日経３０日付社説「安倍首相はこの審判を厳粛に受け止めよ」に学ぶ

昨日の選挙の結果、参院で民主が第一党になり、衆参で多数派が異なるという状況が生じた。すさまじい出来事である。それにもかかわらず安倍首相は、続投を明言している。憲法上の規定では、首相は衆院の多数派により信任されていれば職務を継続できるので、安倍首相の決意自体は問題はない。

だが「日本のように解散のない参院が衆院とほぼ同じ権能を持っていると、衆院と参院の多数派が異なる場合にたちまち政権運営は行き詰まる。これは日本の政治の構造上の欠陥・矛盾である。」
http://www.nikkei.co.jp/news/shasetsu/index20070729AS1K2900329072007.html

もちろんこれを根本的に改めるには時間がかかる。それゆえに当面は衆参の多数派が異なることによる混乱は避けられそうもない。

ではどうするのか？日経社説によれば、次のように指摘される。

「政局の動揺を収束させるためには早期に衆院を解散して民意を問い直すことが基本的に望ましい。そこで民主党が第１党多数派になれば政権交代となり、自民党が第１党になれば民主党との大連立か、政界再編によって新たな多数派形成をめざすことになるだろう。」

確かに、２００５年の郵政選挙などの事例を考えれば、その通りかもしれない。

もしこのような筋書きでことが進むとすれば、一つ大きな問題がある。ひどく人気を落としてしまった安倍首相がこのまま続投しても、人気を回復することは至難の業に思われるのだ。それゆえに解散・総選挙を前提とするならば、別の指導者が必要なようにおもわれる。

そんなときテレビをつけると面白いドラマが進行していた。再登板を断り続けた小泉前首相が、鎧で身を固めて出陣をついに決意したのである！もっとも、これはNintendo-DSのソフトのＣＭの中のはなしであり、小泉前首相を演じているのはそっくりさんである。ただ自民党が参院選で惨敗した後で見たので、タイミング的には絶妙であった。

付記

上記のＣＭ(Sega, 『資格検定DS』)はこちらをご覧下さい。

正露丸と松坂大輔

私が小学生のとき、授業中に腹痛を覚えて先生に訴えると、先生は保健室に連れて行ってくれて、これを飲みなさいと黒い丸薬を出してくれた。それが正露丸であった。それ以来、おなかの調子が悪いときには服用していたし、ある時期まで常に携帯していた。

服用していた、携帯していたと過去形になっているのは、私の同居人のアドバイスのためである。彼女は医薬関係者であり、正露丸の成分を知っている。正露丸が胃腸のトラブルに効果があるかどうか疑念があると教えてくれたのだ。

このあたりウィッキペディアにも記されている。

「主成分である日局クレオソート（木クレオソート）は歯科領域における鎮痛鎮静や根管の消毒用としてのみ許可されており、下痢等に対する効能は収載されていない。」
「クレオソートの止瀉薬としての作用機序についてはまだ完全に解明されたわけではないが、従来考えられてきた消化管内の殺菌によるものではなく、血中に吸収されたクレオソートが腸管の運動と水分分泌を抑制することによるとする説のほうが現在では有力である。」

もちろん胃腸のトラブルに効果があれば、いかにして効果があるのか解明されてなくても問題はない。ただ正露丸は「効能が解明されていない割には副作用の大きい薬」なのだ。こんなことを思い出したのは、松坂大輔も正露丸を愛用しているという記事を目にしたからだ。

「レッドソックス・松坂大輔投手（２６）のもとに１５日、日本から夏場を乗り切るための必須アイテムが届けられた。整腸剤として怪物右腕が常に携帯している「正露丸」が、富山県の薬品会社から約１万５０００粒だ。」
（松坂に正露丸１万５０００粒…夏場乗り切る必須アイテム、http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20070717-00000063-sph-base）

