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アメリカ新刊 女性がセックスをしたがる237の理由

2009-11-01 16:28:35 | エンターティメント情報
光文社「カッパ・ノベルス」12月で50周年 人気作家の競作など記念企画も

光文社の「カッパ・ノベルス」が12月に創刊50周年を迎える。書き下ろしの長編小説を持ち運びに便利な新書サイズで安価に提供することで、大衆小説の読者層を広げてきた。創刊年数の「50」をテーマに、宮部みゆきさんや道尾秀介さんら人気作家が競作するアンソロジーの刊行など、記念企画も予定されている。
 カッパ・ノベルスは、書き下ろしのノンフィクション主体の「カッパ・ブックス」のフィクション部門として昭和34年12月に創刊。松本清張の『ゼロの焦点』と南條範夫の『からみ合い』の2点でスタートし、松本清張の『点と線』や小松左京さんの『日本沈没』といった名作を生んだ。昭和50年代後半には、西村京太郎さんが『終着駅殺人事件』を発表し、トラベル・ミステリーを開拓。赤川次郎さんの三毛猫ホームズ・シリーズや、内田康夫さんの名探偵・浅見光彦シリーズなど、現在も多くの読者に親しまれている定番シリーズも誕生した。
 最近はノベルスを主戦場にしていた作家が四六判に執筆するケースが増加。より安価でコンパクトな文庫本にも押され、新書判ノベルス市場は縮小傾向にある。カッパ・ノベルスの創刊以来の総刊行点数は1740超。ピーク時は年間60点ペースで刊行していたが、ここ数年は年間10点程度にとどまっているという。
 貴島潤編集長は「四六判のほぼ半値で一次刊行物を読めるし、文庫よりは文字組みがゆるくて見やすいメリットは変わらない。読者の関心を向けられるような工夫を続けたい」と話している。


光文社の「カッパ・ノベルス」が12月に創刊50周年を迎える。書き下ろしの長編小説を持ち運びに便利な新書サイズで安価に提供することで、大衆小説の読者層を広げてきた。創刊年数の「50」をテーマに、宮部みゆきさんや道尾秀介さんら人気作家が競作するアンソロジーの刊行など、記念企画も予定されている。
 カッパ・ノベルスは、書き下ろしのノンフィクション主体の「カッパ・ブックス」のフィクション部門として昭和34年12月に創刊。松本清張の『ゼロの焦点』と南條範夫の『からみ合い』の2点でスタートし、松本清張の『点と線』や小松左京さんの『日本沈没』といった名作を生んだ。昭和50年代後半には、西村京太郎さんが『終着駅殺人事件』を発表し、トラベル・ミステリーを開拓。赤川次郎さんの三毛猫ホームズ・シリーズや、内田康夫さんの名探偵・浅見光彦シリーズなど、現在も多くの読者に親しまれている定番シリーズも誕生した。
 最近はノベルスを主戦場にしていた作家が四六判に執筆するケースが増加。より安価でコンパクトな文庫本にも押され、新書判ノベルス市場は縮小傾向にある。カッパ・ノベルスの創刊以来の総刊行点数は1740超。ピーク時は年間60点ペースで刊行していたが、ここ数年は年間10点程度にとどまっているという。
 貴島潤編集長は「四六判のほぼ半値で一次刊行物を読めるし、文庫よりは文字組みがゆるくて見やすいメリットは変わらない。読者の関心を向けられるような工夫を続けたい」と話している。


「女はなぜセックスをするのか:冒険心から復讐(ふくしゅう)心まで、性欲のモチベーションを探る」

Why Women Have Sex: Understanding Sexual Motivations - from Adventure to Revenge (and Everything in Between)
Cindy M. Meston
David M. Buss
Times Books

