慣れたLINEユーザーに有料で音楽を聴く習慣を根づかせるのは難しい」

先週、8月28日の「日経MJ」の6面記事です。

当たり前じゃないっすか（笑）？　何を今さら。。

「今やデジタルコンテンツは無料で楽しむのが消費者の常識だ。定額制には楽曲を配信しないでネットでミュージックビデオを公開し、ライブやグッズ販売にファンを誘導するミュージシャン側の動きもこうした傾向に拍車をかけてきた」

どうも、2000年代の初め、（サブスクリプションではない）音楽配信が注目され、たとえばオリコンの小池恒社長とかが、「これからユーザーがバンバン配信で曲を購入するんで、バカスカ儲かるぞ！」と意気込んだものの当てが外れ、賢くも早々に撤退した歴史を繰り返しているように感じます。

やはり2000年代前半には、マーケティングの世界では超有名人の恩蔵先生が、「デジタル財は限りなく無料に近づいていく」という内容の論文を発表されています（一般的にはほぼ知られていないことですけど・・）。

サブスクリプションであれ「配信」は、音楽の「本質」ではなく、あくまでもメディア、流通形態の問題、つまり技術の問題であり、「文明」の問題です。「文化」は「後戻り」が可能といいますか、後戻りのように見えながらも「進化」「進化」する、つまり弁証法的な「進歩」が可能です。
しかし「文明」はリニアに進むことしかできません。
（それでも流通形態がイノベーションを起こしたこともありますけどね）

また、一口に音楽といっても音楽社会学（小泉）では大きく3つに分類しています。

1.スタンダードミュージック
2.コモンミュージック
3.パーソナルミューッジック

ビジネス戦略を考える際、この3分類は重要、ということを最近になって認識しました。

例えば、レコチョクさんには悪いですけど、ガラパゴス化という環境下、チープでロースペックな着メロ・着うたといったサービスは「2.コモンミュージック」ですね。規模的には「3.パーソナルミューッジック」を網羅した90年代後半までのフィジカル全盛期には及ばなかったわけです。
おそらくカラオケビジネスでは、若年層の「2.コモンミュージック」をボリュームとしながら、場のシチュエーションによっては「1.スタンダードミュージック」、最近の「お一人様カラオケ」では「3.パーソナルミューッジック」もカバー、ということじゃないかな？ と思います。

また、「シェア」ということでは男女でその傾向が異なることも音楽社会学では常識です。
僕の手持ちのデータをチャチャっと解析するだけでも、その傾向は可視化できます（データは古いですが、普遍的傾向なので古いことはさほど問題ではありません）。

僕のビジネスプランでは、「1.スタンダードミュージック」がコアバリュー、ということになります。

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