松坂レベルの体力があれば、正露丸の副作用も怖くないであろう。それにしても１万５千粒も一体どうするのだろう？

自民党は都市政党、民主党は地方政党

１７日付毎日新聞社説「参院選　農業政策　競争力か農家への所得補償か」は興味深かった。農業政策に関して自民党と民主党の対立点が際だっているとして「自民党は都市政党、民主党は地方政党」と断ずるのである。

政府自民党が推進しているのが「品目横断的経営安定対策」である。

「かつての、作物別の支援政策と決別し、一定の規模以上の農業に支援を集中して、日本農業の平均規模を拡大し、農業の国際競争力を高めようという政策だ。」

一定の規模とは本州では４ヘクタールである。当然のことながら、この政策により「選別」が起こることは否定しきれない。

民主党が主張しているのは「戸別所得補償制度」である。米、麦、大豆、雑穀、菜種、飼料作物などの販売農家に対して所得保障をするものである。そして、これにより食料自給率１００％を目標とする。そして総額は１兆円であり、公共事業の削減などで財源を生み出すという。

これに対しては、ばらまき行政への退化と批判を受けている。

この問題に関して河北新報は、東方の農業者にアンケートをした（「経営安定策、半数が「不満」　東北・農業者アンケート」,
http://www.kahoku.co.jp/news/2007/07/20070715t71010.htm）。

「品目横断的経営安定対策」は、否定的な評価が半数以上を占めたという。

「あまり評価していない」が３５．９％で最も多く、「大変不満である」が１８．５％、合わせると５４．４％が否定的な見解だった。「まあまあ評価している」は２６．２％、「大変評価している」は５．６％で、肯定的な回答は全体の３分の１にとどまった。「分からない・無回答」は１３．８％だった。

否定的な回答の理由として「対象農家が限定されている」「中小農家の切り捨てになる」「中山間地に集落営農はなじまない」などが挙げられた。肯定の理由は「やる気のある農家を育てる」「次の世代のことを考えると仕方ない」などだった。

他方民主党の戸別補償制度の評価も４割止まりである。

「大変評価している」と「まあまあ評価している」を合わせた割合は３９．７％。補償の対象範囲が広いため「大変不満」はわずかだった。ただ、財源や実現可能性への疑問が多く「あまり評価していない」が２７．４％に上ったほか、「分からない・無回答」（３０．３％）の多さも目立った。

毎日新聞が地方政党的と評価した民主の「戸別補償制度」であるが、東北の農業者の中では、「品目横断的経営安定対策」よりも数パーセント高い支持を得ているだけである。しかしそれは、当然のことながら、「経営安定対策」ほど強い反発はないようだ。このあたりが、その中に地方を多く含む１人区の当落に影響をするのであろうか。

読売新聞社説「「海の日」 外航海運の日本離れをどう防ぐ」

１６日付読売新聞社説「「海の日」　外航海運の日本離れをどう防ぐ」は、大変勉強になった。

現在日本の海運業界は好況と聞いていた。実際のところ、日本の海運各社は「約２０００隻の商船隊を動かし、世界の海で活躍している。新造船の計画も目白押しだ。」

だが深刻な日本離れが起きているという。「１９７２年に１５８０隻あった日本籍船が昨年は９５隻に、７４年に約５万７０００人いた日本人船員は約２６００人に激減している。」

なんと、日本船籍は１００隻を切っているのである。これは「便宜置籍船」偏重の帰結である。船主の所在国とは異なる国に船の籍を置くことである。税金などを安くあげるためである。

安全保障の観点から「便宜置籍船」偏重は問題ありとして、交通政策審議会国際海上輸送部会が、次のような中間報告を行った。

「物資をすべて日本籍船で輸送しなければならない非常事態が１年間続いても、平時の３割強の国民生活と経済活動は維持できるようにすべきだとし、それには約４５０隻の日本籍船と約５５００人の日本人船員が必要、と試算した。」

