フォトジェニック・オブ・ガクイン

２８日（土曜日）、勤務先（大阪学院大）の学祭に遭遇した。実は２時まで大学で会議があったのだ。会議終了後に、学祭の様子でも撮影しようとしていたら、気のいい学生がポーズをとってくれるではないか。ノリの良さにちょっと感激した。

最近の学祭では、地元とのコラボレーションが行われている。下の写真は岸部自治会が出した模擬店である。



当然私も焼きそばを購入した。２００円也。会議の弁当を食べたばかりであったが、おいしく焼きそばをいただくことができた。



学祭はまだ明日もやっています。大阪学院大学は、阪急京都線正雀駅・ＪＲ京都線岸辺駅徒歩５分のところにあります。

履修単位不足

高等学校の履修単位不足問題が、どういうわけか、あちこちで火を噴いている。高校レベルでは生徒の責任ではなく、高校の責任なのだろうが、高校生諸君は諦めて補習を受けてくれたまえと思っていた。

さらに勝谷誠彦氏が、「さるさる日記」において、この問題は遵法意識の低下の証左であると厳しく批判していた。さらにこれは今年だけの問題ではなく、すでに卒業した生徒にもかんする問題だ。誰もこの問題を提起しないのは、不公平ではないかと述べていた。まことにその通りであると、全く他人事のように考えていた。

偶然だが、最近私の手元に「世襲一族独裁私物国家北朝鮮の狂育制度を考える会」から書簡が届いた。いわゆる怪文書っていうヤツで、北朝鮮批判にこと寄せて、私が卒業した高校（一族経営の私立学校）の批判をしていた。

するとイヤなことに思い当たった。履修単位不足問題は自分の問題でもあるかもしれないということだ。創設者の三男が、「政治経済」と称して、英語の授業をしていたっけ。社会制度にかんする英文の訳読をしていたのだが、「文法のことは聞くな」とものすごいことを言っていた。さらに「倫理社会」は、別の先生が担当していたが、プラトンの英訳を読んでいたっけ。ものぐさな学生が、森進一訳の新潮文庫『饗宴』をそのまま朗読していたっけ。どちらもあまり勉強にならなかったということを思い出した。

それでもこれは偽装だ。ただこの偽装はお笑いの要素がある。なぜなら当時の「共通一次」で、社会は二科目選択であったが、私の高校は、理系・文系を問わずに、地理・世界史・日本史の三科目から二科目を受験させるように指導した。であるから「政経」と「倫社」は、「英語？」の授業に振り替えられたのだ。しかし、当時の効率よい社会の選択パターンは「政経」と「倫社」であった。それゆえ、当時の生徒は、学校当局をひどく批判していたのだ。

でも偽装には変わりはない。高校卒業して３０年近くたっているが、高校卒業は間違いでした、「政経」と「倫社」の補習を受講しなければなりませんとの通知が来たらどうしようか？とガクガクブルブルと震えている今日この頃である。

ＮＯＶＡのＣＭ

本日、教育関係の人々とお話をしていて、英語偏重の風潮を批判する関連で、ＮＯＶＡのＣＭが一つの例として、話題に出た。英語を話す男性がジャングルジムに襲われているが、そこに遭遇した少女が、襲われている人が喋っている言葉が分からず、ＮＯＶＡに英語を習いに行く。おそらく月単位の時間が経過してから、少女は公園に戻り"Can I help you?"と答えるものである（いくつかのバージョンがあるらしいが、私はよく分からない）。英語を学ばなければ、他人を助けられないのかと批判されていたのだ。

ＮＯＶＡのＣＭで思い出すのは、熟年のおばさんがカラカラと笑い、"No problem . I am Nova."と叫ぶものである。これは当時、他の英会話学校が流していたＣＭに対抗するものであった。他の英会話学校のＣＭでは、飛行機内で「チキンですか、ビーフですか」とＣＡに英語で尋ねられた日本人が、"I am chicken."と返答したことが非難され、当校に来れば文法的に正しく話すことができますという旨のものであった。

私は、熟年おばさんが出演するＮＯＶＡのＣＭに共感したことを覚えている。状況が共有できていれば、文法が間違っていてもコミュニケーションは成立する。文法的に正しく話すことばかり気にかけて、結局のところ話すことに臆病になっている日本人を皮肉ったものである。英会話にとって大事なことは、正しい文法ではなく、もっと別のことであると主張していると判断したからだ。