「キンゼー・リポート」以来の画期的なセックス・リポート
 なんともショッキングなタイトルの本である。出版社のセールスポイントは、「女性のセックスに対する神秘的な欲望の全容を明らかにした、あの『キンゼー・リポート』に匹敵する決定版」。妻や恋人とのセックス・ライフでトラブっている男性なら読んでみたくなる本。いや、セックスに悩みを持つ女性だって自己診断のために読んで、自らの体と心の神秘の扉を開けてみたくなる衝動に駆られるかもしれない。
 古今東西、セックスは万人の関心事。発売と同時にCNNはじめ各種メディアが取り上げているのもうなずけるというものだ。
 筆者は、女性の性心理学の第一人者といわれるシンディ・M・メストン教授と同僚のデービッド・M・バス教授。ともにテキサス大学オースティン校で教べんをとっている。
 メストン教授は、ブリティッシュ・コロンビア大学で博士号を取得したのち、フォード財団などの研究資金を受けて人間とセックスについての調査研究を続け、98年からテキサス大学オースティン校の教授として招聘(しょうへい)された。その間セックスに関する数々の論文や本を世に送り出している。
インタビュー対象は、9カ国1006人の女性たち
 本書は、メストン教授と同僚のバス教授が、2006年6月から09年4月までインターネットを使って全米、カナダ、イギリス、フランス、ベルギー、オーストラリア、イスラエル、中国など、9カ国の女性1006人とインタビューし、その性体験やセックスする動機や理由などについて質問、その回答を精査、分析した結果報告だ。
 年齢は18歳から86歳まで。宗教もプロテスタント、カトリック、ユダヤ、イスラム、ヒンズー、仏教、無宗教までが含まれる。年収は2万5000ドルから10万ドルまで。93%が異性と、5%が同性と、そして2%が男性とも女性とも関係を持つと答えている。
小説、ドラマ、映画などでは、女性がセックスをしたくなるのは、相手の男性をいとおしく思い、身も心もささげたくなるからというのが定番だ。が、メストン教授らのインタビューに登場する女性の大半は、セックスがしたくなるのは、なにも恋愛感情の延長線上ではないと答える。その多くは、「性欲を満たしたい」。この点は男女はあまり違わないことがわかる。
 ただ、女性がセックスをしたくなる動機は、千差万別。237種類の動機なり、理由があるという。これを大別すると、(1)肉体的な要求、つまり性欲によるセックス(2)(定番の)愛情によるセックス(3)不安から逃れるためのセックス(4)子供が欲しいとか、セックスの代償として金銭的なものを得るなど、目標達成のためのセックス-の4つのカテゴリーに分けられる。
63%の女は行きずりの情事を求めている
 そのほか、インタビューの回答者の中には、「セックスすることで神に近づきたい」ためにセックスをしたいと女性から、相手に「性病をうつして、復讐してやりたい」がためにその男との肉体関係を結びたいという恐ろしい女性までいる。
 メストン教授らは、自分たちの行った調査結果が、女性がセックスしたがる動機や理由についての固定観念を打ち破った点を自画自賛。その上で、女性たちがこの調査結果を参考にして、自分自身のセックスライフを点検してみるよう勧めている。「自分はなぜセックスをするのか」あるいは「セックスをしないのか」という自己診断である。
セックスレス夫婦の増大が深刻化されている現代社会。全米健康社会生活調査によれば、アメリカでは、完全セックスレス夫婦は全体の2%、1年に10回未満しかセックスをしない夫婦は20%を占めている。日本ではその数は30%に達するともいわれる。
 本書が問題提起した女性の側から見たセックス願望の動機や理由は、まさにセックスレス夫婦にとっては逆の意味で参考にはなるような気がしてくる。結婚して何年もたっている夫なる男性に、妻なる女性に対するパッションや愛情を求めるのは無理(70代の俳優が看病してきた老妻の死に涙するケースもあるにはあるが)としても、男性にとって、女たちが男以上にそれぞれの理由からセックスを求めているという「神秘」についても知っていても罰は当たらないだろう。
 ちなみに、本書によると、「夫がセックスをしたい時、自分はしたくなくてもそれに応じる妻は84%、逆に妻がしたい時、自分は嫌でも応じる夫は64%」という調査結果が出ている。
 その一方で、「63%の女性は、(男の)友人との行きずりのセックス(Casual sex)を欲しており、また37%の女性がまったく知らない男(a stranger)とのセックスを夢見ている」とのショッキングな調査結果も出ているという。
 「仕事が忙しくてそれどころじゃない」「得意先の接待でそんな余裕がない」などと妻や恋人を遠ざけていると、女は着々と報復準備をしているわよ-。金髪の美女・メストン博士はにんまり笑いながら筆を置いているように思えてくる。


3. グーグル、比較広告運用に自信


 インターネット検索最大手の米グーグルは29日、試験運用中の比較広告について自社のブログで、企業が自社商品・サービスの広告対象をより高い精度で絞り込むことを可能にすると説明した。複数の銀行がそれぞれ住宅ローン金利を掲載し、利用者は自分の希望に合うローンのタイプや条件を選ぶことが可能になる。比較広告は検索結果に複数企業の商品などが表示される。

4. 超セレブ選挙戦 77億円投入、ブルームバーグNY市長

今月3日に投票が迫った米ニューヨーク市長選で、3選確実とみられている現職ブルームバーグ市長(67)の財力が話題を集めている。投じた自己資金は8500万ドル(約77億円)。米選挙史上、これほどの額を自費でまかなった候補者は他にいない。
 ブルームバーグ氏が選挙戦で最も資金を注いだのは広告だ。テレビ広告に3050万ドル、ダイレクトメールに1280万ドル。今年4月から早々とテレビ広告を流し始め、最終盤の今は連日、視聴率の高いCM枠に登場する。
 世論調査など各種のコンサルタントを雇うのに1100万ドル。選挙事務所の一つで取った出前のピザ代だけで8892ドル(約81万円)。近所のピザ屋は大喜びだ。
 米国の選挙制度では原則として、自費で選挙運動をする限り、使う額に制限はない。
 「過去の大統領選や連邦議員選、知事選でこれほどの自己資金を投じた候補はいない」とニューヨーク市立大学のダグラス・ムツィオ教授(政治学)は話す。「米国の政治は金なしでは動かないが、ここまで金にあかせた選挙は空前。市民の政治参加意欲をなえさせ、民主政治を傷つけてしまった」
 過去2回の市長選でのブルームバーグ氏の得票は平均75万票。今回も同水準なら、1票を113ドル(約1万300円)で買った計算になる。
 市長は3選禁止規定があったが、ブルームバーグ氏は2期目途中の昨秋、条例を改正し、3選を合法化してしまった。対立候補はその点を盛んに攻めたが、過去2期の実績は悪くなく、世論調査でも3選は揺るがない情勢だ。
 これほどの大金を投じられるのは、ブルームバーグ氏が全米屈指の資産家だからだ。もともとはウォール街の投資銀行で働く勤め人だった。金融情報配信のブルームバーグ社を81年に起こし、東京を含め世界中に130以上の拠点を置く高収益企業に育て上げた。
持ち家が7軒あり、フォーブス誌の推定では総資産160億ドル(1兆4500億円)と言われる。全米8位、世界でも17位の富豪だ。
 一方で、月々に受け取る報酬はゼロに等しい。「市長は年間1ドルしか給与をもらっておりません。うち7セントが社会保険と税金で差し引かれるので、厳密な手取りは年額93セント(約85円)です」と市長報道官室は言う。初当選時に公約したからだ。ブルームバーグ社の広報担当も、「市長となって以降、報酬は払っていません。会社の大方針を決める時を除けば、経営にはタッチしていませんので」と話した。