海運各社も、日本籍船を今後５年で２倍、日本人船員を１０年で１・５倍にするとの目標を掲げているようだ。つまり１９０隻の日本籍船と３９００人の日本人船員であるが、これでは中間報告を実現できないと、読売社説は批判している。

さらに日本籍船を増やす政策的措置として「与党は昨年末、トン数標準税制を日本籍船に限定して導入する意向を固め、政府に具体策の検討を指示した。今年末の税制改正で最終決定する。」という。

「トン数標準税制」とは分かりにくい。

日本船主協会によれば、従来の法人税課税方式は（収益－費用）×法人税率である。

これに対して「トン数標準税制」は、（運航船舶の純トン数×係数×運航日数）×法人税率となる。

後者の利点は、利益ではなく船舶のトン数に基づいて算出されるので、好不況にかかわらず税額は一定であることらしい。

社説では「法人税の原則に反するが、競争条件を外国に近づけるため、導入はやむを得ないのではないか。」と述べて、さらに「その場合、日本人船員の雇用拡大を義務化すべきである。」という釘を刺している。

忍者ローン

日経の１４日付社説「深刻な米住宅ローン問題の波及を防げ」を読んで、面白い言葉を学んだ。「忍者ローン」である。

社説の趣旨は、冒頭の一段落が語り尽くしている。

「米住宅ローン問題の波紋が広がっている。信用度の低い人（サブプライム）向けのローンの焦げ付きが増加しており、これらのローンを組み込んだ金融商品が不安を呼んでいる。関係当局は金融システムの動揺防止に細心の注意を払ってほしい。」

米国の住宅バブルが崩壊しつつあることの波紋が、日本にも及ぶことに警鐘を発しているのであろう。

ところで「忍者ローン」であるが、上記のサブプライムローンの一種のようだ。同社説によれば次のように説明されている。

「「忍者ローン」と呼ばれた、安定収入、職業、資産不要の住宅融資が米国では昨年まで横行していた。住宅価格が上がり続けたことで、バブル期の日本のように「いずれは転売できる」といった甘さがまん延していた。」

住宅購入者の素性がどのようなものであれ、つまり忍びの者であったとしても融資が行われるから「忍者ローン」なのかしらと思った。どうやらそれは違うらしい。

N.I.N.J.A とは、No Income, No Job, No Assets（収入なし、職なし、資産なし）の略語であるということだ(http://www.askaninja.com/node/3123)。N.I.N.J.A に対しても融資が行われるとは、信じられないけれども、本当にバブルだったのだなと感じざるを得ない。

「「ワード」など国は購入せず」というＮＨＫ報道は勇み足でした

７月１日（日）の大河ドラマの後のＮＨＫニュースを見てびっくりした。「「ワード」など国は購入せず」ということらしい。あまりにビックリしたので、普段はやらないＮＨＫニュースのクリッピングまでした。

「コンピューターソフトは、メーカーが異なると文書やデータを十分に読み込めないいわゆる互換性のない製品が少なくありません。このため同じソフトを買い続けることになりますが、国は、こうした購入のしかたは公平性に欠け公共機関として認められないなどとして指針を作り、１日から運用が始まりました。指針では、新たに購入するソフトはＩＳＯなどの国際的な規格や国内のＪＩＳ規格に基づいた製品を優先するとしています。最も広く使われているマイクロソフト社の文書や表計算のソフト「ワード」や「エクセル」は、現段階ではこうした規格に沿っていないため、業務に支障がある場合などを除き原則として今後購入できなくなります。」（http://www3.nhk.or.jp/news/2007/07/01/d20070701000142.html）

そして浦添市役所で、OpenOfficeが使用されている様子が映し出された。さらに市の職員の方は、「ワード」などのファイル形式を国の機関が指定するために、このようなソフトを購入せざるを得ず、そのためのお金が無駄である旨述べていた。確かにその通りである。私も、不本意ながら、他人が「ワード」や「エクセル」文書をメールに添付して送付してくるので、ついつい自分もやってしまっていたことを反省して、Mac OSXのOpenOfficeの開発状況をチェックなどしていた。