だから必ずしも評判の良くないジャングルジムのＣＭも、私は深い意味があると信じている。表面的にこのＣＭを見れば、ＮＯＶＡは、いい英語教育を実践しているとは、誰も思わない。本日私が聞いたような批判（英語を学ばなければ、他人を助けられないのか）が、出てくるのも当然である。

しかしこのＣＭは逆説なのだ。困っている英語圏の人が語りかけてくることに対して、何を言っているのか分からないと、ＮＯＶＡに駆け込む少女を戯画的に描いて、逆のことを主張したいのだ。つまり、英語を第一言語とする人とコミュニケーションをとる場合であっても、別のものが英語より重要である。それは、ともに社会に生きている人間としての意識であるということなのだ。これは凄いことだ。英会話学校としては、自己否定的なメッセージではある。しかしうちの学校は、そこのところを分かって教育しているのだという、他校と違った特色を打ち出しているに違いない。

普通の銀行預金と思いこんでいたが実はデリバティブ預金

「デリバティブ預金、中身複雑　実は「投資」」(http://www.asahi.com/business/topics/TKY200610240063.html
)という記事を、朝日新聞ウェッブが掲載していた。

問題とされているのは新生銀行の「パワード・ワン　プラス」である。これに対しては私も心を動かしたということをかつて書いた（もっとも、ものぐさなので動かなかった）。

橘玲『臆病者のための株入門』文春新書

私ですら関心を持ったのは、銀行預金で年利が１パーセント台であるからだ。しかし預け入れ期間が確定するのは５年後で、しかも銀行側に権限があるというものだ。５年後、低金利が続いていれば、銀行はこの預金を打ち切り、高金利となっていれば、さらに５年継続するというものである。新生銀行の特色は、この定期預金を小口化したことである。新生銀行の個人預金の三分の一はこれであるという。

今回の問題は、銀行の継続不継続の権限に関することではない。途中解約すると元本割れすることである。

「新生銀のデリバティブ預金に対する金融庁への苦情の大半は、中途解約をした預金者から「元本割れするとは思っていなかった」などという内容だ。新生銀にも今年１～９月で苦情が数十件あり、「解約金がこんなに高額とは思わなかった」「広告やチラシが分かりづらい」などの内容という。

多額の違約金を取るのは、高金利の収益源として企業などに売ったオプションを買い戻す費用などがかかるためだ。ただ、その金額は時期や金利水準によって変わるので、違約金額をあらかじめ明示できないという。」
　
なるほどそんなこともあるのか、勉強になったと思った。銀行預金なんだから元本割れするはずないと、（私を含めて）一般人は考えるからだ。

ところで新生銀行のホームページを見ると、今度は「パワーステップアップ預金」なるものが宣伝されていた。同じく最長１０年の預金で、銀行が３年後から毎年、預金を継続するかどうかの権限を持つ。金利ははじめ３年間は１．３パーセントであり、その後最終的に３パーセントに上がる。ネットでは５０万円から申し込める。しかし今回は、中途解約に応じる場合、元本割れとなる可能性がありますと書いていることはいうまでもない。

単なる冗談「日ロ５０周年 前に進む政治の決断を」

日ソ共同宣言５０周年に関する社説が、各社ともあまりにも画一的なので、いたずらをしたくなりました。以下は単なる冗談です（朝日新聞社の皆様、もし気を悪くしたら、ご一報ください。すぐに削除します）。

【パロディ】日ロ５０周年　前に進む政治の決断を

　ちょうど５０年前の１０月、鳩山一郎首相がモスクワに乗り込み、日ソ共同宣言に署名した。戦後のソ連との、正式な付き合いの始まりである。３世代にまたがる年月が流れたが、さて日ロの現状はどうか。「（祖父は）天の上からいたく嘆いているに違いない」と、鳩山由起夫氏は語った。

　冷戦時代はともかく、ソ連からロシアに変わってからの１５年を見ても、双方の関係が順調に発展してきたとは言い難い。のどに刺さったとげは、言うまでもなく北方領土問題である。

　共同宣言では平和条約を結んだあと歯舞、色丹を日本側に引き渡すとされ、国後、択捉への直接の言及はなかった。決着を先送りしたのだが、いまだに何の進展もないとは鳩山首相も予想だにしなかったろう。

　ロシアの経済困窮、米欧同盟の東方拡大などを背景に、９０年代には領土問題の解決につながる「窓」が開いたかに見えた。だが、日本外交はその好機をつかみそこねた。４島返還の原則論にこだわりすぎたせいである。

