ただの備忘記録

忘れないように記録を残します。忘れるから記録に残してます。そして、その記録が役立つといいかな。

NetGuardian的なツイッターの注意点

2010年11月14日 | WEBサービス

ツイッターでは、基本誰でも他人の発言を追いかけることができます。
画面の表示の仕組みと発言をたどる機能の関係をセキュリティの面で解説してみます。

基本のタイムライン(TL)では、自分がフォローしている人の発言が表示されます。発言の順番に各人のツイート(記述文)が表示されています。
そこに、自分が書いたツイートと、誰かが自分宛に書いたツイート(返信または引用)が表示されます。

特定の人のツイートだけを見ることもできます。アカウントを指定してその人のTLを見ることができます。
ただし、その人が自分で見ているTLではありません。その人が自分で発言したツイートが全部表示されます。
なので、ツイートを隠すことはできないのです。これが基本です。
でも、大丈夫。どうしても誰かと秘密の話をしたい場合は、ダイレクトメッセージ(DM)という手段も用意されています。

特定の個人に対してツイートする場合、@の後ろに相手の名前(アカウントの名称)を書きます。これをここでは「@名」と略します。アカウント名で通じるかな。
その@名を先頭に書くと、相手のTLにそのツイートが表示されます。フォローされてない人に自分のツイートを見てもらうことができます。
ただしこの場合、自分と相手の両方をフォローしている人のTLに表示されますし、上に書いたようにあなたをフォローしている人があなたのTLを開くと見ることができます。ココ大事です。

@名のもう一つの使い方として、文頭ではなく何か書いたあとにも使えます。この場合、通常のツイートとしても、上記の個人宛ツイートとしても、表示されます。フォローしている人に会話を見せるようなものですね。これを(非公式)リツイートと言います。
自分のメッセージを頭に添えて、「RT」で区切って、後ろに元の文章を引用して使います。

また、リツイートには公式リツイートというものがあります。これも誰かの発言を自分のフォローしている人に見せる回覧板のような機能です。しかし、これでは、自分の意見を書き足すことが出来ないので、上記の非公式リツイートが生まれたようです。

幾つか表示の違いがありますが、基本的にツイートは誰にでも見られるということは、とても重要です。
住所や電話番号、メールアドレスなど個人情報を連絡するのにツイートを使っては一大事です。チャットのように消えていくから大丈夫と思ったら甘いのです。
アメリカの国立図書館は、ツイートを公文書として記録することにしました。グーグルも検索対象にするべく記録を取っています。個人情報を永遠に残すことにならないように、個人情報や写真の投稿には気をつけましょう。

もちろん、どんな人にどんな発言をしているかも判るので、正しいモラルを持って利用することをお奨めします。


AppStoreにおける詐欺アプリの存在について

2010年11月14日 | MacOS/iOS

日本の小説家たちの作品が無断で翻訳されたり、翻訳本の写しがAppleのAppStoreでiPhoneやiPad向けに販売されている。
それ以前から、個人作家のイラストや文章が盗まれてアプリとして販売されていた。
ようやくニュース記事になったというところで、次々とその手法が明らかになってきた。

しかし、著作権者がその中身を確認するためには、自らそのアプリを購入しなければならない。日本の著作権法では、訴えは権利者が起こすしかないので、原則的には本人が被害を確認する必要がある。
個人では確認ができても、訴えることは少ないが、この確認作業において、相手に売上が生じることになる。
また、Appleも、そのような不正なアプリで30%の利益を得ているのは、大きな問題ではないだろうか。

そもそも、著作権の問題がなくても、実際に期待したほど使えないものや、中にはまったく動かないというアプリも存在する。
その一番の原因がアプリを使ってみないと分からないことにある。
中には試用版(フリー版)を用意しているものもあるが、詐欺的なアプリがそんなことをする訳がない。

このようなトラブルをなくすためにも、ダウンロード後にすぐ決済するのではなく、まずは2時間でも良いから、試用期間を定めてその間に使って削除すれば請求されない仕組みにするべきだろう。
削除時にアプリの評価を尋ねてくる仕組みになっているので、削除時と同時にキャンセルさせることは難しくないはずだ。
アップデートのチェック機能もあるのだから、使用中のアプリはいつでもチェックできるようにもなっている。不正をチェックしてロックする仕組みも可能なのだ。

AppleはAppStoreをつかって独占的にアプリを販売している。今はこれも問題になっているが、管理体制の強化の面で不正の温床にならないように、利用者に利益のある販売方法に作り替えていけば、それさえも正当化することができるだろう。
安全のための管理を事前に徹底できないのなら、購入後に返品できる仕組みの方が簡単で判りやすいと思う。