しかしお役所が「ワード」や「エクセル」を買えなくなるわけではないらしい。確かに「ワード」や「エクセル」の文書規格は、ISOやJISの規格になってはいない。だが総務省は「オープンな標準は、ISOやJISだけではなく、その他の公的規格や業界団体による規格も含まれる概念であるため、ISOやJISに該当していない製品等がただちに排除されるという理解は誤り」であるとコメントした。

「マイクロソフトが「Office 2007」で新たに採用した文書フォーマット「Open XML」は，標準化団体のEcma Internationalによって「ECMA-376」として標準化されており，総務省の言う「その他の公的規格」に該当すると考えられる。」（http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20070702/276505/）

今後ともお役所でも「Office 2007」は購入できるわけであった。

中間報告

「中間報告」といっても、一般的なものではなく、国会審議に関係することである。具体的には、６月３０日未明まで行われた参議院本会議で揉めた公務員制度改革法の成立にかかわることだ（「官民人材交流センター」を内閣府に設け、設置後3年以内に各省庁による天下りのあっせんを全面禁止することを主たる内容とする）。

安倍内閣の「覚悟」を評価する産経新聞７月１日付社説は、次のように述べている。

「公務員制度改革法については、付託された参院内閣委員会の委員長ポストを民主党が握っており、与党の採決要求に応じなかったことから、委員会採決を省略して本会議で直接採決する「中間報告」で成立が図られた。
多数与党による一方的な議会運営にもなりかねず、好ましいやり方とはいえないが、野党の審議遅延戦術としての側面が強かった以上、やむを得ない措置だったといえる。」
(「重要法案成立　評価したい首相の“覚悟”」)

ここに示されているように「中間報告」とは「委員会採決を省略して本会議で直接採決する」ことに関係する。根拠となるのは国会法第五十六条の三である。

第五十六条の三　各議院は、委員会の審査中の案件について特に必要があるときは、中間報告を求めることができる。
２　前項の中間報告があつた案件について、議院が特に緊急を要すると認めたときは、委員会の審査に期限を附け又は議院の会議において審議することができる。
３　委員会の審査に期限を附けた場合、その期間内に審査を終らなかつたときは、議院の会議においてこれを審議するものとする。但し、議院は、委員会の要求により、審査期間を延長することができる。
(http://www.ron.gr.jp/law/law/kokkai.htm)

手続き的に強引な感は否めない。この強引さを「野党の審議遅延戦術としての側面が強かった以上、やむを得ない措置」と評価するか、「後世に評価されればいい」と考えている安倍首相の「独り善がり」（毎日新聞１日付社説「国会閉幕へ　安倍政権のもろさが見えた」）と見るかは自由だ！

しょうがないな

久間防衛相の原爆をめぐる発言が騒動を引き起こしている。この関連で産経新聞の阿比留記者のブログに久間防衛相発言の関連部分が掲載されていた。それを読んで奇妙と思った疑問点が氷解した。

通例原爆使用を正当化するためには、日本上陸作戦に伴う米兵の損傷を抑えるというアメリカ政府の観点が強調される。私が奇妙と考えたのは、久間防衛相が東西冷戦の観点、もっと具体的にはソ連の日本侵攻を食い止めるための原爆使用ということを論じていることであった。

その理由は久間防衛相の講演が、戦後の日本が東西冷戦で自由主義陣営を選択したことの正当化を主旋律としていて、原爆の話はそこからの脱線として語られているからであった。

「ソ連、中国、北朝鮮と社会主義陣営、こっちは西側陣営に与したわけだが、欧州はソ連軍のワルシャワ条約機構とＮＡＴＯ軍が対立していた。そのときに吉田茂首相は日本はとにかく米国と組めばいいという方針で、自由主義、市場原理主義を選択した。私は正しかったと思う。
　これは話は脱線するが、日本が戦後、ドイツみたいに東西ベルリンみたいに仕切られないで済んだのは、ソ連が侵略しなかったことがある。…」