　これでいいはずがない。幸い、トヨタ、日産の進出などで経済のつながりは深まりつつある。文化交流も盛んだ。政治が追いつかなければならない。

　ロシアとの関係を太くすることは、中国などアジアの国々とのパワーバランスの上でも重い意味を持つ。北朝鮮の核問題でも、平壌と独自のつながりを持つロシアとの連携は重要だ。

　プーチン大統領は最近、領土問題を凍結させるつもりはないと述べ、双方の妥協で解決を目指す考えを表明した。２年前には中国との国境紛争を決着させた。０８年までの任期中に、日本ともめどをつけたいということかもしれない。

　安倍首相に求められるのは、ロシアとの関係を前に進めるという政治の決断だ。

中国が北朝鮮への石油輸出を削減って本当ですか？

日経ウェッブの次の記事を見て、心底驚いた。

「中国が北朝鮮への石油輸出を削減か
　【北京＝飯野克彦】香港の人権団体・中国人権民主化運動情報センターは18日、中国で北朝鮮への石油輸出を担当する企業、中朝友誼輸油（本社・遼寧省丹東市）が16日から石油供給を削減していると明らかにした。北朝鮮の各事件に対する制裁措置との見方が強いが、老朽化による故障が原因の可能性も否定できないという。
　同センターによると、中国は1974年に北朝鮮向け送油設備を建設し、丹東の石油ステーションから延長約11キロのパイプラインで北朝鮮に送油してきた。中国政府は石油会社に補助を出す形で北朝鮮への石油支援を実施してきた。 (07:01)
http://www.nikkei.co.jp/news/past/honbun.cfm?i=AT2M1802A%2018102006&g=G1&d=20061019」

朝日新聞ウェッブも同じソースから「中国、北朝鮮向け輸出を制限　石油や電気製品」という記事を書いている。くだんの中国会社側からの「この問題は秘密事項だ」という思わせぶりなコメントを引き出している。

北朝鮮が中国に石油をどれほど輸入しているのかに関して、朝日の記事は次のように伝えている。

「中国は北朝鮮に対して年間５０万トン前後の石油供給を約束しているとされる。韓国の大韓貿易投資振興公社（ＫＯＴＲＡ）によると、北朝鮮が０４年に海外から調達した原油は６１万トンで、うち８割以上を中国から得ている。石油輸出制限の実施が長期化すれば、北朝鮮経済に少なからぬ影響を与えるとみられる。」
（http://www.asahi.com/international/update/1021/001.html）

ここには書かれていないが、お値段も友好価格（割安）のはずだ。

これらの記事はどれほどの信頼性があるのか？

ソースである「中国人権民主化運動情報センター」とは、「中國人權民運信息中心」のことであろうか？これは盧四清という人物が運営している個人ベースの団体のようである(Wikipediaの"Information Center of Human Rights and Democracy in China"の項目）。そのホームページを覗いても、日経の記事の英訳の情報を見つけることができるだけである(www.hkhkhk.com)。このようなものすごい情報であれば、自分たちの団体の宣伝のために大々的に発信してもよさそうなものだと思う。もっともタダでは重要な情報を発信しないのかもしれない。（さらに私が団体の特定をあやまっているのかもしれない）

中国が北朝鮮に対する石油の供給を削減しているということが本当であれば、中国の北朝鮮に対する怒りも相当であることが裏付けられるのだが、ニュースソースの団体についてよく分からないので、私は何となくこのニュースに確信がもてない。

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【追加】
産経新聞ウェッブを見ていたら、「北への原油削減カギ　中国、食糧供給は継続方針」という記事があった。

「…中国から北朝鮮への主な援助物資である石油、食糧、肥料などは制裁品目に入っておらず、とくに食糧については「人民の生活に直結するため止める考えは、今はない」（同筋【中国筋】）という。ただ、北朝鮮の原油消費量の８～９割を占めるとされる中国からの原油供給がストップした場合、北朝鮮経済が受けるダメージは甚大だ。
　外交筋によると、中国は、北朝鮮が再び核実験準備を進めるなど、今後の対応次第では、原油の供給を削減する可能性が高いという。」(http://www.sankei.co.jp/news/061022/kok000.htm)

原油供給削減は、今後の可能性として考えられているという情報を伝えるものである。私はこちらの情報の方を高く評価したいと思う。

３０００ドルで脱北

ノリミツ・オオニシ氏の記事"With Cash, Defectors Find North Korea's Cracks"(http://www.nytimes.com/2006/10/19/world/asia/19defect.html)から、北朝鮮の体制のゆるみついて。大変具体的で興味深いので断片的にメモする。

