ＪＸホールディングスは燃料電池車向けに低コストの水素供給に乗り出す。水素を安全で大量に輸送できる技術を開発、２０２０年をメドに新技術を使った供給網の整備を始める。供給コストを３割程度削減、ガソリン並みに利用できる価格実現を目指す。石油元売り最大手の同社が水素の低価格化に動くことで、燃料電池車の普及に弾みがつきそうだ。
二酸化炭素（ＣＯ２）を排出しない燃料電池車はエコカーの本命とされ、トヨタ自動車やホンダが１５年から量産・販売する。政府も１５年度までにガソリンスタンドに相当する「水素ステーション」を国内１００カ所に整備する計画。ただ、同じ走行距離に換算した価格がガソリンの２倍以上とされるコストと、１カ所あたり３億～５億円かかる水素ステーションの建設費が普及の課題になっていた。
グループ中核のＪＸ日鉱日石エネルギーが製油所で自社生産している水素をトルエンに溶かして液体化。常温・常圧の状態でトレーラーで水素ステーションに運ぶ技術を開発した。車に充填する時点で、独自開発した触媒を使って気体に戻す。
現在は気体の水素を高圧で圧縮して専用トレーラーで輸送、貯蔵している。液化すれば高強度の炭素繊維製ボンベや爆発を防ぐ設備なども不要になり、ガソリン用のトレーラーやタンクを転用できる。ステーション建設費は２億円と現行よりほぼ半減する。液化で体積を小さくして輸送量も２倍に増やせる。
現状の水素の生産・流通コストは１立方メートルあたり１４５円。今回開発した低コストの水素供給体制が整うと、燃料電池車の普及の目安とされる同１００円以下が実現する。ステーション整備などで水素の生産量を増やすことでさらにコストを引き下げ、同じ走行距離でガソリン並みとなる同約６０円に近づける計画。
ＪＸは国内の約３分の１に相当する１万１１００店の系列ガソリンスタンドを持つ。すでに神奈川県海老名市など５カ所に水素ステーションを開設。１５年度までに４０カ所に増やす計画。この段階では従来技術を使うが、燃料電池車が普及期に入るとみられる２０年から液体輸送を実用化。一気に供給網を広げる方針だ。
燃料電池車は１回の燃料充填で走れる航続距離はガソリン車並みだが、１５年時点の車両価格は５００万円前後の見込み。水素の供給量が増えれば価格も下がる。それが車両の需要も喚起し、車両価格の一段の引き下げにつながる好循環が期待できる。トルエンで水素を液化する技術は千代田化工建設も開発を進めており、関連インフラの技術開発でも日本勢が世界をリードしている。