この関連で原爆のために、日本はポツダム宣言受諾・終戦へと促され、そしてソ連の侵略が抑えられ、日本がドイツみたいに東西分割されなかったということになるのだ。そして問題とされる「しょうがないな」は次のように述べられる。

「本当に原爆が落とされた長崎は、本当に無傷の人が悲惨な目にあったが、あれで戦争が終わったんだという頭の整理で今、しょうがないなという風に思っているところだ。米国を恨むつもりはない。勝ち戦と分かっている時に原爆まで使う必要があったのかどうかという、そういう思いは今でもしているが、国際情勢、戦後の占領状態などからすると、そういうことも選択としてはあり得るということも頭に入れながら考えなければいけないと思った。」

素直に読めば、原爆は悲惨な結果をもたらしたが、戦争を早期に終わらせたので「しょうがない」と久間防衛相が考えたと読める。だから米国を恨んでいないと繋がるように見える（それはそれで一つの見識かもしれない）。もっとも講演後のコメントでは論点をずらして、「しょうがないな」というのは久間防衛相自身の評価ではなくて、米国から見れば「しょうがないな」ということであるという。

「今みれば米国の選択というのは米国からみればしょうがなかったんだろうと思うし、私は別に米国を恨んでいませんよとそういう意味で言ったわけだ。「しょうがない」という言葉が、米国の原爆を落とすのがしょうがなかったんだということで是認したように受け取られたことは非常に残念だ。」

議論することは大切である（学生が卒論のテーマとしてこのようなことを取り上げたら、「頑張れ！」ととりあえず励ます）。しかし原爆問題については、日本の世論が非常に敏感で、有力政治家が原爆を肯定するかのような議論をすれば、どのような結果になるかよく分かっているはずだ（この類の微妙な問題は評論家や学者にまかせるのが無難だ）。しかも講演の本筋ではなく、脱線部分でこのようなことをするのは、「しょうがないな」といわざるを得ない。安倍内閣閣僚の間には緊張感が欠けているのだろう。

馬糞の川流れ

国会もほぼ終わり、政界は参院選へと突入する。週刊誌では参院選のシミュレーションが行われている。その中でヘンテコな言葉が気になった。

それは『読売ウイークリー』「自民の獲得議席別・参院選後シミュレーション（1）」の中の「ケース1＝自民51以上＝自公で過半数確保」の場合に関連する。

もちろんこの場合安倍内閣の求心力は増す。問題は民主党である。小沢代表の辞任は必至で、代表戦が行われる。そして

民主党にとっては当面「政権交代の目」がなくなる。その場合は、「馬糞の川流れのように離党者が出て、与党寄りの新党を結成するのでは」（民主党秘書）との見方も。
(http://seiji.yahoo.co.jp/column/article/detail/20070626-01-0202.html)

「馬糞の川流れ」ってなんだ？手元の辞書を調べても載っていない。

少し調べると、この言葉は金丸信の好んで使った言葉であることが分かった。奥島貞雄『自民党幹事長室の３０年』中公文庫によれば、

「馬糞の川流れ」－野党と揉めているときの記者懇談会で。川に流した馬糞はすぐバラバラになってとけて消えていく。野党は一致団結しているようで、すぐにバラけてしまうの意。野党も馬糞に譬えられてはたまったものではない。(164頁）

同じジャンルの金丸用語としては次のようなものもあるよし。

「大便より小便の方がまだましじゃねえか」－これは、野党に対しての発言。あなたが絶対反対の案（大便）よりも、多少は妥協の余地がある案（小便）の方が良いだろう。この辺で手を打とうということ。(164頁）

これらの金丸用語はリアルな描写力には富み、言わんとすることはよく分かるが、少々お下劣なのが玉に瑕である。