・最大の障害はお金
Peter M. Beck( the Northeast Asia project director of the International Crisis Group)氏の発言。「脱北の最大の障害はお金にすぎません。十分なお金があれば、簡単に出ることができます。このことは、北朝鮮の市場化を表しています。とりわけ２００２年に経済改革が実施されてからはそうです。」

・平均３０００ドル
韓国内の北朝鮮出身者が、親戚を中国・東南アジア・モンゴルを経由して呼び寄せるために、平均３０００ドル支払っているという。北朝鮮出身者は、北朝鮮に残したものに対してこのルートで送金できるという。手数料は２０パーセントである。

また事情はよく分からないが、秘密ルートを使って、韓国人が北朝鮮にいる友人を中国の延吉に呼び出して数日間会うためには数百ドルでいいらしい。会合の後友人は北に戻る。

・飢えのためではない
さらに脱北は飢えや貧困のためではない。北の経済は不安定だが、中国や韓国との貿易のために改善している。２００４年には２．２パーセント成長し、これは６年連続である。脱北者やブローカーによれば、北朝鮮人が国から出るのは、韓国の親戚に会うため、あるいは経済的機会を見つけるためである。１９９０年代のように飢えているからではない。もっとも政治的迫害の脅威は残っている。

制裁にはエサが必要というはなし

エコノミスト記事（１０月１４日号）のメモ。「今誰が彼をとめることができるか？米、中、露は、アジアと中東の核兵器競争をとめるために皆犠牲を払わなければならない。」結論だけを記録する。

エコノミストは、核拡散の責めをブッシュ政権に負わせない。ブッシュは拡散に反対する連合を作ることに務めてきた。トラブルは、説得が失敗したとき、他の大国が圧力を加えることを拒否したことである。中・露は核拡散を許さないために、重大な権益の一部を放棄しなければならない。

そしてアメリカも犠牲を払わなければならない。その犠牲は何か？端的に言って、はっきりとした体制保障である。

「強烈な制裁は、明白なエサが伴わなければならない。ブッシュ氏は、北朝鮮とイラン政府に対して両政府を取り除く意図はないとすでに述べている。もし独裁者達が、よりしっかりとした保障を必要とするならば、彼はそれを与えるべきである。武装計画の検証可能な終了と引き替えにである。民主主義を広めたい大統領には、これは容易なことではない。しかし、不完全な世の中においては、このことは、独裁者達が数百万人を殺害しうる武器の管理をすることを妨げる代価である。」

核実験に対して北朝鮮に対する制裁は必要である（北に対する効果は小さいかもしれないが）。しかしその制裁は、明確なエサを伴うべきである。核兵器の廃棄とともに、体制保障を与えるということであるという。要するに、核問題の解決のためには、アメリカの北朝鮮との直接交渉しか、選択肢はないということである。現実は厳しいと言わざるをを得ない。

＊エサはincentiveの訳語です。

ｕｎｉ α・ｇｅｌ ＨＤ

近所にトライアルというスーパーができた。行ってみたが、内装や陳列にあまりお金をかけず、安売りを目指しているようだ。

文具も売っていた。ボールペンが安いのが目についた。とりあえず「ｕｎｉ α・ｇｅｌ ＨＤ」を、挨拶代わりに購入した。４２０円であった。

握りのゲルの部分が「かため」とパッケージに記述されていたが、ふにゃふにゃと落ち着かない。さらに「ツバメノート」と一緒に使うと、つるつると滑って感じが良くない。失敗したと思った。

しかし思い直して、Savingブランドの（安物）ノートに書くと、滑り具合が大変いいではないか。そうするとふにゃふにゃのゲルの具合も気にならなくなる。現金なものだ。世の中には組み合わせにより実力を発揮するものが存在するのだ。

ツバメノート

アバンザのデルタで測量野帳を購入したとき、古風なノートが大量に陳列されていた。「ツバメノート」というものらしい。万年筆のために絶妙なフールス紙を使用しているとか、誰だか知らないがアニエス某がこのノートを景品に配ったとか、文化人が愛用しているとか、長々しい説明の文章も展示してあった。

「ふん！」と思ったが、「文化人」という言葉に弱い私は、とりあえず一冊購入した。万年筆を使うと、きっとインクで服を汚してしまうはずなので、四色ボールペンでメモをいろいろと書いてみた。「文化人になれるかも！」と淡い期待を抱きながら、そして緊張しながら書いてみたが、安物の四色ボールペンでもすらすら書けて気持ちが良い。もっとも調子に乗って書きすぎると、疲れるのは当然だが。なかなかいいものであることは分かった。しかし近所の文具店に売っていないのが玉に瑕だ。